社食について基本知識を確認
社食と弁当をくらべるため、まずは社食の基本的な知識をチェックします。福利厚生である社食には、どのような目的があるのでしょうか？従業員が社食に何を求めているかも、調査結果をもとに紹介します。
社食とは健康の維持増進に役立つ福利厚生
従業員のために社内に設けられている食堂を社食といいます。手頃な価格でランチを食べられる福利厚生として導入されている社食は、栄養バランスの良い食事を取れる点もメリットです。
管理栄養士が考えたメニューや、調理師免許の保有者が調理をしたランチを提供している社食もあります。健康に配慮しており、不足しがちな野菜やきのこ・海藻などを摂取しやすいでしょう。日々のランチに活用することで、健康の維持増進に役立ちます。
従業員が健やかな状態であれば、仕事の質の向上が期待できます。食生活により生活習慣病のリスクを抑えられれば、病気による休業や離職も避けられるかもしれません。従業員の健康維持は、企業にとってもメリットがあります。
社食を使える人は少ない？調査結果を確認
ホットペッパーグルメ外食総研が実施した、社食についてのアンケートをもとに、従業員が社食に感じる魅力や、社食を利用しないときのランチに何を食べているかなどを見ていきましょう。
出典：ホットペッパーグルメ外食総研｜社員食堂の利用実態や改善要望を調査
ランチの選択肢に社食を選べる人は、22.7％とそれほど多くありません。さらにほとんど使わない人が45.8％にのぼり、約半数は社食を利用できるのにもかかわらず利用していないことが分かりました。
社食を利用している人は、金額が安いことや社内で短時間に済ませられることに魅力を感じているようです。
一方、社食をあまり利用していない人は、味やメニューの種類に不満を感じている調査結果でした。加えて社食によっては、金額が高く利用しにくいことも、使いたくない理由となっています。
社食を利用しないときのランチは、コンビニで買ったものや、手作り弁当を持参して食べるケースが多く見られます。
オフィスでランチ時の社食以外の選択肢
ランチに社食を選べる人は22.7％とそれほど多くないことが分かりました。社食以外のランチにはどのような選択肢があるのでしょうか？
手作りなら節約できる「お弁当」
お弁当をランチにするときには、手作りしたものを持参したり、コンビニやお弁当店などで購入したりします。手作りならランチの予算を低く抑えやすいでしょう。
予算が高額になりがちな「外食」
昼休みの時間帯になると、オフィス街にある飲食店では会社員がランチする様子をよく見かけます。外食ランチは職場からいったん離れることで、気持ちの切り替えに役立つのがメリットです。その日の気分に合わせて店を選ぶ楽しさもあります。
ただし予算は高くなりがちです。グルメメディアのヒトサラが実施した、会社員の外食の平均予算に関するアンケートでは、半数以上の56％がランチの予算を501～1,000円と回答しました。
1ヵ月の出勤日数が20日間なら、約1万2,000～2万円かかる計算です。
従業員の負担を軽減できる「食事補助」
従業員へ食事補助を支給している企業もあるでしょう。企業が食事補助を支給し福利厚生費として損金にできるのは1人あたり月3,500円までです。
またランチにかかる費用の半分以上を従業員が負担していなければいけないため、1日あたり150円ほどが支給されるケースが多いでしょう。
外食ランチで150円の食事補助があれば、1回の予算は351～850円です。1ヵ月なら7,020～1万7,000円と、従業員はランチ代を節約しやすくなります。
企業は損金算入により税金を計算するための課税所得を減らせるため、税金の負担を抑えやすくなるでしょう。
手軽に導入できる「置き型社食」
惣菜の入った冷蔵庫を社内に設置する置き型社食を導入している企業もあります。設置するだけで、従業員は健康的なランチを食べられます。オフィス内でランチを調達できる手軽さや、1つ100円といった安い金額で利用できるのもメリットです。
1つ100円なら主食・主菜・副菜を選んでも1日300円に抑えられます。1ヵ月の出勤日数が20日間なら、ランチ代は6,000円です。
ただし社内に食事スペースがない場合は、ゾーニングが課題となることもあるでしょう。快適に食事できる場所がなければ利用しづらくなってしまいます。
またリモートワークの従業員が利用できないのもデメリットです。タイミングによってはリモートワークの従業員が多く、発注した惣菜を余らせてしまうかもしれません。
お弁当ランチの選択肢やサービス5選
お弁当と一言でいっても、手作り弁当やコンビニ弁当など種類はさまざまです。ランチに利用できるお弁当にはどのような種類があるのでしょうか？ お弁当ランチの選択肢を紹介します。
自宅から持参するお手製のお弁当
手作り弁当のメリットはランチ代を節約できる点です。外食ランチの平均予算は１日に501～1,000円が多いですが、手作り弁当の平均的な費用はニチレイフーズの調査結果によると231.5円と、外食ランチの予算を大きく下回ります。
自分の好みや体調に合わせ、おかずの種類や詰める量を調節できるのも、手作りならではのメリットです。
出勤前に手作りしなければならず、手間がかかるのはデメリットですが、夕飯のおかずを取り分けたり、詰めて自然解凍するだけの冷凍食品を活用したりすれば、時間の短縮も可能です。
通勤途中に購入して職場に持ち込むお弁当
通勤途中にある食料品店でお弁当を買い、持参する方法もあります。朝買っておけば昼休みになったときにすぐ食べられます。外食のように待ち時間がありませんし、ランチの客で混み合う店に入る必要もありません。
ただし地域によっては、出勤前にお弁当を買える店が限られていることもあるでしょう。早朝から開いている店がコンビニしかないというように選択肢が限られている場合には、お弁当に飽きてしまうかもしれません。
お弁当専門店のお弁当
ほっともっとやオリジン弁当などお弁当専門店へ買いに行く方法もあります。価格はお弁当によってさまざまですが、500円前後で買える手頃なものも豊富です。
お弁当に特化しているからこそのオペレーションのスムーズさで、待ち時間が発生しにくいのもポイントといえます。昼休みにオフィスから出ることで、気分転換になるのもメリットです。
ただし昼休みに買いに行かなければならず、忙しい日や天気が悪い日には面倒に感じることもあるでしょう。
オフィスワーカー用・昼の休憩時間限定で展開しているお弁当
オフィス街ではランチタイムになると、キッチンカーやリヤカーでお弁当を売りにくる業者がいます。ビルの1階部分や外の部分で販売しているため、近場でランチを調達可能です。近場でもオフィスの外へ出ることで、気分の切り替えになるでしょう。
中野セントラルパーク内のPICNIC GOHANや、都内各所へ出店しているネオ屋台村など、バラエティー豊かなキッチンカーが集まる場所もあります。その場で作った温かいお弁当を買えるのがメリットです。
カフェメニューのようにおしゃれなお弁当を提供する店が多く、価格はそれほど安くありません。お弁当によっては外食と同程度の予算が必要です。
またリヤカーで販売しているお弁当は、厨房施設のある場所で作り、販売する場所まで運んでいます。移動距離によっては、買ったときにお弁当が冷えていることもあるでしょう。
職場まで届けてくれるお弁当
注文すると職場までお弁当を届けてくれる店もあります。オフィスにいながら受け取れるため、ランチ客で混み合う店へ出向く必要がありません。
仕組みは店によって異なりますが、1食から注文できることもあれば、5食以上というように注文数の下限が決まっていることもあります。
ただし職場全体の注文や会計を取りまとめる必要がある点はデメリットです。特定の人に作業の負担がかかる可能性もあります。
社食とお弁当のメリット・デメリット
ここまでランチの選択肢として、社食とお弁当を中心に特徴を見てきました。見てきた内容をもとに、スピード・栄養・費用の面から解説します。
食事をするまでの速さ
社食は社内にあるため、食事までの時間は比較的早いでしょう。ただし昼休みに人が集中する時間帯は混み合うため、少し時間がかかるかもしれません。
お弁当は手作りや出勤前に買ってきたものであれば、すぐに食べ始められます。専門店やオフィス街に出店している店へ買いに行くなら、その分時間がかかるでしょう。
栄養や食材のバランス
健康に配慮した栄養バランスの良い食事を期待するなら、社食が向いています。管理栄養士がメニュー作りをしていることもありますし、自分では選ばない食材にもチャレンジしやすいでしょう。
お弁当は選び方によって栄養バランスに差が出るのがデメリットです。いつも揚げ物のおかずが入ったお弁当ばかりを選んでいると、バランスはあまり良くありません。
詰めるおかずや買うお弁当を自分で自由に選べるからこそ、栄養や食材のバランスに注意が必要です。
1ヵ月の費用はいくらか
産労総合研究所の「多機能化する社員食堂の実態に関する調査」によると、社食の単価は300～500円に設定している企業が多いようです。1ヵ月の出勤日数が20日間の場合、社食を利用する従業員が負担するランチ代は6,000～1万円と計算できます。
一方、ニチレイフーズの「お弁当事情に関する調査」によると、手作り弁当にかかる1食の予算は231.5円です。1ヵ月の出勤日数が20日間なら4,630円のため、社食より安く抑えられます。
ただしコンビニやお弁当専門店・キッチンカーなどで購入すると、ランチ代は社食と同程度かそれより多くかかるでしょう。
参考：労働総合研究所｜多機能化する社員食堂の実態に関する調査
食事補助：社食とお弁当以外の選択肢
社食を導入すると、社員へ安く栄養バランスの良いランチを提供できます。ただし導入や運営にかかる費用負担が大きく、導入のハードルは高めです。
コストを抑えつつ従業員のランチ代の負担を軽減するなら、従業員の食事代の一部を企業が支給する「食事補助」が適しています。
労働政策研究・研修機構「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」によると、食事手当を導入している企業では、従業員の53.4％が手当を利用しているそうです。
出典：労働政策研究・研修機構｜企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―
導入により、従業員が求めている福利厚生を提供できるでしょう。勤務形態によらず支給できるため、従業員全員に公平に福利厚生を提供できるのもポイントです。
従業員の生活に役立つ補助で、企業への満足度を高められることも期待できます。ただし従業員1人につき月3,500円（税別）までの上限がある点はデメリットです。
食事補助が支給されれば、従業員はランチ代の負担を減らせるメリットがあります。ただし従業員も食事代を半額以上払わなければならず、制度を利用するには負担が発生します。
また食事補助を支給する方法には、現金で支給する以外に特定の飲食店やコンビニなどで使えるチケットやポイントを付与する方法もあります。例えばエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」なら、デニーズ・すき家・ドトールなどのチェーン店を含め、全国7万店以上を社食代わりに利用可能です。
セブン-イレブンやローソンなどコンビニの利用も対象となるため、手作り弁当を持参しコンビニでサラダやデザートをプラスするという使い方もできます。出勤している従業員はもちろん、テレワークで働く従業員が自宅や仕事場付近の店舗で利用できるのもメリットです。
食事や買い物を通常通り行い、会計時に専用の電子カードで支払うのみの手軽さも魅力です。1名から利用できるため、小規模な企業でも導入しやすいでしょう。
チケットレストランはUber Eatsと連携
2023年3月より「チケットレストラン」は「Uber Eats」と連携しました。これにより全国約25万店舗を「チケットレストラン」で使えるようになります。バラエティー豊かなメニューの中から、今食べたいものを選んで注文することができます。
オフィスにいながらにしてサービスを利用できるため、ますます利便性が高まるでしょう。
ランチの福利厚生は食事補助も検討を
従業員のランチを充実させるには社食の導入が有効です。ただし導入にも運営にもコストがかかるため、企業によっては難しいケースもあります。
食事に関する福利厚生の導入を考えているなら、食事補助も検討してみてはいかがでしょうか？現金やポイントなどでランチ代の一部を支給する仕組みなら、社食ほど費用をかけずに従業員のランチを充実させられます。
例えばエデンレッドジャパンのチケットレストランなら、利用できる店舗が全国に7万店以上あります。テレワークや出張のときにも利用しやすいため、従業員満足度の向上にも役立てられるでしょう。資料請求はこちらから
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