早期離職の理由は？従業員が転職を考え始めるきっかけとは

従業員が転職を考え始める理由

従業員はどのようなときに転職を考え始めるのでしょうか？転職のきっかけや理由について、複数の調査をもとに紹介します。

関連記事：「転職しない理由」は人材戦略のヒント｜人手不足の時代に選ばれる企業のガイド

エン・ジャパン「転職を考え始めたきっかけ」に関する調査レポート

エン・ジャパンの「転職を考え始めたきっかけ」に関する調査レポートによると、従業員が転職を考え始めたきっかけの上位3位は、「給与が低い・昇給が見込めないから」「やりがい・達成感がないから」「昇進・キャリアアップが望めないから」です。

その他の理由も見ていくと、給与が低いこと・やりがいがないことと回答した人の割合が、特に高くなっているのが分かります。

参考：エン・ジャパン｜「転職を考え始めたきっかけ」に関する調査レポート

HR総研「若手社員の離職防止とオンボーディング」に関するアンケート

HR総研の「若手社員の離職防止とオンボーディング」に関するアンケートでは、若手社員の離職につながる要因に関する調査を行っています。

同アンケートによると「業務内容のミスマッチ」と「待遇（給与・福利厚生）」を理由に、離職を選ぶ若手社員が多いそうです。

参考：HRpro｜HR総研：「若手社員の離職防止とオンボーディング」に関するアンケート　結果報告

厚生労働省「雇用動向調査」

厚生労働省の「令和5年雇用動向調査結果」では、転職した人が前職を辞めた理由について調査しています。「定年」や「会社都合」などは含めない、個人的理由に限定した場合、前職の離職理由は男女で以下の結果となりました。

「その他の個人的理由」を除くと、男女ともに「職場の人間関係が好ましくなかった」「給料等収入が少なかった」「労働時間・休日などの労働条件が悪かった」結果、転職を選んでいることが分かります。

参考：厚生労働省｜令和5年 雇用動向調査結果の概要

doda「転職理由ランキング」

dodaの「転職理由ランキング」も見ていきましょう。同調査で回答した人の割合が多い転職理由を見ると、収入や人間関係に関する内容が並んでいます。

参考：doda｜転職理由ランキング【最新版】 みんなの本音を調査！

リクルートエージェント「年代別転職理由の本音」

リクルートエージェントが実施した「年代別転職理由の本音」では、年代別の転職理由が分かります。

20代では「労働時間・環境が不満だった」が1位なのに対して、30代では「給与が低かった」が、40代では「労働時間・環境が不満だった」が、50代では「上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった」が1位です。

年代ごとの転職理由が分かれば、自社で退職する従業員の多い年代に向けて、有効な対策を実施するヒントになります。

参考：リクルートエージェント｜年代別転職理由の本音

離職防止＆定着率アップ！人材不足を解消する施策

従業員の離職を防止して定着率を高めるには、離職理由や転職理由の対策に取り組む必要があります。離職理由や転職理由に関する調査結果をもとに、人材不足の解消に向けて役立つ施策を見ていきましょう。

関連記事：【2025年最新】人手不足の日本の現状と中小企業の生き残り戦略

給与・初任給の引き上げ

従業員が離職を選ぶ理由の1つに給与の低さがあげられます。物価高が続いている中、賃上げを行っていても、物価が上昇するペースに追いついていないケースは少なくありません。より高い給与を得られる職場を求めて、転職を選ぶ従業員も出てくるでしょう。

また新卒採用の内定辞退や早期離職を避けるには、初任給の引き上げにも取り組む必要があります。

例えば2026年3月卒の学生を対象に学情が行った初任給についての調査を見ると、86.3％が「初任給が高い企業は志望度が上がる」と回答していますし、81.9％が「就職において初任給を重視している」という結果でした。

またマイナビ キャリアリサーチLabの「2026年卒企業新卒採用活動調査」では、初任給を引き上げた企業の21.1％が応募者の増加や内定辞退の減少など、初任給の引き上げによる成果を実感しています。

初任給の引き上げにより、新卒採用がスムーズに進みやすくなることが期待できます。

関連記事：賃上げ率の推移はどうなる？2025年春闘の結果と今後の予想

参考：
学情｜初任給が高い企業は「志望度が上がる」の回答した 26 卒が 9 割に迫る。

「初任給が高いと、賞与や昇給の幅も大きいのではと期待が持てる」の声
マイナビ キャリアリサーチLab｜2026年卒企業新卒採用活動調査

福利厚生による待遇改善

福利厚生の充実度アップも従業員の離職防止につながります。

ベター・プレイスの「福利厚生制度に関するアンケート調査」によると、福利厚生の充実度が高いと、企業へのエンゲージメントが向上すると回答した割合は77.9％でした。

また同調査では、転職するとしたら企業選びでは福利厚生を重視する、と回答した人の割合も79.4％と高い割合であることが分かります。自社の福利厚生が魅力的であれば、今いる従業員の離職防止につなげられるでしょう。

またマイナビキャリアリサーチLabの「2025年卒 大学生 活動実態調査（4月）」によると、就活生が大手企業の選考に参加した決め手は、福利厚生の充実度の高さだそうです。若手従業員が魅力を感じるような福利厚生の導入で、離職を防げるかもしれません。

福利厚生の充実度アップが離職防止につながった事例を紹介します。

株式会社sumarchでは、賃上げや、エデンレッドジャパンの提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」の導入を含む待遇改善に取り組んでいます。これにより「自社より好待遇の企業がなかった」と転職を考え直した従業員もいるそうです。

福利厚生の充実度アップは、実質的な手取り額アップにつながるのも魅力です。例えば食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」は、一定の利用条件下であれば所得税が非課税になるため実質手取りを増やせます。

「チケットレストラン」や実質的な手取り額アップについての詳しい内容は、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

詳細な導入事例はこちら：株式会社sumarch

参考：
ベター・プレイス｜福利厚生制度に関するアンケート調査
マイナビキャリアリサーチLab｜2025年卒 大学生 活動実態調査（4月）

フレックスタイム制や在宅勤務など働きやすい環境の整備

フレックスタイム制や在宅勤務など、働きやすい環境を整えることも、従業員の離職防止につながります。

エン・ジャパンの「転職を考え始めたきっかけ」に関する調査レポートによると、「テレワーク他、働き方に柔軟性がないから」というきっかけで転職を考え始めた人は12％です。

またリクルートエージェントが実施した「年代別転職理由の本音」では、どの年代の退職理由ランキングにも「労働時間・環境が不満だった」がランクインしています。

プライベートと仕事を両立しやすい仕組みの整備が求められているといえるでしょう。

関連記事：【2025年最新調査】出社回帰の実態と対策｜出社したくない理由と解決法

参考：
エン・ジャパン｜「転職を考え始めたきっかけ」に関する調査レポート
リクルートエージェント｜年代別転職理由の本音

育児・介護と仕事の両立につながる制度の充実

従業員が「働き続けたい」と考えていても、育児や介護などライフステージの変化に対応できる制度が不十分では、仕事を続けられなくなってしまいます。

育児や介護と仕事を無理なく両立できるように、時短勤務制度や休暇制度などを整えることが重要です。

育児や介護と仕事の両立に関する制度は「育児介護休業法」でも定められています。法律の内容を網羅しつつ、自社に必要な制度を取り入れていくことで「働き続けたい」と考えている従業員が働き続けられる環境を構築可能です。

関連記事：【社労士監修】2025年版｜介護離職防止のための両立支援等助成金を解説

キャリアアップに向けたサポート

一人ひとりが希望するキャリアのサポートは、従業員がやりがいを持って仕事に取り組むことにつながります。

希望のキャリアをかなえられるよう、必要なスキルを身に付けるために研修の機会を提供したり、必要な経験を得られる人員配置を行ったりするとよいでしょう。

適切なサポートをするには、日ごろの仕事の観察と、面談や日常会話などでのヒアリングがポイントです。

1on1ミーティングによる人材確保

1on1ミーティングとは、直属の上司と部下が定期的に行う面談のことです。従業員のエンゲージメント向上や組織力強化などの目的達成に役立つといわれています。

実施することで、職場での心理的安全性の向上や、信頼関係の構築などが可能です。1on1ミーティングを通じて構築される信頼関係は、部下の働く意欲を向上させます。

上司が部下の適性を理解し適切な業務を任せられるようになり、部下が仕事にやりがいを感じやすくなるためです。

部下からの提案に対して上司が改善策を講じる姿を見ることで、「自分の声が職場をよくしている」という実感も得られるようになるでしょう。こうした成功体験の積み重ねが、部下の主体性や行動力を伸ばしていきます。

高いモチベーションを持つ従業員は「この職場で成長したい」「将来は信頼される上司になりたい」と考える傾向があります。結果として自社で働き続ける選択をする人材が増え、企業の離職率改善が期待できるでしょう。

関連記事：1on1ミーティングのやり方は？成果につなげるポイントや評価面談との違いを解説

「チケットレストラン」が定着率アップにつながった事例

エデンレッドジャパンが提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」は、全国にある25万店舗以上の加盟店で食事を購入できるサービスです。勤務場所や休憩時間のタイミングによらず利用できるため、対象となる従業員全員に公平に支給できます。

食事の購入に使える「チケットレストラン」は、物価高により圧迫されている家計のサポートにつながりますし、一定の条件下で導入すれば所得税が非課税になるため実質手取りアップにも利用可能です。

ここではこのような食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」を導入して、離職防止や定着率アップにつながった事例を紹介します。

若手の定着につながっている「道路サービス株式会社」

＜企業概要＞
事業内容：土木工事業
従業員数：17人 ※2023年10月時点
URL：https://douro-s.co.jp/

道路サービス株式会社では、物価高が続く中、従業員の暮らしをサポートするために「チケットレストラン」を導入しました。

これまでに行ってきた、休憩室へのテラスの設置や熱中症対策の製氷機などの労働環境の改善との相乗効果により、建築業界全体が厳しい環境に置かれている中でも、若く優秀な人材の定着につながっているそうです。

詳細な導入事例はこちら：道路サービス株式会社

薬剤師の離職率が下がった「M’sファーマ株式会社」

＜企業概要＞
事業内容：調剤薬局の経営、介護領域の運営支援
従業員数：49人 ※2023年9月時点
URL：https://crayon-p.com/

M’sファーマ株式会社では、薬剤師の離職率が約50％と、業界平均の20％を大きく上回っていました。この状況を改善するために、従業員満足向上を目指して取り組んだいくつかの施策のひとつが「チケットレストラン」です。

これにより他の調剤薬局との差別化につながり、導入後は薬剤師の離職率が約10％になりました。M’sファーマ株式会社では、この離職率低下に「チケットレストラン」が大きく影響したと考えているそうです。

詳細な導入事例はこちら：M’sファーマ株式会社

帰属意識が高まった「株式会社DFA Robotics」

＜企業概要＞
事業内容：機械器具卸売業
従業員数：40人 ※2025年4月時点
URL：https://dfarobotics.com/

株式会社DFA Roboticsでは、物価高や恵比寿へのオフィス移転により増えた、従業員のランチ代の負担をサポートする目的で「チケットレストラン」を導入しました。また全国にある7つの拠点で働く従業員に公平に支給できるのも導入の決め手です。

「チケットレストラン」の導入により、同社ではランチを購入するたびに福利厚生のメリットを感じられるようになり、従業員満足度の向上につながっています。また日常的に利用できる福利厚生により、従業員の帰属意識の向上にも役立っているそうです。

定着率に影響を及ぼす、従業員満足度や帰属意識の向上に「チケットレストラン」が役立っている事例といえます。

詳細な導入事例はこちら：株式会社DFA Robotics

早期離職の防止には「チケットレストラン」も検討を

入社した従業員がすぐに辞めてしまうなら、給与や制度などに理由があるのかもしれません。退職理由に関する調査をもとに、自社で考えられる離職理由を検討してみましょう。

その上で、離職理由となり得る点を改善していく施策を実施しなければいけません。例えば給与が相場より低い場合には賃上げが必要ですし、従業員がやりがいを実感しにくいなら希望のキャリアをかなえられるようサポートする制度が必要です。

早期離職や退職を防ぐには、エデンレッドジャパンが提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」も有効です。従業員の食事代をサポートする制度は、一定の条件下で導入すれば所得税の非課税枠が利用でき実質的な手取りアップにもつながります。

離職防止や定着率アップに「チケットレストラン」を活用してみませんか。

資料請求はこちら