福利厚生の実態調査から見る人気の福利厚生　従業員満足度アップに役立つ制度は？

食事に関する福利厚生

食事に関する福利厚生は、社員食堂、食事補助・食事手当、設置型社食・弁当などに分類できます。

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」によると、日々の生活に必須である食事に関する福利厚生は、従業員からの認知度や人気が高いのが特徴です。3種類の食事に関する福利厚生について、調査結果を見ていきましょう。

関連記事：従業員の食事と労働生産性の関係。健康経営にも役立つ食事補助を解説

参考：労務研究会｜旬刊福利厚生2025年6月下旬号 従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査／ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組み（下）

社員食堂は利用している人が多い

3種類の食事に関する福利厚生について、勤務先で導入されている人の割合と利用したことがある人の割合を比較すると、社員食堂はどちらも高いと分かります。

男性と女性では男性の方が23.4％と利用したことがある人の割合が高く、年代では50代が26.4％と最も高い結果でした。

関連記事：福利厚生で社員食堂導入のメリット！喫食率やおすすめサービス例

食事補助や食事手当を希望する声は多い

勤務先に導入されていないけれど「導入してほしい」という声が多いのは、食事補助や食事手当です。勤務先に導入されていない人の7割にあたる49.0％が、導入を希望しています。

特に家族がおり、生活費の負担が増える30～50代で「導入してほしい」と回答した割合が高くなっていました。

関連記事：食事補助とは？福利厚生に導入するメリットと支給の流れ

食事補助は従業員満足度93％の「チケットレストラン」がおすすめ

食事補助を導入するなら、エデンレッドジャパンの提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。

全国にある25万店舗以上の加盟店で食事を購入できるため、従業員は勤務場所や休憩を取るタイミングによらず自由に利用できます。利便性の高さから、利用率98％・従業員満足度93％のサービスです。

加えて、一定の利用条件下であれば所得税が非課税になるため、従業員の実質的な手取りを増やせるのも特徴です。実質手取りを増やす施策としてチケットレストランを導入する企業も増えています。

「チケットレストラン」のサービス内容や実質的な手取りアップに関する詳細については、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

関連記事：“福利厚生”で実質手取りアップと高いエンゲージメントの実現を「#第3の賃上げアクション」プロジェクト

実質手取りを増やす施策としてチケットレストランを導入した企業：株式会社sumarch

「チケットレストラン」が従業員満足度アップにつながった事例

関西エアポートオペレーションサービス株式会社では、健康経営の観点から食事補助を導入したいと考えていました。同社が「チケットレストラン」の導入を決めたのは、さまざまな勤務体系で働いている従業員全員が、いつでも好きなものを購入できるためです。

定期的な賃上げや「チケットレストラン」を含む福利厚生の拡充を実施した結果、従業員の働きやすさが向上して、従業員満足度アップにつながっているそうです。

詳細な導入事例はこちら：関西エアポートオペレーションサービス株式会社

設置型社食や弁当は利用率が低い傾向

食事に関する福利厚生で比較すると、設置型社食や弁当は利用したことがある人の割合が低い傾向にあります。

また勤務先に導入されていない人の割合は73.0％で、そのうち「導入してほしいと思う」が35.8％、「導入してほしいと思っていない」が37.2％と、導入を希望しない意見の方が高くなっています。

関連記事：設置型社食とは？メリットや導入に向いている企業の特徴をチェック

その他の福利厚生

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、他にも住宅、医療・健康、育児・介護、休暇、生活費・奨学金返済に関する福利厚生について調査を行っています。それぞれの調査結果について見ていきましょう。

参考：労務研究会｜旬刊福利厚生2025年6月下旬号 従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査／ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組み（下）

住宅に関する福利厚生

寮や社宅・住宅手当などの住宅に関する福利厚生を「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、以下の3種類に分類しています。

勤務先に住宅に関する福利厚生が導入されている人の割合や、利用したことがある人の割合を見ると、家賃補助・住宅手当が高い結果でした。

住宅に関する福利厚生が勤務先に導入されていない場合に、導入してほしいと思う人の割合も、家賃補助・住宅手当が最も多い28.6％です。

また3種類の住宅に関する福利厚生は、どれも若い年代ほど導入してほしいと思う人の割合が低い傾向にあります。これは制度が導入されているか知らない人の割合が、若年層ほど高いことと関係しているといえるでしょう。制度の周知に力を入れることが重要です。

関連記事：【社労士監修】家賃補助で従業員の実質収入アップ｜福利厚生を活用した新時代の報酬戦略

医療・健康に関する福利厚生

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、医療・健康に関する福利厚生を以下の6種類に分類しています。

メンタルヘルス・外部健診の受診支援・予防接種は、いずれも勤務先で導入している人の割合が4割を超えています。

また実際に制度を利用したことがある人の割合が、利用したことがない人の割合を超えているのは、外部健診の受診支援と予防接種のみです。

また健康上の悩みがより身近に感じられる年齢が高い層で、利用している人の割合や、勤務先に導入されていない場合に導入してほしいと思う割合が高い傾向が見られます。

関連記事：職場のメンタルヘルスケアとは？ストレスの原因や対策のポイント

育児・介護など両立支援に関する福利厚生

育児や介護など両立支援に関する福利厚生を「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、3種類に分類して調査しています。

3種類の制度ごとに、勤務先で導入されている人の割合を見ると、出産・育児支援が33.0％と最も高く、導入している企業が多いと考えられる結果です。

勤務先に導入されていない場合に導入してほしいと思う人の割合は、出産・育児支援では30代・40代が高く、介護支援や治療と仕事の両立支援では年代が上がるほど高くなっていく傾向が見られました。

育児・介護など両立支援に関する福利厚生は、直面している人にとっては重要度が高い反面、そうでない人にとっては重要性を感じにくい制度です。このことから年代によって希望する人の割合に違いが出ていると考えられます。

関連記事：【社労士監修】育児介護休業法の改正をわかりやすく解説。2025年から何が変わる？

休暇に関する福利厚生

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、休暇に関する福利厚生を以下の3種類に分類して調査しています。

それぞれの休暇について、利用したことがある人の割合を比べると、リフレッシュ休暇が19.0％と高く、対象が限定的なボランティア休暇（3.6％）や子どものイベントに関する休暇（4.6％）は低い割合です。

勤務先に導入されていない場合に導入してほしいと思う人の割合も、リフレッシュ休暇34.8％に対して、ボランティア休暇22.0％、子どものイベントに関する休暇25.8％となっています。

関連記事：【社労士監修】特別休暇とは？制度の概要・有給無給・企業事例まで完全解説

生活費・奨学金返済など生活支援に関する福利厚生

生活費・奨学金返済などの生活支援に関する福利厚生は、物価高対策の一環として運用されている制度です。「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」を元に、勤務先に導入されている人や、利用したことのある人の割合を見ていきましょう。

また勤務先に導入されていない場合に導入を希望する人の割合は、生活支援50.8％、奨学金の返済支援28.4％でした。生活費支援は家族を持ち生活費の負担が増えやすい40代で61.6％と最も高く、奨学金の返済支援は全ての年代で同程度の割合となっています。

関連記事：共働き割合は7割！正社員でも46％家計負担実感、企業はどうする？

福利厚生見直しで従業員満足度アップ

福利厚生が充実している企業は働きやすく、従業員満足度が高い傾向にあります。従業員満足度の高さは、エンゲージメントの高さにもつながる要素のひとつです。

例えばベター・プレイスの「福利厚生制度に関するアンケート調査」によると、福利厚生の充実度が高いと、企業へのエンゲージメントが向上すると回答した割合は77.9％でした。

また同調査では、転職するとしたら企業選びでは福利厚生を重視する、と回答した人の割合も79.4％と高い割合であることが分かります。

関連記事：福利厚生に関する調査を元に利用率・満足度の高い制度をチェック

参考：ベター・プレイス｜福利厚生制度に関するアンケート調査

従業員満足度アップには従業員が求めている制度の導入が重要

従業員満足度アップやエンゲージメントの向上につなげるには、従業員が求めている福利厚生を導入しなければいけません。

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」で、勤務先に制度が導入されていない場合に導入してほしいと思う人が30％以上なのは、食事補助・設置型社食・介護支援・治療と仕事の両立支援・リフレッシュ休暇・生活費支援でした。

この調査結果を元に、自社の従業員が必要としている福利厚生を整備するとよいでしょう。

福利厚生は周知も必要

福利厚生の拡充に取り組んだら、制度の周知に取り組むことも重要です。新たな福利厚生を導入しても、十分周知できていなければ従業員は利用できません。これでは従業員満足度アップにもエンゲージメント向上にもつながらなくなってしまいます。

今ある福利厚生の利用率が低い場合にも、周知が不十分な可能性があります。入社時に説明するだけでなく、利用できる福利厚生をいつでも確認できるよう一覧にまとめたり、利用しやすいよう窓口を明確にしたりするとよいでしょう。

自社の福利厚生に実態調査を生かそう

福利厚生の実態調査を見ると、従業員が本当に求めている福利厚生は何かが見えてきます。

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、食事補助・設置型社食・介護支援・治療と仕事の両立支援・リフレッシュ休暇・生活費支援を求めている従業員が多いという結果でした。

日常的に利用できる制度や、将来的に必要になる制度を希望する従業員が多いと分かります。

人気の高い福利厚生である食事補助を導入するなら、エデンレッドジャパンの提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。従業員満足度93％の「チケットレストラン」は、利用率が98％と高いのも特徴といえます。

対象となる従業員が公平に利用できる、使い勝手のよい福利厚生を探しているなら、導入を検討してみませんか。

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