置き社食とは、オフィス内に専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置して、従業員が自由に食事をとれるようにする社食サービスのことです。置き社食の導入にはどのようなメリットがあるのでしょうか?置き社食の導入が向いている企業の特徴も紹介します。
置き社食とは
オフィスに、総菜や主食・お弁当・パンなどの入った専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置して、従業員が自由に選んで安価に食べられる社食サービスが置き社食です。選んだ食事を電子レンジで温めれば、従業員はいつでも温かい食事ができます。
従業員に提供できる食事の種類は、導入する置き社食のサービスによって異なります。健康に配慮した総菜が充実しているサービスや、サラダやフルーツを提供しているサービス、焼きたての味わいが楽しめるパンを食べられるサービスなど、さまざまです。
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置き社食を導入する企業のメリット
置き社食の導入は企業にとってどのようなメリットがあるのでしょうか。代表的なメリットをチェックしましょう。
低コストで導入できる
自社に社食を導入しようとすると、厨房や食堂など設備の設置や、食事を作る人材の雇用、食材の仕入れなどが必要です。導入や運用には多額のコストがかかります。
置き社食であれば、導入時の費用はほぼかかりません。冷蔵庫や電子レンジを無料で貸し出しているサービスもあるため、契約したプランで定められている月々の料金や購入した商品代金のみで利用できます。
少ないスペースで導入できる
少ないスペースで導入できるのも置き社食のメリットです。冷蔵庫と電子レンジを置けるスペースがあればよいため、少人数の小さなオフィスでも導入できます。
担当者の手間が増えない
社食を自社内に作ると、社食の運用にかかる手間が増えます。お弁当の配達などのデリバリー型の社食サービスであれば、担当者は注文を取りまとめなければいけません。
置き社食であれば、冷蔵庫や冷凍庫内の総菜・お弁当などの補充はサービスを提供している企業の担当者が行います。
利用した食事の支払いを、従業員が個々にキャッシュレス決済で行う仕組みのサービスを導入すれば、現金を管理する手間も不要です。
従業員満足度の向上につながる
置き社食を福利厚生として企業が導入すると、従業員は総菜や弁当などを安価に食べられます。手軽に食事をとりやすくなりますし、休憩時間を無駄なく利用できるようになることから、従業員満足度の向上につながることが期待できるサービスです。
関連記事:従業員満足度(ES)は何の指標?魅力的な企業づくりの基本を解説!
健康経営につながる
健康経営とは、従業員の健康を経営目線で考えて戦略的に実践することです。バランスを考えた置き社食を導入すれば、従業員は手軽に健康的な食事をとれるようになります。健康経営の取り組みの一環にもなるサービスです。
関連記事:【健康経営のメリット・デメリット】なぜ必要か?取り組み方も解説
風通しの良い職場環境づくりにつながる
置き社食の冷蔵庫や電子レンジを設置したら、その周りに休憩スペースを設けることで、従業員が集まりやすくなります。自然と集まって一緒に食事をする場ができれば、コミュニケーションのきっかけになるでしょう。
日常的なコミュニケーションがスムーズにとれる人間関係が構築できれば、仕事でも相談や報告がしやすくなることが期待できます。活発なコミュニケーションから新しいアイデアが生まれたり、失敗をカバーしやすくなったりするでしょう。
関連記事:職場コミュニケーションの成功法則!活性化させる具体的な方法と事例
置き社食の導入による従業員のメリット
置き社食の導入は従業員にもメリットがあります。従業員満足度の向上につながる具体的なメリットを見ていきましょう。
時間を問わず利用できる
オフィス内に設置してある冷蔵庫から、総菜や弁当などを取り出して自由に食べられる置き社食は、利用時間を問いません。いつでも従業員のタイミングで利用できるため、休憩時間をランチタイム以外に取る従業員でも利用しやすいでしょう。
休憩時間を無駄なく活用できる
食事のために飲食店やコンビニなどへ行くと、ランチタイムは混雑しており並ぶ可能性があります。待ち時間が長ければ、休憩時間が食事のみで終わってしまうこともあるでしょう。
置き社食はオフィス内にあるため、ランチタイムの混雑に巻き込まれません。食事をとったあとの休憩時間をリラックスタイムに充てたり、勉強や読書の時間にしたり、有意義に使えます。
安く健康的な食事をとれる
置き社食は導入する企業が代金の一部を負担する仕組みのため、従業員は安価に食事を購入できます。物価上昇によって食費が上がる中、健康的な食事を安く食べられるのは従業員にとってメリットの1つです。
置き社食が向いている企業
置き社食はメリットが多いサービスですが、全ての企業に向いているわけではありません。自社で導入すべきか判断するときの参考になるよう、置き社食が向いている企業の特徴を紹介します。
オフィスに出社する従業員が多い企業
冷蔵庫や冷凍庫をオフィスに設置して利用する置き社食は、出社する従業員が多い企業に向いています。毎日異なる現場で仕事をする従業員や、常駐先で仕事をする従業員、テレワークで仕事をする従業員などが多い企業には向いていません。
休憩時間が一人ひとり違う企業
置き社食はいつでも自由なタイミングで利用できるため、休憩時間を取るタイミングが一人ひとり違う企業の場合でも、利用しやすいサービスです。
シフト制のため交代で休憩を取っている、仕事がひと段落したタイミングで自由に休憩を取っている、という企業に向いています。
飲食店やコンビニが少ない地域にある企業
飲食店やコンビニが少ない地域では、ランチタイムになると店が混雑することもあるでしょう。毎日同じ飲食店やコンビニを利用し続けていると飽きることもあります。
置き社食を導入すれば、店で並ぶことなく食事ができますし、メニューのバリエーションが多いサービスなら毎日飽きずに食べられます。
小規模で社員食堂の設置が難しい企業
置き社食の導入は小規模な企業にも向いています。小規模な企業では社員食堂の設置はコストが見合わず難しいでしょう。置き社食であればコストも必要なスペースも最小限で導入できるため、小規模でも無理なく導入可能です。
人気の置き社食サービス
ここでは人気の置き社食のサービスを5種類紹介します。提供しているメニューやプランが異なるため、導入時には自社に合う置き社食を選びましょう。
オフィスおかん
「オフィスおかん」は、栄養管理士が監修した国内製造の総菜や主食を1品100円で提供する設置型の社食サービスです。現金以外にも電子マネーで支払うこともできます。
オフィスおかんが設置された企業では、従業員が24時間いつでも好きなときに提供されたメニューの中から好きな物を選んで食事ができます。
導入時には専用の冷蔵庫や冷凍庫が提供されるため、企業側が準備するのは電子レンジのみです。導入後の管理もオフィスおかんのスタッフが担当します。
参考:オフィスおかん
オフィスでやさい
サラダやフルーツを中心に健康的な食事がオフィスに届くのは「オフィスでやさい」です。普段の昼食にプラスできるヘルシーメニューを100円から提供しています。
オフィスで食べやすいよう、そのままの容器で食べられることや、ワンハンドで食べられることを意識したメニューがそろっているのも特徴です。
参考:オフィスでやさい
パンフォーユーオフィス
「パンフォーユーオフィス」はオフィスで手軽に焼きたてパンのようなおいしさを味わえる置き社食です。全国のパン屋から毎月届く最大8種類のパンは、電子レンジで約40秒温めるだけで食べられます。
月届くのを楽しみにしている従業員がいる企業もある人気のサービスです。
参考:パンフォーユーオフィス
ミニストップポケット
「ミニストップポケット」はオフィス内に無人のコンビニを設置できるサービスです。3種類のプランから自社の規模に合わせ選べるのが特徴で、最上位のプレミアムプランはオプションでコーヒーマシンも設置できます。
初期費用0円で、お菓子・ドリンク・カップ麺などを購入できるようになるサービスです。
参考:ミニストップポケット
オフィスプレミアムフローズン
「オフィスプレミアムフローズン」は、化学合成添加物不使用の100種類以上のメニューがある置き社食サービスです。健康的なメニューが豊富にあるため、毎日飽きずに利用できます。
初期費用0円、月額3万9,600円で、160品を上限に利用できるサービスです。
置き社食以外の社食サービス
社食サービスは置き社食だけではありません。自社に合う社食サービスを選べるよう、その他の社食サービスの特徴も紹介します。
提供型の社食サービス
提供型の社食サービスを導入すると、決まった時間にオフィス内でお弁当やおかずの提供を受けられます。
社内にキッチンや食堂などの設備がなくても、空いている会議室やスペースを利用し、従業員へ温かい食事を用意できるのが特徴のサービスです。
利用できる時間と場所が決まっているため、従業員の多くがオフィス内での仕事に従事しており、同じ時間に休憩する場合に向いています。
デリバリー型の社食サービス
休憩時間に合わせてお弁当やおかずが配達されるのがデリバリー型です。出社後、決められた時間までに注文すると、できたての食事がオフィスへ届きます。
オフィスから出ることなく食事できるため、ランチタイムの混雑に巻き込まれる心配がありません。限られた休憩時間を有意義に過ごしやすくなるでしょう。
都心のオフィスエリアにある企業なら対応しているサービスが複数ありますが、立地によっては利用できるサービスがない可能性もあります。オフィスがどこにあるかによって導入のしやすさが変わるサービスです。
代行サービス
対象の飲食店やコンビニなどを社員食堂代わりに使えるのが代行サービスです。加盟店の中から好みや気分に合わせ利用するお店を選べるため、従業員は好みに合わせて食事を選べます。
代行サービスの加盟店であれば全国どこの店舗でも使えるため、オフィスへ出社している従業員はもちろん、外回りや出張、テレワークなどでオフィスへ来ていない従業員も利用可能です。
社内へ冷蔵庫や電子レンジなどを設置しなくてよい点や、食事する場所を確保する必要がない点も、気軽に導入しやすい理由といえます。
公平に提供するなら「チケットレストラン」がおすすめ
置き社食の導入が向いているのは、オフィスに出社して働く従業員が多い企業です。オフィス以外の場所で仕事をしている従業員が多い企業では、置き社食を導入しても利用できない従業員が出てきてしまいます。
対象となる全ての従業員が公平に利用できる社食サービスを導入したいと考えているなら、エデンレッドジャパンの提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。
「チケットレストラン」がおすすめの理由を見ていきましょう。
働き方によらず利用しやすいため
エデンレッドジャパンの提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」は、全国にある25万店舗以上の加盟店で利用できます。
具体的には、セブン-イレブンやローソンなどの大手コンビニチェーンや、𠮷野家・松屋などの牛丼チェーン、ジョナサン・ガストなどのファミレスなどです。全国に加盟店があるため、働く場所がどこであっても利用しやすいでしょう。
また加盟店の営業時間であればいつでも利用できるため、出社前にランチを購入する、仕事の合間にコーヒーを購入する、などの使い方もできます。
実質的な手取りアップにつながるため
一定の利用条件下であれば所得税が非課税になるため、従業員の実質的な手取り額を増やせるのも、食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめの理由です。
物価上昇が続く中、賃上げの動きが広がっていますが、物価上昇に追いついていないのが現状です。
エデンレッドジャパンの実施した「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024」でも、2024年は歴史的な賃上げが行われたにもかかわらず「家計が苦しいと感じる」と回答した人の割合が79.3%となっています。
このような状況の中、実質的な手取り額アップにつながる「チケットレストラン」は、従業員の家計サポートに役立つサービスといえます。
「チケットレストラン」の実質的な手取りアップに関する詳しい内容については、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。
関連記事:歴史的賃上げでも…8割以上が「お小遣いが増えていない」!「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024」
従業員満足度アップで人材定着につながるため
食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」の導入事例を見ると、従業員満足度アップや人材定着につながるサービスであることが分かります。
例えば東海海運株式会社では、いつでもどこでも利用できる「チケットレストラン」の導入で、従業員の満足度が上がりました。導入前よりも「気軽にコンビニや自動販売機を利用できるようになった」という声もあがっています。魅力的な福利厚生があることで、スムーズな採用や、離職率低下にもつながっているそうです。
また株式会社sumarchでは、転職活動中に「自社より待遇の良い企業がなかった」と、退職意向を取り下げたケースがあったことから、「チケットレストラン」が人材定着につながっていると考えているそうです。
詳細な導入事例はこちら:
東海海運株式会社
株式会社sumarch
導入や運用の手間がかからないため
食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」は、契約後に届くICカードを従業員に配布すれば使い始められます。パソコンに専用のアプリやソフトをインストールするといった作業は不要です。
その後必要なのは、月1回のチャージ作業のみのため、運用にかかる手間も最小限に抑えられています。
また功和警備保障株式会社では、この月1回のチャージ作業が、従業員とのコミュニケーションにつながっているそうです。警備隊員の従業員は、それぞれの現場で日々の業務に従事しています。
チャージ作業を行うようになったことで、日ごろ顔を合わせる機会の少ない、警備隊員と内勤の従業員がコミュニケーションを取るきっかけになり、距離感が縮まったと感じているそうです。
詳細な導入事例はこちら:功和警備保障株式会社
置き社食はオフィスで働く従業員が多い企業向き
置き社食とは、オフィスに冷蔵庫や冷凍庫を設置して、従業員が自由なタイミングで食事を選べる社食サービスです。オフィスに出社して働く従業員が、個々のタイミングで休憩を取っている企業に向いています。
一方、従業員の働く場所が出社日によって異なる場合や、常駐先で働く従業員が多い場合などには、置き社食では公平に福利厚生を提供しにくいため、代行サービスを選ぶとよいでしょう。
おすすめの代行サービスは食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」です。全国に25万店舗以上の加盟店があるため、対象となる従業員が公平に利用できます。
置き社食をはじめとする社食サービスの導入は、自社の従業員の働き方に合わせて検討するとよいでしょう。
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