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従業員の食事と労働生産性の関係。健康経営にも役立つ食事補助を解説

従業員の食事と労働生産性の関係。健康経営にも役立つ食事補助を解説

2024.01.03

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従業員の食事を食事補助の導入や社食の設置で充実させると、労働生産性を高められる可能性があります。オフィスに出社する従業員はもちろん、リモートワークで働く従業員の労働生産性も高めるには、どのような施策を実施するとよいのでしょうか?

社食がある企業のROEは高い

Forbes JAPANがサステナブル・ラボに依頼して実施した、社食の設置有無とパフォーマンスについての調査によると、社食を設置している企業の方がそうでない企業より、ROEが高い業界が複数あると分かったそうです。

具体的には金融・情報技術・コミュニケーションサービスの分野で、ROEの差は顕著でした。

ROEとは自己資本利益率のことで、株主が出資した資金を元手に、どれだけの利益をあげたかを示す数値です。企業が効率的にお金を稼いでいるかどうかを示す数値とも言い換えられます。

ROEが高いほど労働生産性が高いといえるため、金融・情報技術・コミュニケーションサービスの分野では、社食を設置している企業の方が、そうでない企業よりも労働生産性が高いと考えられる結果です。

社食を設置すれば必ず労働生産性が高まるわけではありませんが、企業の行う従業員への食事サポートが、企業価値の向上に役立つひとつの例といえます。

参考:PR TIMES|「社食がある企業」は強い? あるなしで労働生産性は変わるのか

従業員の食事の選択肢

従業員が休憩中に昼食をとるときの、代表的な選択肢を紹介します。それぞれの特徴を見ていきましょう。

社食

オフィス内にある従業員専用の食堂が社食です。従業員にとっては外食よりも昼食代を抑えつつ、バランスの取れた食事を取れるメリットがあります。

また社内で食事ができるため、飲食店へ行く手間がかかりません。休憩時間を有効活用できます。

ただしメニューや利用できる時間が決まっている点はデメリットです。好みに合うメニューがない場合や、利用時間内に休憩を取れない従業員は利用できません。

外食

休憩時間になると、昼食を食べにオフィス周辺の飲食店へ行く従業員もいます。飲食店の多いエリアなら選択肢が豊富で、毎日違うメニューを楽しめるでしょう。仕事から離れてリフレッシュできるのもポイントです。

ただし社食と比べて昼食代は高くなりがちです。エリアによっては周辺の飲食店が高額で、毎日のように外食するのは難しいこともあります。

ランチタイムの飲食店は混み合いやすく、食べ終わると休憩時間が終わってしまうこともあるでしょう。

弁当や惣菜

コンビニやスーパーなどで買った弁当や惣菜も昼食の選択肢のひとつです。外食より費用を抑えやすく手軽な方法といえます。

出勤前に昼食を買っておけば、店に並ぶ時間や買いに行く時間がかからない分、休憩時間を有効活用しやすいでしょう。

手作り弁当

自宅で作った弁当を持参する方法もあります。作り置きや冷凍食品を活用すれば、出勤前の忙しい時間帯にも、比較的手軽に用意できます。

他の方法と比較すると、費用の安さとバランスのよさがメリットです。外食やコンビニ弁当では少なくなりがちな、野菜を使ったおかずを取り入れやすく、健康に配慮したメニューにしやすいでしょう。

関連記事:社食と弁当のメリット・デメリットは?オフィスでのランチの選択肢も紹介

従業員の食事を充実させるには企業のサポートが役立つ

従業員の食事には複数の選択肢があります。ただし予算の都合上、どれでも自由に選べるわけではない、という従業員が多いのではないでしょうか。

物価高が続いている状況では、他の出費との兼ね合いで食事にかけられる予算を下げざるを得ないということもあるでしょう。このような状況で、企業にはどのようなことができるのでしょうか?

昼食代の平均額は増加傾向

働く男女2,700人を対象に新生銀行が行った「2023年会社員のお小遣い調査」では、会社員の1日の昼食代の平均額を発表しています。男性は624円、女性は696円です。どちらも前年より上がっています。

参考:新生銀行|2023年会社員のお小遣い調査

関連記事:サラリーマンの平均ランチ代は585円!健康よりコスパ重視の昼食事情

サポートがあれば75.1%が健康的な食事を選ぶ

昼食代の平均額が上がっているからといって、十分な食事をとれているとは限りません。

30~50代のビジネスパーソン630人を対象にエデンレッドジャパンが実施した「家計と昼食に関する調査」によると、84.6%が節約に取り組んでおり、そのうちの70.7%が食費を節約していると回答しています。

食費には昼食代も含まれており、食事を選ぶときの基準も「コストパフォーマンス」を重視している人は36.4%なのに対し、「健康・栄養バランス」を重視する人は14.2%にとどまる結果でした。

さらに75.1%は会社のサポートがあれば、今より健康や栄養バランスを考えた食事を選ぶと回答しています。従業員の健康的な食事には、企業のサポートが役立つと分かる結果です。

参考:PR TIMES|家計と昼食に関する調査

従業員の食事のサポート方法

食事を選ぶとき、コストパフォーマンスを重視し、健康や栄養バランスをあまり考慮しない従業員が多いと分かりました。ただしそのような従業員も、企業のサポートがあれば「健康的な食事をとりたい」と考えています。

従業員の食事をサポートする代表的な方法を見ていきましょう。

社食を設置する

オフィス内に社食を設置すれば、従業員へ温かくバランスのよい食事を提供できます。従業員が同じ時間に一斉に休憩する職場での導入に向いているサポート方法です。オフィス周辺に飲食店やコンビニなどが少ない場合にも向いています。

ただし自社で社食を用意するには、厨房や食堂を備える必要がありますし、新たに社食で働く人材を雇用しなければいけません。

規模の大きな設備を備えるのが難しい場合には、デリバリーの社食サービスを利用するのもひとつの方法です。会議室といった空いている部屋で、ビュッフェ形式の社食を提供できます。

食事補助を導入する

従業員ごとに働き方が異なり休憩を取る時間がずれる場合がある、オフィスで働く人もいれば毎日異なる現場で働く人もいるといった場合に、どの従業員も利用しやすい方法です。

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」といったサービスを利用すると、導入や管理を担当する従業員の負担が増えすぎることもありません。

食事にかかる費用の一部を企業が負担する福利厚生は、物価高への対策としても有効です。

置き型社食を導入する

オフィスに弁当・惣菜・パンなどの入った冷蔵庫や冷凍庫を設置し、決まった料金で食べられる置き型社食を導入するのもよいでしょう。素材にこだわった弁当や、野菜がメインのおかずなど、健康的なメニューを提供しているサービスもあります。

食品の管理はサービス提供企業の担当者が行うことが多いため、管理の手間もかかりません。

宅配弁当を利用する

宅配弁当を利用すればオフィスに弁当が届きます。買いにいく手間が省けるため、休憩時間を有効活用しやすい方法です。

注文を取りまとめて依頼するタイプの宅配弁当は担当者の手間が増えますが、近年は従業員が各自アプリから注文できるタイプの宅配弁当も出てきています。

従業員のコミュニケーション改善につながる社内交流ランチ

従業員の食事をサポートするときには、社内交流ランチを実施してみてはいかがでしょうか?実施により期待できるメリットを紹介します。労働生産性向上にもつながる可能性のある取り組みです。

普段交流のない従業員同士のコミュニケーションを促す

数名で食事を取ることが多い従業員であっても、日ごろはメンバーがある程度決まっていることが多いでしょう。社内交流ランチでは、普段あまり交流のない従業員同士のコミュニケーションを促すきっかけになります。

機会がなく話したことがなかったという従業員同士のコミュニケーションが生まれることで、社内の良好な人間関係を構築しやすくなるでしょう。

仕事に関することも気軽に相談しやすくなる

1度も関わったことのない人へ話しかけるのは難しいこともあるでしょう。話しかけられたとしても、日ごろコミュニケーションがないため、スムーズに相談が進まない可能性もあります。

一方、社内交流ランチで会話したことがあれば、気軽に相談しやすくなるでしょう。部署を超えて気軽にやり取りできる関係性ができることで、これまでよりスムーズに仕事が進みやすくなる可能性があります。

また会議でも、話したことのある参加者が多い場合には、発言しやすくなることが期待できます。

他部署の従業員との交流で新しいアイデアが生まれる

これまで関わったことのない従業員同士で交流が生まれ、社内で新しいアイデアが生まれるかもしれません。誕生するのは全社に関わる大きなアイデアだけでなく、部署内の仕事の進め方に関するアイデアや、個人の仕事の効率化に関わるアイデアの可能性もあります。

社内交流ランチをきっかけに、従業員発の取り組みが生まれることもあるでしょう。

関連記事:社内交流ランチのメリットは?6つの効果と失敗あるある

労働生産性向上には休憩室の整備も重要

企業が従業員の食事をサポートすると、労働生産性アップにつながる可能性があります。ただし単に食事の充実度を高めるだけでは、思ったほどの成果を得られないかもしれません。

労働生産性アップを期待するなら、食事のサポートと同時に休憩室の整備も進めましょう。健康的な食事であっても、仕事をしているデスクで食べるのは落ち着きません。オンとオフの切り替えがうまくできず、居心地の悪さを感じる従業員もいる可能性があります。

ゆっくり食事を楽しみ、リラックスして過ごせる休憩室のメリットをチェックしましょう。

休憩室を設置するメリット

仕事をする場所とは別に休憩室を設けると、従業員は頭を切り替えやすくなります。仕事のことを考えず、リラックスして食事や休むことに集中しやすくなるでしょう。居心地がよいオフィス環境により、従業員満足度の向上も期待できます。

リラックスした状態は、アイデアが生まれやすくなることが分かっています。午後からの仕事で、思いがけないアイデアが出てくることもあるでしょう。

休憩室を整備するときのポイント

新たに休憩室を設ける予定なら、従業員がリラックスして過ごせるスペースになるよう意識しましょう。ポイントを押さえた休憩室を作ることで、従業員満足度の向上にもつながります。

照明や設置する椅子・ソファを工夫する

休憩室は仕事の疲れを癒やす場所です。仕事場所とは違うことが明確に分かるよう、雰囲気を変えることで休憩モードに入りやすくなります。照明の色合いを違うものにするだけでも、仕事場所との違いを演出することが可能です。

従業員が思い思いにくつろいで過ごせるよう、ソファや畳スペースなどを設置するのもよいでしょう。複数人で過ごせるスペースに加え、パーテーションで区切り、1人でくつろげるスペースも設けると過ごし方の自由度が高まります。

関連記事:魅力あるオフィスの休憩室はどう作る?ポイントとおすすめのアイデアを紹介!

コーヒーや紅茶を飲めるカフェスペースを設ける

カフェスペースを設けるのもよいでしょう。コーヒーサーバーや紅茶のティーバッグ、軽くつまめるおやつなどを用意します。

昼食後にカフェインを含む飲み物を摂ることで、午後の眠気対策にも役立ちます。

午後の生産性アップにつながる仮眠スペースを設ける

昼食後の眠気で生産性が落ちるという従業員向けに、仮眠スペースを設けるのもおすすめです。休憩時間に20分程度の仮眠を取ることで眠気が改善され、午後の仕事に効率よく取り組みやすくなることが期待できます。

関連記事:《管理栄養士が教える》眠くなりにくいランチの選び方とは?午後の眠気問題を解決

リモートワークと食事

コロナ禍をきっかけにリモートワークが急速に広まりました。今では働き方の選択肢のひとつとして定着した企業もあるでしょう。

週3回以上リモートワークで働き、うち週1回はランチで外食する20~50代のビジネスパーソン333人を対象にエデンレッドジャパンが実施した調査では、約60%がリモートワークになり休憩時間が減っていると回答しています。

加えて67.8%は休憩時間が1時間未満です。短い休憩時間により「オン・オフの切り替えがうまくできない」と感じている人は73%、「食事をゆっくり食べられない」と感じている人は40%という結果が出ています。

リモートワークの従業員にも出社する従業員と同様に、食事のサポートや、リラックスして休憩時間を過ごすための対策が必要です。具体的に考えられる施策を見ていきましょう。

参考:PR TIMES|<調査>リモートワーク中は約6割の人がランチ休憩時間減少

関連記事:リモートワークにおけるランチの問題点と解決策とは?

休憩時間を取りやすい仕組み作りをする

まずはリモートワークの休憩時間を従業員のタイミングで取れるようにするとよいでしょう。12:00~13:00までの1時間を休憩時間と定めるのではなく、1時間の休憩時間を11:00~12:00や、12:00~12:30と15:00~15:30など、自由に取れるようにします。

併せてリモートワークをしている従業員のタスクを見える化するのも有効です。今日のタスクがどれだけあり、どのくらいのペースで進んでいるかが分かれば、従業員の働きすぎ・さぼりすぎを把握できます。

従業員の働きぶりを定量的に把握できれば、働きすぎで休憩時間が取れていない場合に、タスクの振り分け直しによる対応も可能です。

リモートワークでも活用できる食事補助を提供する

リモートワークで働く従業員の休憩時間をよりよいものにするには、食事補助の提供を検討するのもよい方法です。

限られた休憩時間の中で手軽にさっと食べられるよう、事前に昼食の下準備をしている人や、レトルト食品・冷凍食品などを活用している人など、各々の工夫が見られます。

ただし手軽に食べられることを重視する結果、栄養バランスまで考えられていないことや、食事を楽しめていないこともあるかもしれません。昼食にかかる費用の一部を企業が負担する食事補助を提供すれば、リモートワークでも食事を充実させやすくなります。

例えばエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」なら、全国25万店舗以上の加盟店で昼食を取れます。コンビニや飲食チェーンなどで利用できるため、昼食を買いに外出することで気分転換にもなるでしょう。

加えて「 Uber Eats 」も利用可能です。普段の昼食はレトルト食品でさっと済ませて、週半ばの水曜日は「 Uber Eats 」でちょっとぜいたくな休憩時間を過ごす、というような使い方もできます。

関連記事:リモートワーク時の昼食時間を充実させるには?簡単メニューも紹介

在宅勤務手当を支給する

「オン・オフの切り替えがうまくできない」と困っている従業員への対策には、在宅勤務手当の支給が役立つかもしれません。支給された手当を活用すれば、仕事のオン・オフを切り替えやすい環境整備につながるためです。

月5,000円というように現金で支給する他、パソコン・モバイルWi-Fiルーター・デスクなどの現物を支給する方法もあります。

例えば仕事用のデスクがなくダイニングテーブルで仕事をしている従業員には、デスクの支給が有効です。オン・オフを切り替えやすくなることで休憩時間の質が高まりますし、労働生産性アップも期待できます。

食事のサポートは健康経営にもつながる

食事補助や置き型社食の導入などによる、従業員への食事のサポートは、健康経営にもつながります。健康経営とは従業員の健康管理を経営的な視点でとらえて実践することです。

これまで健康管理は従業員が個人で行うものと考えられてきました。近年、従業員の健康は仕事のパフォーマンスに大きく影響し、業績にもつながるものだという理解が進んでいます。

その結果、従業員の健康サポートは企業が成長するための投資の一環と考えられるようになり、健康経営に取り組む企業が増えています。食事のサポートの他にはどのような取り組みが行われているのでしょうか?

定期健診の受診率アップ

対象となる従業員への定期的な健康診断の実施は企業の義務です。従業員にとっても定期的な健康診断は義務ですが、受けなかったからといって罰則はありません。忙しさから健康診断を受けない従業員もいます。

健康診断で健康状態を正しく把握しなければ、適切な健康管理はできません。健康経営の第一歩として、まずは定期的な健康診断の受診率アップを目指しましょう。

ストレスチェックの実施

従業員の心理的な負担を把握するために、従業員が50人以上在籍している企業では、1年に1回のストレスチェックが義務付けられています。50人未満の企業は努力義務のため必須ではありませんが、健康経営を目指すなら実施するとよいでしょう。

仕事と家庭の両立支援

両立支援とは仕事と家庭を両立するために企業が実施するサポートのことです。育児や介護を担っている従業員や、病気の治療に取り組んでいる従業員は、従来の週5日・1日8時間の働き方では仕事を続けられない場合があります。

どのような状況に置かれている従業員でも仕事を続けられるよう、時短勤務・リモートワーク・フレックスタイム・休暇制度などを整備し、利用しやすい環境作りを行うのが両立支援です。

運動機会の提供

健康には継続的な運動が重要です。従業員が運動に取り組みやすいよう、ジムにかかる費用の補助・ラジオ体操の実施・講師を招いたヨガやストレッチの実施などを行ってみてはいかがでしょうか。

自転車通勤できるよう駐輪場を整備するといった取り組みも、従業員の運動不足解消に役立ちます。

食生活の改善

従業員の食生活の改善も健康経営を実現するために重要なポイントです。節約志向から費用重視で食事のメニューを選ぶ従業員も多く、健康に影響を及ぼしかねません。企業による食事のサポートは、従業員の健康維持につながる取り組みです。

従業員の食事に関する課題は、栄養バランスの乱れのみではありません。健康経営を目指すには、複数の課題を意識し、食事補助や置き型社食以外のサポートも実施することが重要です。

従業員が抱えがちな食事の健康課題とサポートの具体例

忙しさから手軽に食べられるインスタント食品や弁当・惣菜・外食などで食事を済ませていると、栄養バランスが乱れやすいでしょう。肉や炭水化物が多く、野菜は少ないですし、味付けが濃い傾向にあり塩分過多になりやすいメニューが多いためです。

また自宅から勤務先が遠く朝食の時間を取れないといった理由で、朝食を食べていない従業員もいます。

農林水産省の「食育に関する意識調査報告書」によると、特に20~39歳の若い世代では12.3%が「ほとんど食べない」と回答しています。「週に2~3日食べる」「週に4~5日食べる」と合わせると、朝食を毎日食べていない人は34.3%にものぼる結果です。

これらの健康課題に対するサポートとして「健康教育の実施」「プロによる相談窓口の解説」「食事補助の導入」について解説します。

参考:農林水産省|食育に関する意識調査報告書

プロによる相談窓口の開設

医師・保健師・管理栄養士など、健康分野のプロに相談できる窓口を開設するのもよい方法です。健康診断の結果、ダイエットが必要と分かっても、自力でやせるのは難しいこともあります。

プロの客観的なアドバイスを受けながら取り組めば、着実に成果を出しやすくなるでしょう。

関連記事:《管理栄養士が教える》ダイエットするなら1日何カロリーまで?計画の立て方や食事のアドバイス

健康教育の実施

「バランスのよい食事が健康には重要」ということは知っていても、具体的にバランスのよい食事とは何か?と聞かれると、明確に答えられない人もいるのではないでしょうか。

従業員の健康状態を良好に保つためには、従業員がどうすれば健康な状態を維持できるか知る必要があり、そこで役立つのが健康教育です。

例えばおにぎりやパン・パスタのみでは炭水化物が多く、タンパク質・ビタミン・ミネラルが不足しがちだと知れば、コンビニで食事を選ぶときにサラダを追加するといった選択ができます。

講師を読んで講習を開催する方法の他、従業員が空いた時間で自由に受講できるようeラーニングで実施するのもよい方法です。講習の時間も勤務時間に含む制度にすれば、従業員の受講を促しやすいでしょう。

関連記事:コンビニ弁当より◯◯がお昼ダイエットにおすすめ!セブン・ローソン・ファミマで買えるおすすめ商品

食事補助の導入

食事を買うときに、健康の観点からどれを選べばよいかが分かっても、予算の都合上買えない場合もあります。そのようなケースへのサポートには、食事補助の導入が有効です。

企業が食事代の一部を負担する食事補助の導入で、従業員は栄養バランスの取れた組み合わせの食事を買いやすくなります。

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」がおすすめ

労働生産性の向上を目指し従業員の働く環境を整えるなら、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。日々の食事が充実することで、仕事にもプラスに働きます。

出社していても、リモートワークでも利用できる仕組みもポイントです。全従業員に公平に食事のサポートを提供できます。「チケットレストラン」のその他のメリットもチェックしましょう。

高い満足度と利用率

サポートの導入や維持には費用がかかります。導入するからには、多くの従業員が利用できる制度にしたいと考えるでしょう。

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は99%以上という利用率の高さが魅力です。従業員満足度も93%と高く、導入した企業ではほぼ全ての従業員が利用し、満足しています。

従業員へ利益を還元

業績が好調なタイミングには、従業員へ利益を還元したいと考える企業は多いものです。エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は福利厚生として導入できるため、給与以外の方法で従業員へ還元したいと考えている企業に向いています。

物価高対策を目的に導入するインフレ手当としても有効です。

少ない手間で利用可能

導入が簡単にできるのもエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」のメリットです。契約が完了したら専用のICカードが届くまで待っているだけで、他には何の準備もいりません。

契約から約1ヶ月後にICカードが届いたら、各従業員へ配布するとすぐに使い始められます。毎月発生する業務は、チャージ作業のみです。管理を担当する従業員の負担を最小限に抑えつつ導入できます。

費用を福利厚生として計上

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」の導入や維持にかかる費用は、福利厚生費として計上できます。福利厚生費は損金の一種です。

損金とは法人税の税額を計算するときに益金から差し引ける費用のことをいいます。法人税の税率をかける課税所得は「益金-損金」で算出するため、益金の金額が同じなら、損金が大きいほど課税所得は下がり、法人税額も下がる仕組みです。

日本ナレッジスペース株式会社様の事例

<会社概要>
事業内容:Webシステム開発・組み込み系システム開発・ネットワーク設計構築など
従業員数:112名 ※2023年9月時点
URL:https://www.jpn-ks.co.jp/

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」を健康経営に役立てているのは、日本ナレッジスペース株式会社です。55の福利厚生サービスで従業員の健康をサポートしている同社が、従業員の食事をサポートするために選んだのが「チケットレストラン」でした。

全国に25万店舗以上ある加盟店で利用できるため、勤務形態を問わず全従業員が利用でき、満足度を高める要因になっているそうです。従業員の食生活にも、野菜を積極的に取り入れるといった変化が見られ、健康経営の促進につながっています。

詳細な導入事例はこちら:日本ナレッジスペース株式会社

従業員の食事サポートで労働生産性向上につなげよう

食事補助や社食などの食事サポートは、従業員の労働生産性を高めるのに役立ちます。バランスの取れた健康的な食事を食べられるため企業の健康経営にもつながるでしょう。

ただし単に制度を取り入れるのではなく、同時に環境整備も行うのがポイントです。出社している従業員向けには過ごしやすい休憩室を、リモートワークの従業員にはオン・オフを切り替えやすい環境作りのための手当を支給するのがおすすめです。

食事のサポートを導入するときのポイントは、全従業員が公平に使いやすいサービス選びです。エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、使い勝手のよさから利用率99%以上の食事補助サービスです。

従業員の食事サポートを導入する予定なら、検討してみてはいかがでしょうか。

資料請求はこちら

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