食事補助はエンゲージメント向上に役立つ?福利厚生の重要性と導入方法を解説

公開日: 2026.11.20

更新日: 2026.11.20

食事補助はエンゲージメント向上に役立つ?福利厚生の重要性と導入方法を解説

食事補助は従業員のエンゲージメント向上に役立つ福利厚生の1つです。日々の食費負担を軽減し、企業からのサポートを実感できる制度といえるでしょう。本記事では、福利厚生とエンゲージメントの関係を調査結果から確認したうえで、食事補助の種類や導入事例、賃上げと組み合わせるハイブリッド待遇について解説します。

食事補助は従業員のエンゲージメント向上に寄与する

食事補助は従業員の生活を支えるだけでなく、企業に対する満足感や働く意欲にも関係する福利厚生です。特に、賃金を引き上げても従業員が待遇改善を実感できていない場合、福利厚生の充実が待遇改善につながる可能性があります。

ここでは、エデンレッドジャパンが2026年9月に実施した「パートタイマーの待遇に関する実態調査」をもとに、福利厚生が従業員のエンゲージメントに与える影響について見ていきましょう。

参考:エデンレッドジャパン|時給を上げても、人が採れない?パート採用・定着に「時給だけ」の限界 時給引き上げ企業の82.6%が「時給だけでは採用・定着に限界」、 時給上昇層でも、福利厚生満足度の違いで「大切にされている」実感に35.8ptの大差 「パートタイマーの待遇に関する実態調査」を実施

福利厚生に満足している人ほど「大切にされている」と感じている

同調査では、時給が上がったパートタイマーのうち福利厚生に満足している人は、満足していない人と比べて「勤務先から大切にされている」と感じる割合が35.8ポイント高い結果でした。

また、福利厚生に満足している人は、そうでない人に比べて、働く意欲が23.2ポイント、勤務先で働き続けたい意向も16.3ポイント高くなっています。

この結果から、福利厚生への満足度は、企業へのエンゲージメント向上につながっているといえるでしょう。

時給の引き上げだけでは採用・定着に限界を感じる企業も多い

同調査では、パートタイマーの時給を引き上げた企業の82.6%が「時給の引き上げだけで採用・定着に対応していくことに限界を感じる」と回答しました。また、84.4%は「時給の引き上げだけでは他社との差別化が難しくなっている」とも回答しています。

一方、働く側では、時給が上がったパートタイマーの82.0%が「生活にゆとりが生まれたと感じていない」と回答しました。

時給が上がっていても、物価が上がり続けている中、賃上げによってゆとりを感じるのは難しい状況といえるでしょう。賃金の引き上げは重要であるものの、それだけで従業員の生活実感や勤務先への評価が改善するとは限らないことがわかります。

加えて、仕事内容や時給が同程度の求人が複数あった場合、88.7%が福利厚生の充実した勤務先を選びたいと回答しました。

企業が人材の採用・定着を考える際は、賃金水準だけでなく、福利厚生を含めた待遇全体を見直すことが重要といえる結果です。

このような調査結果が出る中、福利厚生の一種である食事補助は、日々発生する食費の負担を軽減することで、従業員が待遇改善を実感しやすい施策の1つといえるでしょう。

関連記事:賃上げで離職率は下がる?人材確保には将来の給与見込みが重要

日本ではエンゲージメントが向上したと感じる従業員は10%

エデンレッドが世界27ヵ国の従業員と人事責任者を対象に行った国際調査「The Global Workplace Joy Index 2026(働く喜びに関するグローバル調査)」では、日本の従業員と人事責任者の間に、エンゲージメントの変化に対する認識の差があることがわかりました。

日本の従業員のうち、エンゲージメントが昨年より向上したと回答した人は10%にとどまっています。世界全体の37%と比べると、27ポイント低い結果です。

一方、日本の人事責任者は、40%が従業員のエンゲージメントが昨年より向上したと認識していました。従業員本人の実感との間には、30ポイントの差があります。

また調査では、職場での誇りや仕事の意義、人間関係、承認・評価、エンゲージメント、疲労感などをもとに、働く喜び(Joy)をスコア化しています。日本のJoyスコアは100点満点中47点です。世界平均の63点を下回り、調査対象27ヵ国の中で最も低い結果でした。

この結果からは、企業側が職場環境を改善できていると考えていても、従業員本人は十分に変化を実感していない可能性があるとわかります。有効な施策を実施するには、従業員が日々の職場で何を感じているかを把握することが重要です。

参考:エデンレッドジャパン|エデンレッドとして初、27ヵ国を対象に実施した国際調査 「The Global Workplace Joy Index(働く喜びに関するグローバル調査)」結果を公開

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働く喜び(Joy)は人材定着や生産性にも関係する

「The Global Workplace Joy Index 2026(働く喜びに関するグローバル調査)」では、働く喜び(Joy)の高い従業員ほど、勤務継続意向や生産性向上の実感も高い傾向が見られました。

世界全体の調査結果では、Joyが高い「High Joy」の従業員の94%が、来年も現在の勤務先で働いていると思うと回答しました。一方、Joyが低い「Low Joy」では63%にとどまり、31ポイントの差があります。

生産性についても同様の傾向が見られます。1年前と比べて生産性が向上したと回答した従業員は、High Joyで73%、Low Joyで27%でした。両者には46ポイントの差があります。

この調査結果だけで、Joyが高まれば必ず定着率や生産性が向上すると断定することはできません。しかし従業員が職場に前向きな感情を持っていることと、勤務継続意向や仕事の成果に対する実感には関連があると考えられます。

企業が人材定着や生産性向上を目指す際は、業務効率や評価制度の改善に加えて、従業員が働きやすく、企業のサポートを感じられる環境づくりも重要です。

関連記事:帰属意識を高めるには?企業が今すぐ実践できる7つの施策と成功事例

参考:エデンレッドジャパン|エデンレッドとして初、27ヵ国を対象に実施した国際調査 「The Global Workplace Joy Index(働く喜びに関するグローバル調査)」結果を公開

上司からの承認や福利厚生もJoyにつながる

同調査では、働く喜び(Joy)が上司からの感謝や評価などに左右されることもわかりました。

過去1カ月以内に上司から感謝や評価を受けた従業員は、そうした経験がなかった従業員と比べて、現在の勤務先で働き続けたい意向が13ポイント高く、生産性の向上を実感している割合も23ポイント高い結果となっています。

また福利厚生の利用状況にも違いがありました。High Joyの従業員が利用している福利厚生は平均5種類であるのに対し、Low Joyでは平均3種類です。

この結果から、従業員が働く喜びを感じるためには、給与だけでなく、上司からの承認や福利厚生など、複数の要素が関係していることがうかがえます。

従業員と人事の認識ギャップ解消に役立つ食事補助

従業員のエンゲージメントを高めるには、企業が実施している施策と、従業員が実際に求めている支援との間のズレを把握する必要があります。

「The Global Workplace Joy Index 2026(働く喜びに関するグローバル調査)」では、日本の人事責任者が従業員のJoyを10点満点中5.7点と推定したのに対し、従業員本人の評価は4.7点でした。人事側が従業員の状態を実際より高く見積もっている可能性があります。

また、従業員の生産性向上に寄与する要素についても、人事責任者と従業員の回答には違いが見られました。人事責任者が人材育成や採用、給与引き上げを重視する一方、従業員はやりがいのある仕事や同僚とのつながり、仕事の成果や影響を実感できることをあげています。

こうした認識のギャップを埋めるには、企業側が重要だと考える施策を実施するだけでなく、従業員の暮らしや働き方に合わせた施策を実施することが重要です。

福利厚生の充実でギャップの解消を目指すなら、従業員が日常的に利用できる制度を選ぶとよいでしょう。例えば、日々の食費の負担軽減につながる食事補助が有効です。従業員の暮らしをサポートする制度によって、企業が日頃の感謝を具体的な形として伝える機会にもなります。

利用するたびに企業からのサポートを実感できれば、福利厚生への満足度や勤務先への評価にもつながるため、従業員のJoy向上が期待できます。

参考:エデンレッドジャパン|エデンレッドとして初、27ヵ国を対象に実施した国際調査 「The Global Workplace Joy Index(働く喜びに関するグローバル調査)」結果を公開

食事補助には4つの種類がある

食事補助を提供する方法には、社員食堂・設置型社食・宅配弁当・チケット型の食事補助などがあります。それぞれ導入コストや利用できる場所、対応できる働き方が異なるため、自社の勤務形態や従業員のニーズに合わせて選ぶことが大切です。

代表的な4種類の食事補助の特徴をチェックしましょう。

食事補助の種類

特徴

導入コスト

リモート対応

社員食堂

栄養バランスを考慮した食事を提供しやすい

高

△

設置型社食

小規模な企業も導入しやすい

低

△

宅配弁当

食堂や厨房がなくても健康的な食事を提供しやすい

低

△

チケット型の食事補助

対象となる従業員に公平に支給しやすい

低

◎

※導入コストやリモートワークへの対応は、各方式の一般的な特徴を示したものです。具体的な費用や利用条件はサービスによって異なります。

4種類の食事補助について、それぞれの特徴も見ていきましょう。

関連記事:食事補助とは?福利厚生に導入するメリットや種類・支給の流れを解説

社員食堂

社員食堂は、企業内に食堂や厨房を設け、従業員に食事を提供する方法です。栄養バランスを考慮したメニューを用意しやすく、健康経営の取り組みとしても活用できます。

一方で、厨房設備や食堂スペースの確保、調理スタッフの手配などが必要になるため、導入・運営コストは高くなりやすいでしょう。利用者数が想定より少ない場合には、コストに対して効果が見合わない場合もあります。

主に、従業員数が多く、食事スペースや予算を確保できる企業に向いている方法です。

また、食事の提供時間に休憩を取れる従業員しか利用できない点にも注意が必要です。勤務時間や休憩時間が異なる職場、外出先や現場で働く従業員がいる企業では、利用できる人が限られる可能性があります。

関連記事:【福利厚生の社員食堂:まとめ】意義やメリット・デメリットを一挙に紹介

設置型社食

設置型社食は、オフィス内に冷蔵庫や専用ボックスを設置し、惣菜や冷凍食品などを提供する方法です。社員食堂のような厨房設備を必要としないため、比較的小規模なオフィスでも導入しやすい特徴があります。

食事を購入できる環境を社内に整備できるため、従業員が個別のタイミングで休憩を取る職場でも利用しやすいでしょう。

ただしオフィス内で働く従業員が利用しやすい制度のため、働き方によっては不公平感が出てくる従業員もいるかもしれません。また賞味期限切れによる食品の廃棄が発生する可能性も考慮して、利用人数や商品の補充頻度を考慮した運用が必要です。

関連記事:設置型社食導入にかかる費用は?主要6サービスの特徴・メニューも比較

宅配弁当

宅配弁当は、従業員の休憩時間に合わせて弁当をオフィスに届ける方法です。食堂や厨房を設置しなくても、栄養バランスに配慮した食事を提供できます。

まとまった人数の従業員が出社しており、休憩時間を合わせやすい企業に向いています。社員食堂と比べて設備投資を抑えられる点もメリットです。

一方、メニューの選択肢が限られる場合や、従業員の好みに合わない場合があります。加えて弁当の届け先は基本的にはオフィスのため、外出先や自宅で働く従業員は利用できません。利用率を高めるには、メニューの内容や注文方法、受け取りやすさなどを確認することが重要です。

関連記事:【2026年版】宅配社食サービス比較7選!費用相場やメリット・デメリットも徹底解説

チケット型の食事補助

チケット型の食事補助は、企業が食事代の一部を補助し、従業員が提携する飲食店やコンビニなどで食事を購入できる仕組みです。利用できる店舗や条件はサービスによって異なります。

従業員は勤務先の近くにある店舗や、外出先で利用できる店舗などを選べるため、リモートワークや常駐先で勤務する従業員など、勤務場所や休憩時間が異なる従業員が在籍している場合にも導入しやすい食事補助です。

また従業員が自分の好みに合わせて食事を選べるため、社員食堂や宅配弁当では対応しにくい多様なニーズにも応えられます。

関連記事:福利厚生に迷ったら「チケット型食事補助」|仕組みやメリットを徹底解説!

食事補助がエンゲージメント向上につながった株式会社sumarchの事例

不動産・建設事業を展開する株式会社sumarchは、2024年4月に食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」を導入しました。

同社は2026年4月、食事補助の非課税上限枠が引き上げられたタイミングで、従業員への食事補助を月額3,500円から7,500円に増額しています。

増額の背景には「sumarchで働く理由づくり」を強化したいという考えがありました。賃上げだけでなく、食事補助によって従業員が可処分所得の増加を実感できるようにすることで、「ここで長く働きたい」と感じてもらうことを期待したそうです。

社内で実施したアンケートでは、89%以上が「エンゲージメントが向上した」、81%以上が「長期的に就業したい」と回答しています。従業員からは、食費の自己負担が減って気持ちに余裕が生まれたことや、健康に配慮した食事を選ぶ機会が増えたことなどもあげられました。

さらに同社によると、食事補助の増額を社内チャットで知らせた際には、100件以上の感謝のリアクションが寄せられたといいます。従業員から直接感謝の言葉を受け取る機会もあり、賃上げを実施したとき以上の反響があったそうです。

この事例からは、食事補助が従業員の暮らしを支えるだけでなく、企業からの支援を実感する機会にもなっていることがうかがえます。

詳細な導入事例はこちら:食事補助を月額3,500円から7,500円へ増額即決。実質的な手取り増で、エンゲージメント・定着率の向上に大きく寄与

関連ページ:食事補助を福利厚生で導入するならチケットレストラン

賃上げと福利厚生を組み合わせる「ハイブリッド待遇」も重要

従業員の待遇改善を考える際は、賃金と福利厚生のどちらか一方ではなく、両方を組み合わせる視点も重要です。

エデンレッドジャパンは、時給・給与と福利厚生を組み合わせて働く人を支える「ハイブリッド待遇」を提言しています。賃上げを基本としつつ、食事補助などの福利厚生も活用して、待遇全体を充実させる考え方です。

「パートタイマーの待遇に関する実態調査」では、時給を引き上げた企業の82.6%が、時給だけで採用・定着に対応することに限界を感じていました。一方、働く側では、福利厚生に満足しているパートタイマーほど勤務先への満足度や働き続けたいという意向が高い傾向も見られます。

時給・給与に加えて福利厚生を充実させるハイブリッド待遇によって従業員を支えることが重要です。

参考:エデンレッドジャパン|「時給を上げる」だけの人材確保から、次の一手へ エデンレッドジャパン、「時給+福利厚生」の『ハイブリッド待遇』を提言

食事補助とエンゲージメントに関するよくある質問

食事補助とエンゲージメントについてよくある質問とその回答を見ていきましょう。

食事補助を導入するとエンゲージメントは向上しますか?

食事補助は、従業員の食費負担を軽減し、企業からの支援を実感する機会になるため、エンゲージメント向上に寄与する可能性があります。ただし、導入だけで効果が保証されるわけではありません。

エンゲージメントの向上が目的の場合には、自社の状況に合わせて制度を整える必要があります。

中小企業でも食事補助を導入できますか?

導入できます。設置型社食やチケット型の食事補助など、設備が不要な方法で導入すれば、コストを抑えながら制度を整えることも可能です。

リモートワークの従業員にも食事補助を提供できますか?

チケット型の食事補助であれば、利用可能な店舗やサービスの条件によって、リモートワーク中の従業員にも提供しやすくなります。自宅や勤務先周辺で利用できる場所があることを確認して選ぶことがポイントです。

食事補助は賃上げの代わりになりますか?

食事補助は賃上げの代わりではありません。賃金の引き上げを基本としながら、福利厚生を組み合わせて待遇全体を充実させることが重要です。

食事補助をエンゲージメント向上に役立てよう

食事補助は、従業員の食費負担を軽減する福利厚生です。従業員が企業のサポートを日常的に実感できる福利厚生でもあります。福利厚生への満足度が勤務先への評価や働く意欲、継続意向と関係している調査結果からも、賃金だけでなく待遇全体を見直す重要性がうかがえます。

食事補助を導入する方法は、社員食堂・設置型社食・宅配弁当・チケット型の食事補助が代表的です。自社の勤務形態や従業員のニーズを踏まえ、利用しやすい方法を選ぶとよいでしょう。

対象となる従業員が公平に利用しやすい食事補助の導入を検討しているなら、導入企業者数No.1の食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」が有効です。全国にある47万ヵ所以上で利用できるため、働く場所によらず利用しやすいでしょう。

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エデンレッドジャパンブログ編集部

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