【社員食堂：まとめ】社員食堂の意義やメリット・デメリットを一挙に紹介

時間の有効活用

就業中、従業員が食事のために外食する必要がなければ、休憩時間の有効活用につながるでしょう。

企業の施設内に社員食堂がない場合、お弁当を持参するか、休憩時間内に移動を含めた食事を済ませる必要があります。お弁当の準備には、当然、時間がかかります。外食するにしても、事業所の立地によっては、移動だけで疲れてしまったり、食事だけで休憩時間が終了したりするケースも珍しくありません。

昼休憩が不十分では午後のパフォーマンスに影響が及ぶこともあるでしょう。場合によっては「移動が面倒」「食事より休息が欲しい」という理由で、昼食をとらない、欠食の原因にもなりかねません。

社員食堂があれば、従業員は時間に余裕を持って食事と休息が取れます。午後のパフォーマンスの質が安定する可能性が高いため、企業にとっては生産性向上につながるメリットが期待できます。

社員食堂のデメリット

社員食堂のメリットが大きい一方で、社員食堂を設けない企業や施設内に社員食堂があっても利用しない従業員が多い理由としては、社員食堂ならではのデメリットがあるからです。社員食堂のデメリットを順に見ていきましょう。

全ての従業員が利用できない

企業によっては、リモートワークで働く従業員や、外回りの業務・夜勤で働く従業員が多いなどのケースがあります。こうした働き方をする従業員が昼休憩のためだけに出社し、社員食堂を利用するのは現実的ではありません。出社して内勤する従業員との間に、福利厚生の不平等が起こることになります。

福利厚生は全ての従業員が平等に利用できるものであることが望ましく、それでこそ従業員のロイヤルティやワークエンゲージメントにつながるといわれています。そのため、利用できない従業員がいるという前提で社員食堂を設けるのは、多様性や働き方改革が注目される昨今、あまり良い福利厚生だとは捉えられない可能性があります。

リフレッシュできない

考え方にもよりますが、一日中、企業の施設内で知った顔の人と過ごすのが気づまりな従業員もいます。短い時間でも外出することでリフレッシュできる従業員もいるでしょう。

企業内に「基本は社員食堂で昼食を」といった雰囲気があると、ランチタイムを思い思いに過ごしづらいため、ストレスがたまる人もいるでしょう。

決まったメニューしか提供されない

社員食堂のメニューは、社員食堂の運営会社や企業の担当部署が中心となり、決定します。給食と同様に、食材の仕入れ値や定番メニューなどを中心にメニューが組み込まれ、事前に周知されますが、メニュー自体が少ない社員食堂もあります。その日、食べたいメニューが社員食堂で提供予定にない場合は食べられません。

先ほど紹介した、ホットペッパーグルメ外食総研が2018年に実施した「社員食堂についてのアンケート」でも「メニューの種類が少ないから」を社員食堂があっても使わない理由にあげる人は全体の15％で3位、「魅力的なメニューが少ない」が14.7％で2位にランクインしています。社員食堂があっても、提供メニューの数や魅力に不満があり、足が遠のく従業員が多いことがわかります。

出典：「社員食堂についてのアンケート」ホットペッパーグルメ外食総研

莫大なコストと運営費

社員食堂を企業の施設内に設置するには、場所の確保や莫大なコスト、時間が必要です。自社運営するにしても、業者に運営を委託するにしても、毎月の運営費はかなりの金額にのぼるでしょう。

社員食堂を設置しても、不満を持つ人や好んで利用しない人は必ずいるものです。「それでは社員食堂にかかるコストがもったいない」と感じる企業が増え、社員食堂を設けない企業が増えた側面もあるでしょう。

社員食堂とお弁当の比較

社員食堂に魅力を感じない従業員や節約したい従業員の中には、お弁当を持参する従業員もいます。しかし、現在の物価高によりお弁当でも食材代があがったり、調理のために早起きが必要なため、お弁当を好まない人もいます。どちらを選択するほうが「お得」や「合理的」なのか、いくつかのポイントに分けて考えてみましょう。

コスト

社員食堂とお弁当をコスト面に着目して比較すると、1食200～300円など安価な社食でない限りは、手作りお弁当に勝る昼食での節約方法は少ないかもしれません。

しかし、1人暮らしを始めたての新社会人の場合は、お弁当箱や調理器具などをそろえる費用も考慮する必要があります。

手間

お弁当の献立を考えたり、食材を買いに行ったり、調理やお弁当に食品を詰め込む作業はかなりの手間です。最近は、レシピ検索サービスやネットスーパーでの買い物、一気にお弁当のおかずを作って作り置きするスタイルなどもお弁当にかかる手間を減らすのに活用する人が多いです。

それでも社員食堂での昼食を取るのに比べれば、お弁当準備にかかる手間は少なくありません。

味

食事はできあがってから時間が経つと、どうしても味が落ちるものです。作り置きや出勤前に準備したお弁当より、社員食堂の方がおいしく感じる人もいます。

社員食堂自体の味も研究され、今ではさまざまな企業が社員食堂を一般にも開放するなど、街のレストランやカフェと遜色ない味を誇る社員食堂も増えています。

ただし、先述したように社員食堂はメニューのバラエティが少ないため、好き嫌いや健康上の理由で食べるものが限られている人などにとっては、お弁当の方がおいしく楽しめるケースもあるでしょう。

健康面

健康面でも以前は、お弁当の方がアレルギー対応やカロリー計算ができ、健康的と考えられていました。しかし、現在はバイキング形式やヘルシー食などを提供する社員食堂も増えました。

一方で、社員食堂がないと、節約のために昼食を抜く人や昼食を取ること自体忘れる人もいます。午後の活動の栄養源となる昼食を抜くのは、健康管理の面では不安が残ります。また、お弁当のおかずを作り置きや夕飯の残りで済ませる人もいますが、同じメニューが続けば栄養バランスに偏りが出るでしょう。

社員食堂があることで、手頃で手軽に毎日異なる健康的なメニューの昼食が取れれば、健康面ではプラスだと考えられます。

社員食堂とお弁当の比較については下記の記事も参考にしてください。

関連記事：社食と弁当どっちがベター？それぞれのメリットや実態・比較ポイント
関連記事：社食と弁当のメリット・デメリットは？オフィスでのランチの選択肢も紹介

社員食堂以外の食事補助の福利厚生とは？

社員食堂とお弁当では、どちらもメリット・デメリットがあり、どちらを選択するかは当人の好みによるでしょう。一方で、さまざまなニーズに答えるため、社員食堂以外にも、社食サービスの種類は増えています。社員食堂以外の食事補助にはどのようなものがあるのか、見ていきましょう。

関連記事：社食サービス25種類を比較！2023年度版のおすすめと社食サービスのメリットを紹介します

代行型

代行型の社食サービスとは、チケットやICカードなどを配布し、商店や飲食店で昼食にかかった金額の一部を企業が補助する社食サービスです。自由度の高さなどから、近年評価が高まっています。

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、福利厚生の食事補助サービスとして、日本一の実績を持つサービスです。居住地や働く場所を問わず、さまざまな好みや食に関する特性がある人でも、平等に健康な食事を実現できるので、導入企業が急速に増加しています。

「チケットレストラン」が利用できる加盟店は2023年10月現在、25万店舗を超え、2023年3月より Uber Eats ともサービス連携を開始しました。出張や外回り、リモートワークを主に働く人や近所に飲食品を扱う店舗がない施設に勤める人でも、都市部のオフィスに勤める人と同等の福利厚生サービスが受けられます。

「チケットレストラン」は、導入企業と利用者である従業員は専用サイトとICカードを利用して、補助額の更新や店舗での利用を行うシステムのため、運用が簡単です。一定の条件を満たせば企業も経費として計上できます。

また「チケットレストラン」のうれしい効果は、どのような働き方をする社員でも「企業は自分の健康や生活に配慮してくれている」と感じられることです。従業員のロイヤルティやワークエンゲージメントにつながり、従業員のメンタルヘルスや企業との関係性にも良い効果が期待できるでしょう。

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関連記事：オフィスランチの課題はどう解消する？企業におすすめの施策を紹介！

設置型

設置型の社食サービスとは、オフィス内に専用の冷蔵庫や冷凍庫、自動販売機などを設置し、おかずや主食など従業員が思い思いの食事を安価で自由に購入できるタイプの食事補助です。利用時間帯に制限がなく、従業員それぞれが都合の良いタイミングで利用できるのが設置型社食サービスのメリットです。

食事のメニューは、各社食サービスにより異なります。何種類ものおかずが揃えられたサービスや、サラダやフルーツに特化したもの、栄養士監修でヘルシーメニューに特化した社食サービスなどもあります。

ただし、設置型社食サービスを利用するには、冷蔵庫や電子レンジなどを設置するスペースが必要です。また、オフィスに出社する従業員以外は利用できないことや日によって好みのメニューがないことなどをデメリットと捉える声もあります。

宅配型

宅配型は社員食堂の代わりに休憩時間に合わせ、注文したお弁当やおかずを、届けてもらうスタイルの社食サービスです。企業が何割か補助をするなどして、コンビニやお弁当屋さんより安いのが魅力です。昼食を食べに外出したり、買いにいったりする手間がなく、ランチタイムの混雑に巻き込まれる心配がありません。

しかし、対応するサービスの充実度は立地によって異なります。都心のオフィスエリアであれば複数のサービスから選べる可能性はありますが、企業によっては1社としか契約できない場合もあるでしょう。特定の社食サービスしか利用できなければ、メニューのバラエティが乏しい可能性もあります。

また、多くの宅配型の社食サービスでは、前日までに注文が必要です。注文を忘れてしまったり、当日のメニュー内容が気分に合わない場合など宅配型の社食サービスは利用しない人も多いようです。

企業側にとっても、宅配された昼食を受け取り、容器などを返却する手間がかかったり、配るまで保管するスペースやケアが必要だったりします。利用人数や注文のメニューを取りまとめるなどの作業が煩わしいという声もあるようです。

関連記事：福利厚生にデリバリーの弁当や社食を導入するメリット、デメリットは？

提供型

調理済みの温かい食事をオフィスのカフェテリアや会議室などで提供するのが、提供型の社食サービスです。社員食堂を備えた企業が減った現在、こうしたケータリングサービスの利用が増えています。各社、嗜好を凝らしたケータリングメニューを開発しており、味や栄養バランスにも優れています。

ただし、提供型の社食サービスの利用可能地域は限られています。それなりのスペースや加熱・保温などの作業機材も必要です。利用条件として「最低何人以上の利用者が必要」といったミニマム人数が決まっているサービスが大多数なので、小規模な事業所などでは利用しづらい傾向です。

また、設置型と同じく、オフィスに出勤する従業員以外は利用できないため、不公平感はぬぐえないでしょう。また、提供方法の特性から、従業員の負担無料とする企業もありますが、その場合、福利厚生の税制優遇措置の要件から外れます。

オフィスコンビニ

オフィスコンビニは、その名のとおりオフィス内に設置する小規模で簡易的なコンビニエンスストアのことです。文具や日用品の購入が可能なオフィスコンビニもありますが、ほとんどは社食サービスの代用として導入されています。

オフィスコンビニは、食事補助の一種なので、企業が商品代の一部を負担するなどした場合、従業員はコンビニエンスストアよりも安く商品が購入できます。最近は大手コンビニチェーンなどもオフィスコンビニサービスに参入し、バリエーションが豊かになりました。また、オフィスに居ながら人気のコンビニチェーン店の限定商品を入手できる点も好評を得ています。

ただし、オフィスコンビニも専用の棚や冷蔵庫を設置し、その中にお惣菜やお菓子、飲料といった商品を提供するサービスなので、オフィス内にある程度のスペースが必要です。ミニマムの利用者人数や、売れ行きに関わらず商品の入れ替え日数があらかじめ決まっているサービスが多いので、導入に適さない事業所もあります。

関連記事：オフィスコンビニとは何？サービス紹介と選び方やメリットデメリット

自販機

自動販売機の社食サービスは、設置型の食事補助の一種です。飲料はもちろん、パン・おにぎり・カップ麺などのインスタント食品・お菓子などの軽食が自販機で手軽に購入できます。

設置型やオフィスコンビニなどと同様、企業が商品代の一部を負担することで、一般的な自販機より安く商品を購入できるのがメリットです。また、利用する時間帯が限定されず、購入方法も簡単です。昼食の調達を短時間に済ませ、その分ゆっくり休憩したいというニーズにぴったりです。

しかし、品数や種類に限りがあり、補充のタイミングも運営会社に任されることから、大規模な事業所では、物足りないという声もあるようです。あくまで、ほかの社食の補助を目的として導入する企業が多い傾向があります。

関連記事：オフィスに自販機を設置するには？効果的な福利厚生の活用法を解説！

社員食堂は企業の特性に合わせて検討を！代わりの社食サービスも検討しよう

社員食堂は従業員が昼食のために高い食費を払ったり、食事のために手間と時間をかけたりする負担を軽くできる素晴らしい福利厚生です。しかし、社員食堂の導入と運営には、企業にとっても莫大なコストや手間がかかるにもかかわらず、従業員の多様な働き方や好みを叶えるには、マッチしない側面もあるでしょう。

しかし、昨今のインフレを顧みても、企業は従業員の仕事中の食事に対し、何らかの施策を打たないわけには行きません。従業員が食費を切り詰めることになると、健康や生産性に悪影響があったり、従業員の心が離れたり、人材確保施策の大きな課題になったりする恐れがあります。

社員食堂の導入が適さないと判断したら、2,000社以上の企業、15,000人以上の利用者がいる「チケットレストラン」を始めとした、多様な社食サービスの中から自社に合うサービスを検討しましょう。