＜2026年版＞社食ケータリング8選！手軽にブッフェや弁当販売を実現

社食ケータリングとは

ケータリングとは、指定された場所で食事を提供するサービスのことです。社食ケータリングは、オフィスで食事を提供するサービスで、外部のフードサービスが企業に出向いて食事を提供します。調理設備を準備する必要はありません。場所のセッティングや温度管理、社食の配膳、ゴミの回収などもサービスに含まれ、言わば「手ぶら」で従業員へ社食を提供できます。

従来の社員食堂は調理スタッフの確保や厨房設備の維持管理にコストがかかり、一定規模以上の企業でなければ運営が難しいものでした。一方、社食ケータリングは外部委託により、より多くの企業規模で導入できる点が評価されています。

主な特徴は以下の通りです。

• 現場での提供
• 社内の調理スペース不要
• 温かい食事を提供
• 企業は準備・片付けの手間がかからない（サービス提供側が対応）

社食ケータリングのタイプは2種類

社食ケータリングは大きく分けて2タイプです。両方に対応しているサービスもあります。

出張型（オフィス内でとりわけて提供）

出張ケータリング型は、調理スタッフがオフィスに出向き、温かい料理を出張してその場で提供するサービスです。共用スペースで立食パーティーのようなブッフェ形式の社食を提供することもできます。

＜出張型のメリット＞

• 温かく出来立ての料理をその場で提供できるため、食事の満足度が高い。
• ブッフェ形式や立食パーティースタイルなど、柔軟な演出が可能。
• 社内イベントや福利厚生として演出効果が高く、従業員コミュニケーション促進にもつながる。
• 調理スタッフが来ることで、現場での対応がきめ細かい。

＜出張型のデメリット＞

• 調理設備や準備スペースが必要で、場所の制約がある。
• スタッフ派遣や設備費用など、コストが比較的高くなる傾向がある。
• 準備や撤収に時間がかかりオフィスの利用制限が生じ得る。

デリバリー型（オフィス外でパッキングしたものを提供）

デリバリー型は、セントラルキッチンなどで調理したお弁当やおかずをオフィスへまとめて配送し、従業員が購入する形式です。出張型と違い、実際のお弁当を間近で見て、好きなものを選べます。

＜デリバリー型のメリット＞

• 事前調理により、当日販売までの準備が早く、手軽に始めやすい。
• 日替わり・週替わりメニューが多く、飽きにくい。
• ランチタイム以外の利用も可能。
• 少人数の企業でも利用しやすい。

＜宅配・デリバリー型のデメリット＞

• 出来立ての温かさでの提供は難しい。
• 盛り上げ効果は出張型よりも低くなりがち。
• 配送遅延や受け取りの手間が発生する可能性あり。

本記事では、デリバリー型として事前にオーダーしたお弁当をフロアに直接届けてくれるサービスも含めて紹介します。

人気の社食ケータリングサービス

市場にはさまざまな社食ケータリングサービスがあります。代表的なサービスとその特徴を紹介します。

【出張型／デリバリー型】nonpi Chef’s LUNCH

「nonpi Chef’s LUNCH」は、オフィスにいながらトレンドを取り入れた出来立てのランチを食べられる社食ケータリングサービスです。

原則はデリバリー型で、カフェ設営の場合などでは、出張型にも対応します。具体的には、現地厨房、現地調理はしない簡易厨房、セントラルキッチンのケータリングなど、企業に合わせた柔軟な導入が可能です。

バリエーション豊かな食材、季節感のあるメニューは和洋中3人の専属シェフがお客様の笑顔を想って作り上げた自信の品ばかり。思わず笑顔になるメニューで、コミュニケーションしやすい空間そのものを実現します。

【出張型／デリバリー型】MONOSUS社食研

「MONOSUS社食研」は社員食堂・社内カフェ・ケータリングなどを提供する食の総合サービスです。ケータリングサービスでは、美味しい食を真ん中に置き、集いの場をデザインすることを大切にしています。

作り手の想いを食べる人につなぐために、全国各地の小さな作り手さん達から直接仕入れのやりとりを行っています。

【出張型】時々社食

「時々社食」はサービス提供側がオフィスに出向き、調理から片付けまで丸ごと行ってくれる出張型の社食ケータリングサービスです。20年以上で培ったケータリング事業のノウハウが、スペシャル感のある充実したランチタイムの提供に生かされています。

メニューは美味しさ、味、ボリュームを重視した構成です。社内にいながら品目数の多い充実したランチが食べられます。

【デリバリー型】500円社員食堂

「500円社員食堂」は、お母さんが作ったようなほっこりする日替わりメニューを提供するデリバリー型の社食ケータリングサービスです。温かい食事はブッフェ形式で提供されるのが特徴。ワイワイとしたコミュニケーションも自然と生じます。ご飯とお味噌汁は食べ放題となり、働き盛りの従業員の胃袋もしっかり満たせます。

【デリバリー型】社食DELI

「社食DELI」はオフィスで弁当を対面販売する、デリバリータイプの社食ケータリングサービスです。

事前予約不要でお弁当を購入でき、その種類も毎日違って多くのメニューがあります。会計はキャッシュレスにも対応しており、スムーズにお弁当を購入できます。700社以上に導入されており、1億食販売の実績も。数十名規模の企業から数千人規模の大企業まで、導入は企業規模を問いません。

【デリバリー型】デリイーツDR（ダイニングルーム）

「デリイーツDR」は、机一台分（幅1.8m*奥行0.45m*高さ0.7m）のスペースで始められるデリバリー型の社食ケータリングサービスです。専任スタッフが都内近郊に出向き、レストランシェフが当日作るランチをオフィスフロア内で販売します。実際に目で見て確かめて購入するため、食べたいランチを選べます。

専用アプリでは、福利厚生として提供する設定（クーポン配布）にも対応し、メニューのリクエストも可能。初期費用も継続費用も0円です。1,000種類の豊富なメニューの中から8種類以上選べるため、飽きずに楽しめます。

【デリバリー型】シャショクラブ

「シャショクラブ」は、デリバリー型の社食サービスで、オフィス向けのお弁当宅配を行っています。指定された休憩場所にお弁当を届けてくれるため、外出不要でランチ時間の効率化を実現できます。メニューは1食あたり250円〜とリーズナブル。利用頻度に応じて3つのプランが選べ、食事補助の非課税枠の活用も可能です。手取りアップ目的で福利厚生を導入することもできます。

【デリバリー型】ごちクルNow

「ごちクルNow」は、サービス提供側が提携しているお弁当屋さんが、職場に社食としてお弁当を届けてくれるサービスです。受け取り場所は、事前にお弁当屋さんにリクエストする形式です。お弁当屋さんへの注文は企業の担当者を通さず、従業員が個別にWebやアプリで行います。管理担当者への負担がかかりません。お弁当の容器は回収されます。

社食ケータリング導入 7つのメリット

社食ケータリングの導入は、企業と従業員の双方にメリットがあります。

1.スピーディーに福利厚生を充実できる

社食ケータリングは、サービスの依頼をすれば「手ぶら」で社食を実現できることです。サービス提供側との調整次第で、福利厚生としてスピーディーに社食を提供できます。

2.従業員の健康維持

忙しくても栄養バランスの整った食事を手軽に摂取でき、健康管理や生活習慣病予防に貢献します。外食やコンビニ食が続くと、どうしても塩分や脂質が多くなりがちです。社食ケータリングでは管理栄養士監修メニューなどで、従業員の健康サポートができます。

3.従業員満足度向上

福利厚生に対する満足度が上がることで、従業員のモチベーション向上や定着率向上に役立ちます。食事が美味しいと、気分が上がり、頑張る活力も湧いてくるでしょう。

社食ケータリングを通して「企業が自分たちの健康を考えてくれている」ことを実感することで、企業に対するエンゲージメント向上にも寄与します。

4.休憩時間を効率的に活用できる

社食ケータリングは社内でランチが完結することもメリットです。外食やコンビニに行く時間を節約でき、休憩時間を有効に活用できます。オフィス周辺に飲食店が少ない職場では、移動時間の削減効果が特に高くなります。

5.従業員同士のコミュニケーション促進

社食ケータリングがある日はオフィス内で食事をするため、従業員同士の交流機会が増え、社内コミュニケーションが活性化します。部署を超えた雑談で、顔見知りの同僚や先輩後輩が増えれば、組織全体の一体感も高まります。

6.健康経営優良法人認定の取得をサポート

食事面での健康経営推進は、経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定」の評価対象の一つです。従業員の健康配慮が企業ブランドを高め、優秀な人材の採用にもプラスに働きます。

関連記事：食事から始める健康経営！取り組むメリットや具体的な施策を紹介

7.採用競争力の強化

求人票に「社食サービスあり」と記載できることは、採用活動での差別化ポイントになります。特に若手人材は福利厚生を重視する傾向があり、食事補助の有無が入社の後押しになることもあるでしょう。また、入社後の満足度を高めることで、離職率の低下にも貢献し、長期的なメリットも期待できます。

社食ケータリング導入時 4つ注意点

社食ケータリングを導入する際には、いくつかの注意点があります。事前に把握しておくことで、スムーズな導入と高い利用率を実現できます。

1.利用時間・賞味期限の制限

出張型では、利用時間が何時から何時までと制限が設けられており、人によってはオフィスにいても利用できない可能性があります。

デリバリー型では、販売時間や賞味期限の制限があります。どちらのサービスでも、タイミングによって利用できない従業員が出てしまうことは、仕方のないことかもしれません。

その場合、他の社食サービスの検討も良い選択と言えます。

関連記事：社食サービス26種類を比較！2025年度版のおすすめと社食サービスのメリットを紹介します

2.メニューのマンネリ化を防ぐ工夫

提供されるメニュー数が限られていたり、同じ内容が続くと、次第に飽きてしまい利用率が下がる可能性があります。定期的な新メニュー導入や季節限定メニューの展開を事業者に要望することも検討しましょう。

また、従業員アンケートを実施してニーズを把握し、サービス事業者に対するフィードバックを通じて、より満足度の高いメニュー構成に改善できます。

3.勤務形態による利用格差への対応

外勤が多い従業員やリモート勤務中心の従業員など、勤務形態によって利用頻度が偏る場合があります。社食ケータリングだけでなく、他の食事補助制度やデリバリー券などと組み合わせる形での対策が効果的です。

例えば、「チケットレストラン」のような全国の飲食店・コンビニで使える食事補助の福利厚生サービスを併用すれば、勤務場所や勤務時間の制限がなく、公平に福利厚生を提供できます。

関連記事：「チケットレストラン」は勤務時間外・休日も利用できる？導入メリットも解説

4.食品廃棄リスクの管理

利用者数や利用状況に応じた適切な数量調整が必要です。過剰な発注は食品廃棄につながり、コスト増加だけでなく環境面でも望ましくありません。

サービス事業者と連携して利用状況を分析し、曜日や時期による変動パターンを把握すると、最適な発注量を見極められます。多くの事業者は利用データを提供してくれるため、改善に役立てられます。

他の食事補助手段と比較

社食ケータリング以外の形式で、食事補助を提供することができます。それぞれの特徴を理解して最適な選択肢を選びましょう。

社員食堂との比較

社員食堂は、大規模な調理設備と専任スタッフが必要で、初期投資が数千万円ほどかかるケースが一般的です。一方、社食ケータリングは外部での調理と配膳に特化しており、初期投資を大幅に抑えられ、数週間〜1か月を目安に導入可能です。

ただし、社員食堂は温かい作りたての料理を大量に提供できる点や、メニューの自由度が高い点で優れています。特に大企業では、社員食堂の方がコストメリットが出る場合もあります。

設置型サービスとの比較

設置型サービスは、企業の一角に冷凍庫・冷蔵庫・自販機などのスペースを設け、そこに食事を保存し、従業員が好きな時間に食べられる社食サービスです。ランチはもちろんのこと、夜勤の際の夜食、残業時の軽食、休憩中のおやつなどの目的で提供できます。

ただし、リモートワークや出張・外回りが多い業種では、内勤の従業員のみが利用でき、公平性を保ちにくいことが課題となります。

主な設置型サービス：

チケット型サービスとの比較

チケット型の食事補助として「チケットレストラン」が代表的です。全国の飲食店やコンビニで利用できる専用ICカードを活用して、現物を購入する形式で食事補助を提供します。利用可能店舗が幅広く、いつでもどこでも使える仕組みにより、公平性の高い福利厚生を実現できるのが利点です。

「チケットレストラン」の場合、一定の利用条件を満たす（※）と所得税の非課税枠活用ができるため、従業員は収入面でもメリットがあります。家計の負担削減を果たし”実質手取りを増やす”ことができる福利厚生サービスを活用した手取りアップは「第3の賃上げ」（エデンレッドジャパンが提唱）として各種メディアから注目され、賃上げに苦戦する企業の従業員還元策としても有効です。

ただし、社食ブッフェが楽しめるケータリングサービスのように「オフィス内で特別感のある食事を楽しむ」といった効果は得にくいかもしれません。

※食事補助が非課税となる条件

（1）食事価額の50％以上を従業員が負担していること

（2）1か月あたりの企業負担が3,500円（税別）以下であること

参考：国税庁｜No.2594 食事を支給したとき

上記の両方を満たしていなければ、福利厚生費としては認められません。

関連記事：チケットレストランが選ばれる理由 | 食の福利厚生

“福利厚生”で実質手取りアップと高いエンゲージメントの実現を「#第３の賃上げアクション」プロジェクト

食事手当との比較

給与に食事手当を上乗せする方法は、運用が簡単で従業員の自由度が高い点がメリットです。しかし、食事手当は給与所得として課税されるため、従業員の手取りが目減りしてしまいます。また、使途が食事に限定されないため、食事補助としての機能や、健康経営の観点からは効果が限定的です。

関連記事：【税理士監修】食事補助は課税される？給与にしないための非課税限度額

最適な組み合わせは一つとは限らない

実際には、複数の食事補助に関する福利厚生サービスを組み合わせて導入する企業も増えています。例えば、オフィス勤務の従業員には月に一度社食ケータリングを提供し、リモートワーク日や外勤が多い従業員には「チケットレストラン」を利用できるようにする、といった選択的な提供も可能です。

社食ケータリング導入で企業が変わる

従業員の健康と働きやすさを両立させるために、多様な勤務形態に対応した柔軟な福利厚生が一助となります。社食ケータリングは、初期投資を抑えながら、従業員満足度を高め、健康経営を推進し、採用競争力をも強化できる施策の一つです。

導入にあたっては、自社の従業員数、勤務形態、オフィス環境、予算などを考慮し、最適なサービスを選択することが成功に寄与します。トライアルがある場合はうまく活用し、従業員が喜んでいる様子を見てから導入するのもおすすめです。

社食ケータリングサービスがマッチしない場合は、他のサービスで社食を実現できます。例えば、全国の飲食店が社員食堂になる「チケットレストラン」は、従業員満足度93％、管理の負担が少なく、食事補助の非課税枠も活用できます。

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