中途採用のトレンドを見ると、売り手市場の状況が続いています。より良い条件を求めて転職する人が増えている中、企業が求める人材を採用するには、どのような採用手法を選べばよいのでしょうか。自社に合う採用手法を選べるよう、それぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。中途採用の成功につながる、従業員の待遇改善についても解説します。
中途採用のトレンド
売り手優位の状況が続いている中、厚生労働省の「令和6年版 労働経済の分析 -人手不足への対応-」によると、転職者数は2021年にコロナ禍の影響により落ち込んだものの、2022・2023年は2年連続で増加しています。
出典:厚生労働省|令和6年版 労働経済の分析 -人手不足への対応-
転職者は何を考えどのように行動しているのでしょうか?中途採用のトレンドを見ていきましょう。
2025年も続くと予想される売り手市場
中途採用市場での人材確保は難しくなっています。リクルートワークス研究所の「中途採用実態調査」によると、中途採用で必要な人数を確保できた企業より、確保できなかった企業の方が多い結果でした。
企業規模 |
必要な人数を確保できた |
必要な人数を確保できなかった |
確保できた企業の割合-確保できなかった企業の割合 |
5,000人以上 |
47.3% |
47.3% |
0.0 |
2,000~4,999人 |
38.5% |
58.0% |
-19.5 |
1,000~1,999人 |
38.2% |
59.1% |
-20.9 |
300~999人 |
39.2% |
58.7% |
-19.5 |
100~299人 |
41.6% |
57.4% |
-15.8 |
5~99人 |
40.5% |
58.7% |
-18.2 |
全体 |
40.3% |
57.8% |
-17.5 |
企業規模別に見ると、従業員数5,000人以上の企業のみが必要な人数を確保できた企業と確保できなかった企業が同じ割合となっています。従業員数が5,000人より少ない企業では、どの企業規模でも必要な人数を確保できなかった企業の方が多い結果です。
業種別に見ても、多くの業種で必要な人数を確保できなかった企業の数が、確保できた企業の数を上回っています。電気・ガス・熱供給・水道業、不動産業は、必要な人数を確保できた企業の割合がそうでない企業の割合を上回っていますが、回答者数が少なく偏りが出ている可能性を否めません。
また企業の中途採用市場での採用意欲は、2025年も高いまま維持される予想です。今後も人材確保の難しい状況が続くと予想されます。
関連記事:人手不足が深刻化する日本の現状|統計データのわかりやすい解説と企業の対応策
人材流動性は上昇
マイナビ キャリアリサーチLabの実施した「中途採用状況調査2024年版(2023年実績)」によると、2023年の企業の中途採用人数は平均21.8人と、過去最高でした。加えて平均退職者数も2022年と比べて増えていることから、人材流動性が高まっているといえます。
年 |
平均中途採用人数 |
平均退職者数 |
2023年 |
21.8人 |
15.6人 |
2022年 |
19.2人 |
12.5人 |
2021年 |
16.3人 |
19.5人 |
2020年 |
13.7人 |
- |
参考:マイナビ キャリアリサーチLab|中途採用状況調査2024年版(2023年実績)
転職の理由は「より良い条件の仕事を探すため」
厚生労働省の「令和6年版 労働経済の分析 -人手不足への対応-」によると、2023年の転職理由は「より良い条件の仕事を探すため」が前年より増加しています。これは雇用情勢が回復しているときに見られる動きです。
雇用情勢の改善を受けて、キャリアアップや給与アップを目指す、前向きな転職が増えていると分かります。
参考:厚生労働省|令和6年版 労働経済の分析 -人手不足への対応-
中途採用の採用手法
中途採用の採用手法には、どのようなものがあるのでしょうか?それぞれの手法の特徴とメリット・デメリットを紹介します。
関連記事:中途採用に強い企業の人材募集手法を知りたい!採用手法とプロセス
求人サイト
求人サイトへ求人広告を掲載する採用手法は、多くの企業が利用しています。認知度の高い求人サイトは利用者が多く、たくさんの応募者を集められる可能性がある一方、効果的に活用できなければ思うように応募者が集まらないこともあるでしょう。
求人サイトによっては、スカウトやメッセ―ジの送信機能などを利用できるケースもあるため、転職者へ直接アプローチすることも可能です。
- メリット①多くの利用者が求人広告を目にする
- メリット②気になる利用者へ直接アプローチすることも可能
- デメリット①応募があってもなくてもコストがかかる
- デメリット②自社の求める人材を集めるには求人広告の作成に工夫が必要
求人検索エンジン
求人検索エンジンとは、インターネット上にある求人情報をまとめて検索できるサービスです。求人ページが一定の条件を満たしていると掲載される仕組みとなっており、企業はコストをかけずに求人情報の露出を増やせます。
ただし多くの転職者に見られるようにするには、求人検索エンジンに関する知識と、求人ページ作りの工夫が必要です。
- メリット①無料で利用できる
- メリット②より多くの転職者の目に触れる可能性がある
- デメリット①求人検索エンジンに掲載されるには知識が必要
- デメリット②多数の求人情報に埋もれてしまう可能性がある
採用イベント
複数の企業が集まり、各ブースで自社をアピールするのが採用イベントです。転職者と直接会ってアプローチできる点が魅力です。知名度があまり高くない企業でも、採用イベントをきっかけに応募者を集められる可能性があります。
業種や職種を限定した採用イベントへ参加すれば、自社で求めている人材を見つけられるかもしれません。
- メリット①来場した転職者と直接話せる
- メリット②知名度にかかわらず応募につながる接点を持てる
- デメリット①運営に手間とコストがかかる
- デメリット②参加費用がかかる
人材紹介
人材紹介会社へ採用したい人材像を伝えることで、条件に合う人材の紹介を受けられるのが人材紹介です。応募者から条件に合う人材を選ぶまでを任せられるため、採用にかかる手間を削減したい場合に向いています。ただし採用に関するノウハウを社内で蓄積できない点には注意が必要です。
また成果報酬のケースが多いため、かけたコストが無駄になりません。
- メリット①応募者の選抜を任せられる
- メリット②成果報酬のことが多く実際に採用するまでコストがかからない
- デメリット①採用ノウハウが社内に蓄積しない
- デメリット②1人あたりの採用コストが高い
ハローワーク
国が運営している総合的雇用サービス機関であるハローワークは、無料で求人を出せるため中途採用にかかるコストを抑えられます。国の機関であることから、転職を希望する人が安心して応募しやすいのも特徴です。
またハローワーク経由で一定の条件を満たして人材を採用すると、助成金を受給できます。ただし初回は事業所情報登録の手間がかかりますし、求人票の内容によってはミスマッチが生じるかもしれません。
- メリット①無料で求人を出せる
- メリット②助成金を受給できる可能性がある
- デメリット①初回は事業所情報登録が必要
- デメリット②採用のミスマッチが発生する可能性がある
中途採用のトレンド採用手法
近年のトレンドとなっている採用手法もチェックしましょう。自社の状況や採用したい人材によっては、トレンドの採用手法が向いているかもしれません。
ダイレクトリクルーティング
企業から求職者へアプローチする採用手法をダイレクトリクルーティングといいます。「自社に合いそうだ」と感じた人材に働きかけられるのが特徴です。今はまだ自社に興味を持っていない人材に、自社を知ってもらうきっかけにすることもできます。
ただし人材を探して連絡を取るため、採用にかかる手間は増える方法です。
- メリット①自社に合う人材を採用できる可能性を高められる
- メリット②現時点では自社に興味を持っていない人材からの応募も期待できる
- デメリット①積極的に求職者の情報収集をする必要がある
- デメリット②採用までに手間と時間がかかる
リファラル採用
自社の従業員などから知人・友人・親類などの紹介を受けて選考を行う採用手法をリファラル採用といいます。実際の業務と、求職者のスキル・経験・性格などを両方知っている従業員の紹介のため、自社に合う人材を採用できる可能性が高まります。
社内でリファラル採用の実施について周知するだけで始められるため、コストを低く抑えやすい方法です。ただし従業員の協力がなければ採用活動に結びつかない点には注意しましょう。
- メリット①自社に合う人材の紹介を受けられる可能性が高まる
- メリット②採用にかかるコストを抑えやすい
- デメリット①従業員の協力を得る必要がある
- デメリット②不採用にしにくい
アルムナイ採用
自社を1度退職している人を再び採用するのがアルムナイ採用です。自社の事業や実際に取り組む業務についての経験があるため、即戦力としての活躍を期待できます。
アルムナイ採用を実施するときには、今働いている従業員の退職へのハードルを下げてしまわないよう対策が必要です。
- メリット①即戦力となる人材を採用できる
- メリット②コストをかけずに中途採用できる
- デメリット①採用の仕方によっては従業員が退職を選びやすくなる
- デメリット②待遇によっては今いる従業員が不公平感を抱く可能性がある
ソーシャルリクルーティング(SNS採用)
SNSを利用する採用手法がソーシャルリクルーティングです。無料や低コストで多くのユーザーへアプローチできる可能性がある半面、アカウントの運用に手間がかかります。
自社に合うスキルや経験を持つ人材を採用するためには、アカウントを育てなければいけませんし、さまざまなユーザーとの交流も必要です。投稿が炎上する可能性もあるでしょう。
- メリット①無料や低コストで人材を採用できる可能性がある
- メリット②拡散されることで多くのユーザーにアピールできる
- デメリット①アカウントを育てたりユーザー同士の交流を行ったりする手間がかかる
- デメリット②炎上のリスクがある
オウンドメディアリクルーティング
自社が運営しているメディアを活用した採用手法を、オウンドメディアリクルーティングといいます。自社の事業や、先輩従業員の仕事ぶり、企業としての取り組みなどの情報発信により、求職者からの応募を集める手法です。
オウンドメディアリクルーティングで成果をあげるには、マーケティングやSEOなどオウンドメディアの運営に必要なノウハウを持っていなければいけません。また成果が出るまで長期間かかるため、今すぐ採用したいというケースには不向きです。
- メリット①自社の事業や業務を知っている人材を採用できる
- メリット②文字数などの制限なく自由に発信できる
- デメリット①マーケティングに関する知識やノウハウを持っている必要がある
- デメリット②成果が出るまでに時間がかかる
中途採用の成功に向けて解決すべき課題
中途採用は採用の難易度が高まっています。このような状況で中途採用を成功させるには、自社が抱える中途採用の課題を解決しなければいけません。具体的にどのような課題があり、解決に向けて何に取り組んでいくべきなのかを見ていきましょう。
母集団を形成できない
中途採用を行うには、転職を希望している求職者を集めなくてはいけません。これを母集団形成といいます。
求人を出しても応募が集まらず、母集団形成が不十分な場合には、採用手法を見直すとよいでしょう。自社で採用したい人材が多く集まりやすい採用手法を選べば、母集団形成がスムーズに進みやすくなります。
このとき求人内容も見直すとよいでしょう。より良い条件で働ける職場を探している転職者が増えている中、求人内容で提示した給与や待遇などは、他社と比べられています。競合する他社と比べて給与や待遇が悪ければ、応募は集まりにくいでしょう。
同業他社といった競合の求人と比較して、差が出ないよう待遇改善に取り組むことも必要です。
関連記事:中途採用に強い企業の人材募集手法を知りたい!採用手法とプロセス
応募者のスキルや経験が求める人材像と合わない
母集団形成がうまくいったからといって、必ずしも自社の求める人材を採用できるとは限りません。応募してきた求職者の持つスキルや経験などが、求める人材と合わない可能性があるためです。
必要なスキルや経験を兼ね備えた人材から十分な応募を集めるには、採用したい人材が知りたい情報を発信するよう意識しましょう。そのためには採用したい人材像を明確にしなければいけません。
このとき設定したターゲットが適切であるかも検討しましょう。自社の業務内容・部門ごとに担当する業務・1人の従業員に任せる業務の範囲などを見直すことで、ターゲットとなる人材の範囲が変わる可能性があります。
内定辞退が多い
自社に合う人材からの応募があったとしても、必ずしも採用につながるわけではありません。
近年は雇用情勢が改善しており、中途採用市場は売り手優位です。求職者は「より良い条件の仕事を探すため」に転職活動をしているケースも多いため、自社より好条件を提示する企業があれば、そちらへの就職を決めてしまうかもしれません。
転職者が自社への入社を決めやすくなるよう、選考の過程では自社の魅力を伝えることが重要です。また素早い選考も採用につながりやすくなるポイントといえます。選考結果の通知が遅くなれば、転職者は他の企業への入社を決めてしまうかもしれないためです。
内定後に辞退が出ているなら、フォロー体制に課題があると考えられます。内定通知を出すだけでなく、面談を行い改めて待遇や条件について説明を実施して、転職者の疑問や不安を解消することがポイントです。
関連記事:人材採用を企業がスムーズに実施する方法は?成功させるコツを紹介
入社後に定着しない
中途採用に成功したあとは、採用した人材の定着が課題となります。人材流動性が高まっていることを示す調査結果もあることから、人材定着に向けた取り組みは欠かせません。
まず実施するのは入社時研修です。企業の取り組んでいる事業についての説明を行った上で、担当する業務にどのような役割があるのかを説明します。
中途採用で即戦力となる経験者を採用した場合でも、自社の事業の詳細や業務の進め方に関する細かな部分は把握していないでしょう。この点を現場と協力してフォローすることで、早期離職の予防につながります。
転職者がどのようなキャリアを実現したいと考えているかを確認することも重要です。その希望に対して、自社ではどのようなプランを提示できるでしょうか。
特に今すぐに希望の部署やポジションへの配属ができない場合には、いつどのような条件がそろったときに実現できるのかを明確にすると「希望した仕事ができないから」といった理由による離職を防ぎやすくなります。
転職者の入社後のフォロー体制を整えるには、リーダーのスキルアップも必要です。リーダーを対象とした研修の実施などを通して、リーダーの指導力アップにも取り組みましょう。
関連記事:【離職防止アイデア12選】従業員の離職率を下げるために必要なことを解説
中途採用の成功には従業員の待遇改善も重要
中途採用を成功させるには、働きやすい環境づくりへの取り組みも重要です。仕事内容や給与などが同じであれば、より良い待遇が入社の決め手になることもあります。ここでは中途採用の成功に向けて、待遇改善のために企業ができることを見ていきましょう。
関連記事:中途採用に福利厚生は役立つ?魅力的な福利厚生をチェック
人事評価制度の整備
同じように働き、同じように結果を出していても、評価者によって人事評価に差が出るようでは、不満が募っていきます。誰が評価者であっても、働きを公平公正に評価する人事評価制度が必要です。
企業にとって必要な能力やスキル・働きなどを適切に評価するためには、明確な指標が欠かせません。作った指標は評価者に加えて従業員に共有するのがポイントです。
何をどのように頑張れば評価されるのか明確になるため、従業員は評価につながる努力がしやすくなります。努力が報われる経験による「もっと頑張ろう」というモチベーションの向上も期待できます。
賃上げの実施
待遇改善を行うには、賃上げにも取り組みましょう。2024年春闘では歴史的な賃上げが行われ、平均で5%の賃上げ率を達成しています。ただし全ての企業で5%の賃上げ率となったわけではありません。
日本労働組合総連合会の「33 年ぶりの 5%超え!~2024 春季生活闘争 第7回(最終)回答集計結果について~」によると、従業員数が1,000人未満の企業の賃上げ率は平均が5%を下回っています。
加えて消費者物価指数は上昇を続けているのが現状です。エデンレッドジャパンの実施した「賃上げ実態調査2025」によると、60.9%が「手取りが増えた実感がない」、80.8%が「家計の負担が増えた」と回答しています。
働いても生活が苦しくなるようでは、仕事への意欲が低下しかねません。中途採用ではより良い待遇を求めている人材が増えているため、物価上昇に合わせて賃上げが行われていない企業は人材確保が難しいことも予想されます。中途採用の成功には、賃上げへの取り組みも重要です。
参考:
日本労働組合総連合会|33 年ぶりの 5%超え!~2024 春季生活闘争 第7回(最終)回答集計結果について~
総務省|2020年基準 消費者物価指数 全国2024年(令和6年)12月分及び2024年(令和6年)平均
関連記事:
「賃上げ実態調査2025」を公開~歴史的賃上げだった2024年も“家計負担が軽減していない”は7割以上!~
2025年の賃上げ平均は?予測とこれまでの動きも解説
福利厚生の充実度アップ
福利厚生の充実度アップも待遇改善につながる取り組みの1つです。ベター・プレイスの実施した「福利厚生制度に関するアンケート」によると、転職をするときに福利厚生が充実していることを「重視する」「やや重視する」と回答した人は、合計で79.4%でした。
ただし福利厚生の数を増やせばよいというわけではありません。ポイントは従業員が「あったらうれしい」と思う福利厚生の導入です。
同調査によると、30%以上が「導入してほしい」と回答した福利厚生には「社宅・住宅手当・家賃補助」「通勤手当」「長期休暇」「フレックスタイム制度、時短勤務制度」「社員食堂・食事補助」などがあります。
これらを参考にしつつ、自社の従業員の意見を取り入れながら、導入する福利厚生を決めるとよいでしょう。
参考:ベター・プレイス|【福利厚生制度に関するアンケート】従業員数300名未満の企業で、導入率が低い福利厚生は「企業年金・iDeCo+」、「カフェテリアプラン」
関連記事:福利厚生が良い会社ランキングを紹介!従業員が喜ぶ福利厚生もチェック
福利厚生には「チケットレストラン」がおすすめ
中途採用の成功に向けて福利厚生の充実度アップに取り組もうと考えているなら、エデンレッドジャパンの提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。
対象となる従業員は、セブン‐イレブン・ファミリーマート・ローソンといった大手コンビニチェーンや、𠮷野家・松屋・すき家といった牛丼チェーン、ドトール・上島珈琲店といったカフェなど、全国にある25万店舗以上の加盟店で、食事を購入できます。
企業が従業員の食事代をサポートする仕組みとなっており、従業員の実質的な手取り額アップにつながるのも、食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」のメリットです。
「チケットレストラン」を一定の利用条件下で導入すると、所得税を非課税枠運用できるため、同額の賃上げを行ったときと比べて、従業員は手取り額アップを実感しやすくなります。
賃上げとともに、食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」を導入すれば、従業員の暮らしのサポートが可能です。詳しい内容はこちらの資料請求からお問合せください。
関連記事:“福利厚生”で実質手取りアップと高いエンゲージメントの実現を「#第3の賃上げアクション」プロジェクト
中途採用のトレンドをチェックして採用活動に活かそう
中途採用市場は売り手優位の状況が2025年も続く見込みです。このような状況の中で中途採用を成功させるには、これまで行ってきた採用手法に加えて、トレンドの採用手法も検討するとよいでしょう。
加えて賃上げや福利厚生の拡充などによる待遇改善にも取り組むのがポイントです。福利厚生を自社の魅力アップにつなげるなら、エデンレッドジャパンの提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」を検討してみてはいかがでしょうか。
担当者の手間やコストを抑えつつ、従業員の実質的な手取りアップにつながる福利厚生サービスです。
参考記事:「#第3の賃上げアクション2025」始動、ベアーズが新たに参画~中小企業にこそ“福利厚生”による賃上げを! “福利厚生”で、より働きやすく、暮らしやすい社会へ~
「賃上げ実態調査2025」を公開~歴史的賃上げだった2024年も“家計負担が軽減していない”は7割以上!~
新キャンペーンのお知らせ:従業員の生活支援に!「第3の賃上げ」導入応援キャンペーン開始 ~食事補助サービス「チケットレストラン」で“手取りアップ”を実現~
当サイトにおけるニュース、データ及びその他の情報などのコンテンツは一般的な情報提供を目的にしており、特定のお客様のニーズへの対応もしくは特定のサービスの優遇的な措置を保証するものではありません。当コンテンツは信頼できると思われる情報に基づいて作成されておりますが、当社はその正確性、適時性、適切性または完全性を表明または保証するものではなく、お客様による当サイトのコンテンツの利用等に関して生じうるいかなる損害についても責任を負いません。