福利厚生が良い会社ランキングを紹介！従業員が喜ぶ福利厚生もチェック

福利厚生が良い会社ランキング

2023年版「CSR企業総覧（雇用・人材活用編）」の有給休暇取得率データをもとに、東洋経済オンラインが作成した｢有給休暇の取得率が高い｣200社ランキングで、福利厚生が良い会社をチェックしましょう。中でも有給休暇の3年平均取得率が特に高い上位10社を紹介します。

参考：東洋経済オンライン｜｢有給休暇の取得率が高い｣200社ランキング

1位 DMG森精機

「よく遊び、よく学び、よく働く」をスローガンに掲げているDMG森精機では、全従業員に年20日の有給休暇を付与しているそうです。単に付与しているだけでなく、従業員が活用しやすいよう取得の推進も行っています。

また育児サポートが充実しているのも特徴です。2年間の育児休業に加えて、子どもが小学校を卒業するまでは短時間勤務制度も利用できます。他に在宅勤務制度を活用し、自宅で働くことも可能です。

加えて子ども手当と住宅手当を拡充しているのも特徴といえます。配偶者が各種手当を受け取っている場合でも、子ども手当や住宅手当を受け取れる仕組みで、従業員の家計をサポートしています。

2位 トヨタ車体

有給休暇カットゼロ活動を実施しているトヨタ車体では、1994年から毎年全有給休暇を消化しているそうです。気兼ねなく休める風土が整っています。フレックスタイム制やテレワークも導入しており、プライベートと仕事を両立しやすい環境です。

これらの働きやすさに加えて、保育費用補助・短時間勤務・託児所・カムバック入社などライフイベントとの両立をサポートする制度も充実しています。最大3歳まで取得できる育児休職は男性社員も取得できますし、復帰後の働きやすさも確保しており復職率100％です。

他にも健康づくりに役立つ無料のトレーニングジムや、充実した休暇を過ごせる保養所、資産形成が可能な財形貯蓄などを用意しています。

3位 クボタ

クボタでは1年目14日・2年目16日・3年目以降20日の有給休暇を従業員に付与しています。1日単位で取得するのはもちろん、半日や1時間単位でも取得できるため、効果的に有給休暇を活用可能です。

また割引料金でさまざまなサービスを利用できる福利厚生サービスや、付与されたポイントを宿泊費や自己啓発などのメニューで利用できるサービスなどを提供しています。

ラグビーのクボタスピアーズの応援観戦を実施しているのも特徴です。

4位 ホンダ

ホンダでは1970年代から有給休暇カットゼロ運動に取り組み、1988年には全社でカットゼロを達成しています。半日有給の取得や、3日連続・5日連続有給の取得も推奨されているそうです。他に育児や介護などを目的に取得できる休暇も整っています。

暮らしをサポートする制度が充実しているのも特徴です。独身寮や社宅が用意されている他、住宅手当や持家促進制度も整備されています。

5位 エイチワン

エイチワンでは最大20日間の有給休暇を付与しています。加えて慶弔休暇・不妊治療休暇・子の看護休暇・家族の介護休暇なども整備済みです。

従業員持株会・財形貯蓄補助・選択型DCなど資産形成をサポートする福利厚生も充実しています。

ユニークな福利厚生のある会社

福利厚生は会社の特色が現れる部分でもあります。自社らしい福利厚生で従業員をサポートしている5社をチェックしましょう。

株式会社サイバーエージェント：macalon（マカロン）パッケージ

株式会社サイバーエージェントでは、女性活躍促進制度「macalon（マカロン）パッケージ」を提供しています。2014年から導入されている同パッケージは、9つの制度から構成されており、社内でも広く認知され活用されているそうです。

妊娠・出産・育児による変化があっても働き続けられるよう、充実したサポートが用意されています。

株式会社フロンティア：企画買取制度

従業員一人ひとりの個性や、それぞれの挑戦を大切にしている株式会社フロンティアでは、企画買取制度を導入しています。企画の持ち込みはいつでも可能です。承認を得られれば、買い取ってもらえることもあります。

他にも株式会社フロンティアでは特徴的な福利厚生を提供しています。

例えばネイル代が無料になる「ネイル手当」、従業員同士のランチや飲み会で使える「コミュニケーション手当」、紹介した友人の入社で10万円を受け取れる「リファラル（友達紹介）」などです。

株式会社アプティ：100円ランチ

IT・マーケティング・セールスを活用し、モビリティ革命の加速を促進する株式会社アプティは、食事に関する福利厚生が充実しています。100円ランチをはじめ、食事に関する5種類の福利厚生が用意されています。

株式会社ゆめみ：野菜支給制度

株式会社ゆめみはデジタルメディアやWebサービスなどの立ち上げと成長をサポートする企業です。仕事に集中するあまり食事を簡単なもので済ませがちな従業員に対して、健康への意識を高めてもらいたいという気持ちから「野菜支給制度」が始まりました。

三軒茶屋で有機野菜や自然栽培の野菜を扱う三茶ファームと提携し、野菜セットを提供しています。野菜セットは「ひとり暮らしセット」「サラダセット」「変わり野菜セット」などから選択可能。ライフスタイルに合わせて利用しやすい福利厚生です。

株式会社アカツキゲームス：エンタメ利用補助

おもしろい体験を作ることに挑戦している株式会社アカツキゲームスでは、創造性を育む目的で、福利厚生として「エンタメ利用補助」を提供しています。例えば以下を利用するときに使える福利厚生です。

• 映画
• ゲーム
• 漫画
• 舞台鑑賞
• スポーツ観戦
• テーマパーク・遊園地
• 水族館・動物園 など

他にも「書籍購入補助」で、業務に関する書籍の購入をサポートし、読書によるインプットも推奨しています。積極的なインプットで、よりよいクリエイティブにつながる福利厚生を提供中です。

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従業員が喜ぶ福利厚生ランキング

自社でも福利厚生を充実させていきたいと考えているなら、従業員が喜ぶ福利厚生を導入するのがポイントです。

ここでは従業員が喜ぶ福利厚生の導入につながるよう、ビズヒッツが働く男女501人を対象に実施した「あったら嬉しい福利厚生に関する意識調査」の、あったら嬉しい福利厚生ランキングを紹介します。

福利厚生の中でも、特に従業員から人気があるのは、家計のサポートにつながる「家賃補助・住宅手当」「社員食堂・食事補助」です。加えて休暇を充実させられる「特別休暇」「旅行・レジャーの優待」も人気があります。それぞれの福利厚生がどのような制度なのかを見ていきましょう。

参考：ビズヒッツ｜あったら嬉しい福利厚生に関する意識調査

家賃補助・住宅手当

従業員が住んでいる家の住宅費をサポートするのが、家賃補助・住宅手当です。支給の対象となる範囲や支給金額に関するルールは、以下のように会社によって異なります。

• 従業員本人が世帯主として住んでいる賃貸物件の家賃を月1万円まで支給する
• 従業員本人が世帯主として住んでいる持ち家であり、住宅ローンを組んでいる場合に月1万円支給する
• 居住場所から勤務先までの距離が〇km以内の場合に支給する
• 居住場所から勤務先までの公共交通機関が〇駅以内の場合に支給する
• 入社から〇年目までの従業員を対象に支給する

生活に必要な住宅費をサポートすることで、従業員の負担を減らし、自由に使える給与を増やせる福利厚生です。

特別休暇

特別休暇は会社が独自に定める以下のような休暇です。

• 慶弔休暇：従業員の結婚や親族の不幸があったときの休暇
• 病気休暇：病気にかかったときの休暇
• リフレッシュ休暇：心身の疲労回復のための休暇
• ボランティア休暇：ボランティア活動に参加するための休暇
• バースデー休暇：誕生日にタイミングで取れる休暇
• アニバーサリー休暇：結婚記念日といった日に取れる休暇

単に制度を導入するだけでなく、実際に全従業員が特別休暇を取得できる社内風土の醸成も必要です。上司が率先して休暇を取得する、休暇の取得を呼びかけるといった取り組みで、休暇の取得を促します。

土日や有給休暇と組み合わせて、長期休暇を取れる制度にしても、従業員に喜ばれるでしょう。

旅行・レジャーの優待

特別休暇を活用した連休で、家族や友人と旅行を計画する従業員もいます。休暇を存分に楽しめるよう、アクティビティやレジャーを割引料金で利用できる福利厚生を導入するのもおすすめです。

普段とは違う場所に行き、今まで見たことのないものに触れ、新しい経験をすることは、心身のリフレッシュにつながります。休暇中の体験から新しい仕事のアイデアが生まれることもあるでしょう。

社員食堂・食事補助

社員食堂や食事補助があれば昼食代の節約になります。社員食堂は設備を整えなければならず導入費用が高額になりがちです。厨房で働く従業員を確保するために人件費もかかります。

小規模な会社で導入するなら食事補助の方が取り入れやすいでしょう。一定の要件を満たすと、かかった費用を福利厚生費として計上することが可能です。さらに法人税を計算するときには、損金として益金から差し引けます。

物価高の影響から昼食代を節約する従業員は、ボリュームのある炭水化物中心のメニューを選びがちです。食事のバランスが崩れ、体調に影響することも考えられます。

食事補助を提供することで昼食代の負担が減れば、従業員はその分バランスの良い食事を選びやすくなるでしょう。従業員の健康管理を経営上の課題ととらえる健康経営にもつながる福利厚生です。

スポーツクラブの利用補助

「ジムに通って運動不足を解消したいけれど、費用負担が大きくてなかなか始められない」と考えている従業員向けに、スポーツクラブの利用補助を行うのもおすすめです。定期的に運動する習慣が従業員に広がれば、健康リスクの低減にもつながります。

近隣のスポーツクラブを利用できるよう法人契約する方法の他に、オフィス内にジムコーナーを設けてもよいでしょう。定期的に講師を招いてオフィスでヨガやストレッチの教室を開催したり、自宅でレッスンを受けられるフィットネスアプリを提供したりする方法もあります。

資格取得・教育支援

業務を遂行するために資格を取得する必要が出てくることがあります。このとき費用を従業員の自己負担としていると、資格取得への意欲が高まらず、必要な資格取得者が不足するかもしれません。

従業員の資格取得を促すには、資格取得・教育支援が役立ちます。試験にかかる費用の他に、テキスト代やセミナー代などもサポートすると、高度な知識やスキルを持つ人材を育成しやすくなるでしょう。

スキルを持つ従業員が増え、商品やサービスの質が向上することで、結果的に売上や利益アップにもつながることが期待できる福利厚生です。

保養所

安価に宿泊できる保養所があれば、取得した休暇を活用して旅行しやすくなります。家族で利用すれば、日常では体験できないことにチャレンジできる良い機会になるでしょう。

宿泊費用を抑えられる分、食事やレジャーを充実させることや、旅行の回数を増やすことも可能です。

生理休暇

生理休暇は労働基準法第68条に以下の通り定められています。

「使用者は、生理日の就業が著しく困難な女性が休暇を請求したときは、その者を生理日に就業させてはならない。」

法律で定められている休暇のため、本来であれば希望に基づき従業員に取得させなければいけません。休暇について周知していない場合には、従業員が「自社には生理休暇がない」と考えていることもあります。

生理休暇の制度が法律で定められていることを知らせ、必要に応じて気兼ねなく取得できる体制の整備が必要です。

参考：e-Gov法令検索｜労働基準法

慶弔金の支給

慶弔金とは結婚・出産・誕生日などのお祝い金や、香典・見舞金などのことです。従業員本人はもちろん、その家族の慶事・弔事に特別な手当を支給することで、従業員はもちろんその家族のことも大切に思っているという姿勢を伝えられます。

ただし支給の対象になる人が限定的である点には注意が必要です。例えば結婚に対するお祝い金は結婚しなければ受け取れません。場合によっては従業員に不公平感を抱かせることもあるかもしれません。

通勤手当

通勤手当は電車代・バス代など通勤にかかる費用をサポートする福利厚生です。全額支給する会社もあれば「月3万円まで」と上限が決まっている会社もあります。

会社が駅から近い場所にあれば、公共交通機関の費用のみを支給する方法で問題ないかもしれません。一方、駅から離れている立地や、交代制で公共交通機関の動いていない時間帯に帰宅する必要がある場合には、マイカーの通勤に対するサポートも求められます。

福利厚生を充実させるメリット

福利厚生の充実度アップによって、以下のようなメリットを期待できます。

• 従業員満足度の向上
• 人材確保の強化
• 生産性の向上
• 健康経営の実現
• ダイバーシティの推進
• 社会的信用の向上

それぞれのメリットがどのようなものなのか、具体的に見ていきましょう。

従業員満足度の向上

福利厚生の良い会社は働きやすい職場環境が整い、従業員満足度が高まります。

必要に応じて休暇を取得できるためプライベートと両立しやすくなりますし、家計をサポートする住宅手当や食事補助で実質的な手取りが増えて経済的な余裕も生まれるためです。さらに資格所得に対するサポートが充実していれば、キャリアアップにもつながります。

精神的にも経済的にも満足した状態で仕事に臨む従業員が増えれば、業務がスムーズに進みやすくなることも期待できるでしょう。

人材確保の強化

生産年齢人口が減少し、人材の流動性も高まっている今、人材確保が難しくなってきています。今いる従業員の定着率を上げ、新たに人材を採用するには、企業の魅力アップが欠かせません。魅力アップの取り組みとして効果的なのが福利厚生です。

充実した福利厚生で働きやすい環境が整っている会社であれば、従業員はわざわざ転職する必要がないため、定着率を高められます。また同じ業界や職種で給与も同程度であれば、福利厚生の充実度で就職先を決める求職者は少なくありません。

今いる従業員の離職を防ぐ取り組みにも、採用を強化したいと考えているときにも、福利厚生が役立ちます。

生産性の向上

福利厚生が整っている会社であれば、従業員は企業のサポートを受けながら、居心地のよいオフィスで働き、バランスのよい食事をとり、仕事終わりにジムで適度な運動をし、必要に応じて休暇を取ってリフレッシュできます。

ストレスの少ない環境で健康的に働き、プライベートも充実させられる従業員が多いでしょう。一人ひとりの従業員のコンディションは仕事にも影響します。心身ともに調子のよい従業員が増えることで、生産性の向上にもつながる取り組みです。

健康経営の実現

健康管理を経営の視点から戦略的に行うことを健康経営といいます。従業員の健康に配慮せず、体調を崩す人数が増えれば、人材不足で事業が立ち行かなくなることもあるでしょう。会社の継続的な発展には、健康経営の取り組みが欠かせません。

健康経営を実施するには、定期健診・食事補助・ジムの費用補助などが役立ちます。定期健診の受診率100％を目指し、食事補助でバランスのよい食事のサポートや、ジムの費用補助で定期的な運動を習慣づけるサポートを行うことで、健康を維持しやすくなるでしょう。

あわせて、万が一健康を損ねたときのために、治療しながら仕事を続けられるよう、通院のための休暇制度やフレックスタイム制などなどの制度も整備します。

ダイバーシティの推進

多様性を意味するダイバーシティとは、人種・性別・価値観などの異なる多種多様な人が、ひとつの会社組織の中で共存する状態です。ダイバーシティの推進にも福利厚生が役立ちます。

例えば育児中の人や高齢者の活躍を促すには、勤務時間を調整しやすいフレックスタイム制や、必要に応じて休める休暇制度の整備が有効です。また海外人材の採用を目指すなら、帰省を目的とした長期休暇制度を設けるといった配慮が求められます。

社会的信用の向上

福利厚生の充実度アップは社会的信用の向上にもつながる取り組みです。「従業員をしっかり支えている企業」というプラスの印象が従業員や顧客のイメージアップにつながることもあれば、ダイバーシティの推進が投資家からの信用向上につながることも期待できます。

「第3の賃上げ」による実質的な手取りアップ

福利厚生として手当を従業員に支給すると、原則として課税対象となります。ただし食事補助や社宅など要件を満たすことで、非課税となる福利厚生もあります。

このような非課税となる福利厚生を活用し、実質的な手取り額を上げることをエデンレッドジャパンでは「第3の賃上げ」と定義しました。

出典：“福利厚生”で実質手取りアップと高いエンゲージメントの実現を「#第３の賃上げアクション」プロジェクト

定期昇給による「第1の賃上げ」、ベースアップによる「第2の賃上げ」では、所得税や社会保険料も増え実質的な手取り額が期待ほど上がらないこともあります。同額の賃上げを実施すると「第3の賃上げ」の方が手取り額が多くなる点が魅力です。

福利厚生の充実で会社の魅力アップを目指そう

福利厚生の良い会社は、従業員にとって魅力的です。働きやすい環境が整っており「ずっと働き続けたい」と感じるため定着率が高まります。会社に対して満足度の高い従業員が増えれば、生産性の向上も期待できるでしょう。

要件を満たすと所得税が非課税となる福利厚生を活用すれば、実質的な手取り額を上げる「第3の賃上げ」も可能です。

手間と費用を抑えつつ「第3の賃上げ」を行うには、エデンレッドジャパンの食事補助サービス「チケットレストラン」が向いています。全従業員が公平に利用できるサービスの導入で、福利厚生の充実度アップと実質的な手取り額アップを同時に実現可能です。

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