社内交流ランチのメリットは？6つの効果と失敗あるある

社内交流ランチを取り入れるメリット

社内交流ランチは、従業員同士のコミュニケーション活性化を目的として、複数人でランチに行く制度です。ランチ代を会社が補助する形で実施している企業も多く、気軽に交流できる場として活用されています。

一方で近年は、昼食代の節約や業務の合間に自席で食事を済ませる“孤食”が増えており、「ランチに誘いにくい」「話しかけにくい」といった声も聞かれるようになりました。こうした状況のなか、会社の制度としてランチの機会を設ける取り組みが注目されています。

社内交流ランチで期待できるメリット

会社の制度として社内交流ランチを取り入れることにより、得られる具体的なメリットには次のようなものが挙げられます。

・時短勤務や夜の飲み会に参加しにくい従業員も参加できる
・現場の声を聞くことができる
・普段、接点のない従業員と話すきっかけができる
・会社内の情報共有ができる
・心理的安全性が高まり、相談や意見交換がしやすくなる
・誰がどんな業務を担っているかを知ることができる
・何気ない会話がアイディアのきっかけになる

社内交流ランチが直接業績に影響を与えるわけではありませんが、特に女性従業員の場合、給与よりも職場の人間関係を理由に退職するケースが一定数あります。そのため、従業員同士が気軽にコミュニケーションできる機会をつくることは、人材定着の観点からも有効な取り組みといえるでしょう。

※社内交流ランチの昼食補助は、条件を満たせば福利厚生費として経費計上できます。

参考：厚生労働省｜令和6年　雇用動向調査結果の概要

社内交流ランチの失敗あるある

社内交流ランチははじめやすい一方、とりあえず始めると失敗しやすい制度でもあります。いきなり「話しましょう！仲良くなりましょう！」と言われても難しいので、続けられる仕組みをあらかじめ想定しておくことが重要です。

共通点がなく、会話のネタがなくなる

業務上では接点の少ない従業員の間には共通点が少なく、会話のネタに困ることもあります。初対面に近い関係では、何を話せばよいかわからず沈黙が続いてしまうケースもあるでしょう。こうした状況を防ぐためには、あらかじめ共通点のあるメンバー同士をグループ分けするなどの工夫が有効です。

共通の趣味や興味関心を持つメンバー同士でランチを行うことで、会話が自然と広がりやすくなります。

組み合わせに新鮮さがなくなる

社内交流ランチの回数が増えていくと、すでにランチに行ったメンバーと何度も同じグループになることがあります。同じ顔ぶれが続くと新しい交流が生まれにくくなり、制度の目的である社内コミュニケーションの活性化が感じにくくなる可能性があります。また、毎回グループ分けを行う担当者の負担も大きくなります。

そのため、あらかじめランダムでグループ分けできる仕組みを用意したり、人数や実施頻度を調整したりするなど、運営の負担を減らす工夫を取り入れることが重要です。

毎回のランチが同じになってしまう

ランチが毎回同じだと楽しみが減ってしまいます。社内共有のツールで利用したお店の情報リストを作成したり、出前を取って社内でランチを取るなど飽きない工夫が必要です。

株式会社エデンレッドジャパンが提供している食事補助サービス「チケットレストラン」では、街中のレストランや食事処を“社食”として使うことができ、利用できるお店はアプリで簡単に探すことができます。提携しているお店は和食からイタリアン、ヴィーガンなど幅広く、お店探しが簡単になります。

参加が義務のようになり負担になる

社内交流ランチはコミュニケーションのきっかけをつくる制度ですが、参加が義務のようになってしまうと、かえって負担に感じる従業員もいます。業務が忙しい時期や、一人で過ごす時間を大切にしたい人にとっては、ランチへの参加がストレスになる可能性もあるためです。

制度を長く続けるためには、参加を任意にしたり、頻度を月1回程度に設定したりするなど、無理なく参加できる仕組みを整えることが重要です。従業員が「参加したい」と思える環境をつくることで、自然なコミュニケーションが生まれやすくなります。

関連記事：福利厚生でコミュニケーションを活性化!食事・推し活など成功事例

社内交流ランチが注目される背景｜ビジネスパーソンのランチ事情

近年、物価上昇や働き方の変化により、ビジネスパーソンのランチ事情にも変化が見られます。昼食を節約する人や、自席で食事を済ませる“孤食”が増えるなど、ランチの過ごし方は多様化しています。こうした背景から、従業員同士が交流できる機会として社内交流ランチに注目する企業も増えています。

ランチ費用を節約する人が増えている

近年は物価上昇の影響もあり、昼食代をできるだけ抑えようとする人が増えています。

株式会社エデンレッドジャパンの調査では、家計への影響が最も大きいと感じる値上げ項目について、「米」が80.7％と最多になりました。続いて生鮮食品（53.3％）、光熱費（46.3％）と続きます。

また、勤務日にランチを食べないことがあるか、との問いには、4人に1人（24.3％）が「ある」と回答しました。

ランチにかける費用や時間を抑える傾向が強まると、従業員同士で食事に行く機会は自然と減りやすくなります。その結果、部署を越えたコミュニケーションの機会が生まれにくくなり、社内での交流がより限定的になってしまうのです。

参考：エデンレッドジャパン｜ビジネスパーソンのランチ実態調査2025～コメ高騰でランチの主食危機⁉ 7割近くが“影響あり”と回答～

ランチ時間のコミュニケーションが減少している

働き方の変化も、ランチ時間の過ごし方に影響を与えています。

リモートワークやフレックスタイム制の導入により、従業員が同じ時間に昼休みを取る機会が減り、自然に集まって食事をする場面も少なくなりました。また、短時間で昼食を済ませたいという意識から、自席で食事を取る“孤食”も増えています。

こうした状況では、部署を越えた交流や雑談が生まれる機会が減ってしまうのも無理はありません。社内交流ランチのような、意図的にコミュニケーションの場を設ける取り組みが注目されるのは自然な流れといえそうです。

社内交流ランチ制度を導入している企業事例

最後に、社内交流ランチ制度を導入している企業を紹介します。どちらの企業も試行錯誤中ですが、社内交流ランチがコミュニケーション不足の解消に役立っていると実感できているようです。

▼フォルシア株式会社｜ハイブリッドワークに最適化した独自アプリ運用

フォルシア株式会社では、出社とリモートワークを組み合わせた現在の勤務体系に合わせ、社員同士の交流を深める「シャッフルランチ」を運用しています。

1グループを会話の弾みやすい3〜4名で構成し、入社年次や所属部署のデータを活用して多様なメンバーが混ざり合うよう調整されています。

また、自社のエンジニアが開発した専用のWebアプリを導入することで、管理負担を抑えつつ円滑な交流を促進しています。

参考：フォルシア株式会社｜シャッフルランチリニューアル？！│FORCIA CUBE

関連記事：シャッフルランチを福利厚生として導入するメリットは？成功のポイントも

▼株式会社キャリアインデックス｜補助額を明確化した月2回の定期交流

株式会社キャリアインデックスでは、人と組織の活性化を目的に、月に2回の頻度で「シャッフルランチ」を実施しています。この制度では、ランダムに選ばれた3〜4名のチームで食事を共にし、1人あたり最大1,500円の費用を会社が補助しています。

業務時間内にはなかなか見られない社員同士の意外な一面や個性を知る機会となっており、相互理解を深める貴重な場として定着しています。

参考：株式会社キャリアインデックス｜ CareerIndex Inc.｜働き方・制度

社内交流ランチを支える食事補助制度

社内交流ランチを継続して実施するためには、従業員が参加しやすい環境づくりも重要です。その手段のひとつとして注目されているのが、企業が昼食費の一部を補助する「食事補助制度」です。ランチ代の負担を軽減することで、従業員が気軽にランチに参加しやすくなり、社内コミュニケーションの活性化にもつながります。

食事補助は福利厚生費として経費計上できる

企業が従業員の食事代を補助する場合、一定の条件を満たせば福利厚生費として経費計上することが可能です。

福利厚生が経費計上されるための要件は次の3つです。

社会通念上妥当な金額であること
全従業員が対象であること
現物支給であること

さらに、食事補助が給与として課税されないための要件として、国税庁は次のように定めています。

（1）役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担していること。
（2）次の金額が1か月当たり3,500円（消費税および地方消費税の額を除きます。）以下であること。

（食事の価額）－（役員や使用人が負担している金額）

出典：国税庁｜No.2594 食事を支給したとき

食事補助を福利厚生費として経費計上すれば、企業側は法人税の軽減が期待できます。また、従業員側も非課税枠が活用できるため、実質的な手取りアップも可能です。

社内交流ランチと食事補助を組み合わせることで、企業は従業員の食生活を直接的にサポートしつつ、社内コミュニケーションの活性化を図ることができるのです。

関連記事：【2026年版】食事補助とは？福利厚生に導入するメリットと支給の流れ

食事補助の非課税枠は7,500円へ拡大予定

企業が従業員に食事補助を提供する場合、一定の条件を満たせば福利厚生費として扱われ、税務上の非課税対象となります。

企業が負担できる食事補助の非課税枠は、40年以上にわたり月額3,500円に据え置かれてきました。しかし、近年の物価上昇などを背景に見直しが進められ、「令和8年度税制改正の大綱」には7,500円まで引き上げる旨が明記されました。これにより、2026年中の引き上げが見込まれています。

非課税枠が拡大されることで、企業はより柔軟に食事補助制度を活用できるようになり、従業員のランチ環境の改善にもつながります。社内交流ランチと組み合わせることで、従業員が参加しやすい制度として活用しやすくなるでしょう。

参考：財務省｜税制改正の概要

社内交流ランチに食事補助サービスを活用する方法

社内交流ランチを継続的に実施するためには、従業員が利用しやすい食事環境を整えることも重要です。企業が昼食費の一部を補助する制度は多くの企業で導入されていますが、実際の運用では「利用できる店舗が限られる」「管理が煩雑になる」といった課題が生じることもあります。こうした課題を解決する方法として、チケット型（代行型）の食事補助サービスを活用する企業も増えています。

例えば、株式会社エデンレッドジャパンが提供するチケット型食事補助サービス「チケットレストラン」は、企業と従業員が原則折半でチャージした専用ICカードで支払いをすることにより、実質半額の食事補助を受けられる仕組みです。

アプリからは残高確認や利用可能店舗の検索ができ、勤務時間中にとる食事の購入であれば、時間や場所の制限もありません。前述の食事補助の福利厚生として求められる要件も満たしているため、給与として支給するよりも従業員の手取りを増やせるほか、企業の法人税も削減できます。

こうしたさまざまな魅力が高く評価され、「チケットレストラン」はすでに4000社を超える企業に導入されています。

加盟店のジャンルは幅広く、コンビニ・カフェ・ファミレスなど、25万店舗以上の中から利用する人の好みやシーンに合わせて自由に選べます。社内交流ランチと組み合わせることで、ランチの選択肢を広げつつ、従業員が参加しやすいコミュニケーション施策として活用することができます。

まとめ

部署や職種が異なると、日常業務のなかでは従業員同士が会話する機会は意外と少ないものです。社内交流ランチは、そうした部署間の距離を縮め、気軽なコミュニケーションを生み出すきっかけになります。

一方、制度として継続するためには、参加しやすい環境づくりも重要です。例えば「チケットレストラン」のような食事補助サービスを活用すれば、利用できる店舗の選択肢も広がり、社内交流ランチを無理なく運用しやすくなります。自社の働き方に合わせて、取り組みを検討してみてはいかがでしょうか。

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