2026年版「設置型社食サービス」12種類を徹底比較！選び方・特徴まとめ

設置型社食サービスに関するよくある質問

設置型社食サービスについて、よくある質問をもとに概要をチェックしていきましょう。

Q1. 設置型社食サービスとは何ですか?

オフィス内に冷蔵庫や冷凍庫を設置し、従業員が24時間いつでも食事を購入できるサービスです。冷蔵型・冷凍型・常温型・自販機型の4タイプがあり、1品100円〜500円程度で利用できます。

Q2. 設置型社食サービスの代表的なサービスは?

「オフィスで野菜」「オフィスおかん」「office nosh」などがあります。2025年にはタニタの「タニタカフェ at OFFICE」も新規参入しました。

Q3. 設置型社食サービスのメリットは?

企業は、従業員満足度向上や健康経営の推進、採用力強化につながるのがメリットです。従業員は、24時間利用可能でライフスタイルに合わせて活用できる点や、栄養バランスの良い食事を手頃な価格で購入できる点があげられます。

Q4. 設置型社食サービスのデメリットは?

企業は、冷蔵庫や電子レンジなどの設置スペースが必要で、冷蔵型は賞味期限が短く食品ロスが発生しやすい点があります。従業員は昼休みに電子レンジの利用が集中して待ち時間が発生したり、好みのメニューが選べない可能性などがデメリットです。

Q5. 設置型社食サービスと食事補助サービスの違いは?

設置型社食サービスがオフィス内で利用できるサービスであるのに対して、食事補助サービスは自宅や常駐先などでも利用可能です。場所を限定せずに利用できるメリットがあります。

例えば、エデンレッドジャパンの提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」であれば、全国にある25万店舗以上の加盟店で食事を購入できるため、対象となる従業員に公平に福利厚生を支給可能です。

「チケットレストラン」を導入した株式会社ノア（詳しい導入事例をチェック）では、複数の拠点で公平に利用できる食事関連の福利厚生を求めていました。導入により、拠点ごとの食堂の有無で生じていた不公平感が解消され、信頼感や帰属意識の向上につながっているそうです。

「チケットレストラン」についての詳細は、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

設置型社食サービス12種類ランキング

主な設置型社食サービスを紹介します。

1.オフィスで野菜【冷蔵・冷凍型】：健康経営をアピール

「オフィスで野菜」は、サラダやフルーツを中心とした健康的な食事がオフィスに届く設置型社食サービスです。冷蔵の「やさいプラン」と冷凍の「ごはんプラン」の2つのプランがあり、合わせて約140品もの豊富なラインナップを誇ります。

管理栄養士が監修したメニューは栄養バランスが考慮されており、しっかりした食事はもちろん、お弁当のプラス1品や間食まで幅広くカバーしているのが特徴です。従業員の90.8％が満足度向上を実感しており、継続率99.2％という高い実績を持っています。

2. オフィスおかん【冷蔵型・自販機型】：1品100円〜利用可能

「オフィスおかん」は、管理栄養士が監修した国内製造のおかずを1品100円（税込）で提供できる設置型社食サービスです。毎月約20種類の定番商品と季節商品を組み合わせて届けられるため、飽きることなく利用できます。

24時間いつでも利用できるため、朝食の欠食防止や残業時の夜食としても活用可能です。冷蔵庫は企業規模別に2種類あり、30日以上の賞味期限も担保していて食品ロス対応面も安心です。

3. office nosh（オフィスナッシュ）【冷凍型】：美味しく糖質オフ

「office nosh（オフィスナッシュ）」は、冷凍のお弁当をオフィスに常備し、好きなときに電子レンジで温めて食べられる設置型社食サービスです。一流シェフが監修した、見た目にも華やかな和洋中約100種類の豊富なメニューを、1食500円以下で食べられます。

すべてのメニューが糖質30g以下、塩分2.5g以下で作られているのも特徴です。健康に配慮した食事を提供したいと考えている場合にも向いています。また容器は環境に優しいパルプモールド素材で、食べ終わった後は燃えるゴミとして簡単に廃棄可能です。

4. タニタカフェ at OFFICE【冷凍型】：2025年参入の新サービス

「タニタカフェ at OFFICE」は2025年2月にサービスが開始されたタニタの設置型社食サービスです。オフィス内に設置した冷凍庫からタニタカフェの健康的な食事を自由に選んで楽しめます。導入に必要なのは電子レンジのみです。

食事メニューは6種類（ショートパスタ2種、カレー1種、スープ3種）、スイーツメニューは4種類で全10品です。タニタの管理栄養士による健康コラムやレシピの提供、健康ポイント制度など、食事以外の健康づくりサポートも充実。一部地域を除き、2025年8月からは全国で展開しています。

5. オフィスプレミアムフローズン【冷凍型】：メンテナンスフリー

「オフィスプレミアムフローズン」は、創業50年以上の実績を持つ株式会社SL Creationsが提供する設置型社食サービスです。安心・安全、美味しさにこだわった健康的な食事をオフィスに常備でき、1品100円または200円とお手頃価格で利用できます。

導入後はスタッフによる商品及び消耗品の補充、代金回収、賞味期限管理をすべて任せられるため、運用の手間がかかりません。企業は冷凍庫、電子レンジのスペース確保のみで導入や運用ができます。メニューはすべて化学的合成添加物不使用のため、安心・安全を考慮した食事を提供したいと考えている企業におすすめです。

6. ESキッチン【冷蔵型・自販機型】：予算を抑えたい企業に

「ESキッチン」は、管理栄養士が監修した栄養バランスの良い健康的な食事を提供する設置型社食サービスです。24時間365日好きなタイミングで美味しいお惣菜を楽しめます。

冷蔵庫をはじめ必要な備品はすべてESキッチンから提供されます。加えて、代金の回収・惣菜の補充など手間がかかることはサービス提供側が担うため、企業側の管理負担は少なく済みます。

7. 完全メシスタンド【冷凍型】：バランス良く満足感あり

「完全メシスタンド」は、日本人の食事摂取基準で設定された33種類の栄養素と、おいしさのバランスを追求した日清食品による設置型社食サービスです。

冷凍ショーケースと自社で用意する電子レンジを設置できれば利用できるため、1平方メートル程度のスペースがあれば、従業員の食事を充実させられます。カツ丼やオムライスなどボリューム感のあるラインナップも魅力です。

8. パンフォーユー・オフィス【冷凍型】：手軽なパンで満足度アップ

「パンフォーユー・オフィス」は、日本全国にあるパン屋さんの手作りパンをオフィスで解凍して食べられる設置型社食サービスです。勤務中のランチライムに全国各地の本格的なパンが手軽に食べられます。

初期導入費用はかからず、冷凍庫の設置のみで導入が可能です。従業員満足度は97％と、導入した企業での評判が高いのもポイントといえます。パンを話題とした雑談のきっかけにもなり、コミュニケーション促進にもつながるサービスです。

9. オフィスグリコ【冷蔵型・常温型】：軽食・おやつ中心

「オフィスグリコ」は、江崎グリコが提供する老舗の設置型社食サービスです。お菓子やドリンクを中心としたラインナップで、初期費用・ランニングコストが一切かからず導入の敷居が低いのが特徴です。

休憩時間のリフレッシュや小腹満たしに適しており、オフィス内のコミュニケーション促進にも効果的です。常温保存できる商品のため管理が簡単で、災害時の備蓄としても活用できる実用性があります。

10. TukTuk【冷蔵型・冷凍型】：オフィスの小さなコンビニ

「TukTuk」は、オフィスに設置できるコンビニ型の設置型社食サービスです。300種類以上の豊富なラインナップ（食事・パン・ドリンク・冷凍弁当など）を取り揃えており、幅広い選択肢があります。

また専用アプリによるキャッシュレス決済ができ、商品補充はサービス提供側が行うため、企業の管理負担はありません。24時間利用可能で、多様な働き方に対応できる利便性の高さも特長です。

11. ボスマート（サントリー）【常温・自販機型】：ドリンクのついでに軽食も購入

サントリーの「ボスマート」は、飲料自販機にロングライフパンやカップ麺、お菓子などの軽食を購入できるコーナーを追加したサービスです。ドリンクを購入するついでに軽食も手に入るため、コミュニケーションスペースをより充実させられます。

キャッシュレス決済に対応しており、わずか3秒で支払いが完了するスピード感も特徴です。また商品の補充や在庫管理、代金回収はすべてサントリー側が対応するため、企業の管理負担はありません。設置スペースも53㎠とコンパクトで、限られたオフィススペースでも導入しやすい設計です。

12. スマリテ【冷蔵・冷凍・常温対応の無人販売】：食品ロスに自動対応

「スマリテ」は、IoTセンサー技術と自動課金システムを採用した、24時間対応の置き社食サービスです。

最大の特徴は、一台で常温・冷蔵・冷凍の3つの温度帯に対応できる革新的な機能です。パンから弁当、アイスクリームまで保存温度が異なる商品を提供できます。自動で賞味期限を管理できるシステムにより食品ロスを削減しつつ、リアルタイム温度監視機能で安全性も確保。企業のSDGs推進にも貢献する次世代型サービスと言えるでしょう。

設置型社食サービスは4タイプ

設置型社食サービスは、保存方法や提供スタイルによっていくつかの4タイプに分類できます。自社に適したサービスを選びやすくなるよう、それぞれの特徴をチェックしましょう。

冷蔵型

冷蔵庫に保存された新鮮なサラダや惣菜を提供するタイプです。賞味期限は比較的短いものの、フレッシュな味わいが楽しめます。代表的なサービスには「オフィスおかん」があります。

冷凍型

冷凍庫で保存された調理済み食品を提供するタイプです。電子レンジで温めるだけで食べられ、長期保存が可能です。代表的なサービスには「office nosh」や「オフィスで野菜」のごはんプラン（冷凍）があります。

常温型

常温で保存できるお菓子や飲み物などを提供するタイプです。設置や管理が簡単で、初期費用を抑えられます。代表的なサービスには「オフィスグリコ」があります。

自販機型

自販機型の置き社食サービスの選択肢も増えています。代表的なサービスは、「ボスマート」です。「スマリテ」のような無人販売も、自販機型の最先端モデルに位置付けられます。

設置型社食サービスのメリット・デメリットをチェック

設置型社食サービスには複数のメリット・デメリットがあります。導入を検討するときに役立つよう、メリットとあわせてデメリットも紹介します。

関連記事：置き社食とは？メリットや導入に向いている企業の特徴をチェック

設置型社食サービスのメリット

企業の設置型社食サービスのメリット

• 従業員満足度の向上による従業員のモチベーションアップや定着率改善
• 健康経営の推進
• 設置型社食コーナー設置による社内コミュニケーションの活性化
• 福利厚生の充実度アップによる採用力の強化
• 初期投資や運営コストの削減

従業員の設置型社食サービスのメリット

• 24時間利用できるためライフスタイルに合わせて活用可能
• オフィス内で食事を購入できるため休憩時間を有効活用可能
• 栄養バランスの良い食事を摂取可能
• 1品100～500円の価格帯が多く節約が可能

設置型社食サービスのデメリット

設置型社食サービスを導入するときには、デメリットも把握しておくとよいでしょう。

企業の設置型社食サービスのデメリット

• 冷蔵庫・冷凍庫・電子レンジなどの設置スペースが必要
• 冷蔵型は賞味期限が短めでロスが発生しやすい
• 管理の手間が必要なサービスもある

従業員の設置型社食サービスのデメリット

• 休憩時間に電子レンジの利用が集中して待ち時間が発生する可能性
• 好みのメニューが食べられない可能性
• アレルギーや宗教などの事情を考慮したメニューが食べられない可能性

設置型社食サービスを所得税の非課税枠を活用して導入する条件

設置型社食を、従業員が負担する所得税を増やすことなく導入するには、以下にあげる3つの条件を満たす必要があります。

• すべての従業員が対象であること
• 従業員が食事代の半額以上を負担しているこ
• 企業負担額が月額3,500円（税抜）以下であること

それぞれ見ていきましょう。

関連記事：【税理士監修】食事補助は課税される？給与にしないための非課税限度額

参考：国税庁｜No.2594 食事を支給したとき

1.すべての従業員が対象であること

特定の役職や部署に限定せず、すべての従業員が利用できる制度として導入する必要があります。一部の従業員のみを対象とした場合、費用は給与として扱われ、所得税の課税対象となります。

2.従業員が食事代の半額以上を負担していること

食事代のうち、従業員が半額以上を負担している必要があります。企業が半額以上を負担した場合、福利厚生費としての処理ができません。

3.企業負担額が月額3,500円（税抜）以下であること

食事代から従業員の負担額を差し引いた企業負担分が、従業員1人当たり月額3,500円（税抜）以下である必要があります。この金額を超えた部分は給与として扱われるため、所得税の課税対象です。

ただしこの金額は、今後引き上げられる可能性があります。現状（2025年11月時点）の食事補助の非課税限度額は、1970年代に定められてから、40年以上にわたり金額が据え置かれてきており、現在の物価には合っていません。

この状況を是正するため、2026年度税制改正に向けて、経済産業省は非課税限度額引き上げの要望を提出しています。

あわせて「食事補助上限枠緩和を促進する会」（幹事社：株式会社エデンレッドジャパン）も、食事補助の非課税限度額引き上げに向けて、政府へ要望書を提出しました。

また内閣が経済運営や財政運営を行う際の指針となる「経済財政運営と改革の基本方針2025（骨太の方針）」にも、物価上昇を踏まえて見直すことが盛り込まれています。

関連記事：「食事補助」非課税上限の引き上げに向け、 政府へ要望書を提出

参考
：経済産業省｜令和8年度概算要求・税制改正要望について｜令和8年度税制改正に関する経済産業省要望【概要】
：内閣府｜経済財政運営と改革の基本方針2025

失敗しない設置型社食サービスの選び方！4つのポイント

数多くの設置社食サービスから自社に最適なものを選ぶ際は、従業員の働き方、オフィス環境、ニーズ、予算の4つの観点を踏まえると、適したサービスが見つけやすくなります。

1.従業員の働き方を把握する

まず、従業員の勤務形態を確認しましょう。固定時間勤務の場合、昼食時間に利用が集中します。従業員が利用しやすいよう、電子レンジを多めに設置するとよいでしょう。一方、フレックスタイムやシフト制は、24時間利用できる設置型社食サービスのメリットが発揮されやすい勤務形態です。

夜勤や早朝勤務がある職場や、地方に拠点を置く企業などでも、近隣の飲食店やコンビニが営業していない時間帯に食事を提供できるため、設置型社食サービスのメリットを活かしやすいでしょう。

またテレワークで働く従業員が多い企業では、出社人数が一定ではありません。この場合、賞味期限の長い冷凍型を選択することで食品ロスを防ぎやすくなります。

2.オフィス環境の適合性を確認する

設置スペースの確認も重要なポイントです。例えば「オフィスおかん」では、三辺50cm程度の小型冷蔵庫をサービス提供側が用意するため、これを設置できるスペースがなければいけません。

この他に、電子レンジの設置スペースと電源も必要です。これらの条件を満たし、従業員がアクセスしやすいスペースを確保できるか事前に確認します。

3.従業員のニーズを事前調査する

導入するサービスによって、提供できる食事のラインナップが異なるため、アンケート調査で従業員の食事の好みを把握しましょう。

価格帯のニーズは、平均ランチ代をもとに検討可能です。エデンレッドジャパンの「ビジネスパーソンのランチ実態調査2025」によると、設置型社食サービスと近い「コンビニ・スーパー」の平均ランチ代は477円です。この価格帯を参考に、従業員が利用しやすいサービスの導入を検討するとよいでしょう。

出典：エデンレッド｜ビジネスパーソンのランチ実態調査2025～コメ高騰でランチの主食危機⁉ 7割近くが“影響あり”と回答～

4.予算と費用対効果を試算する

初期費用は、設備レンタル・サービス導入費用・電子レンジ設置費用などを含めて検討します。ランニングコストでは、月額基本料金に加えて企業負担分の食事代補助も考慮しましょう。

費用対効果を考えるときには、従業員満足度向上による離職率改善、健康経営による医療費削減、採用活動での企業魅力向上などの効果を評価します。ただし、全員がサービスを利用するとは限りません。各サービスの利用率や継続率もチェックして、実際の利用者数と費用のバランスも確認しましょう。

2025年最新調査から見える食事補助のニーズに注目

株式会社労務研究所は、2025年4月から5月にかけて、正規雇用の従業員500人を対象に「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」を実施しました。従業員の実際の声を反映した調査データは、設置型社食サービスをはじめとする食事補助制度の導入を検討している企業にとって、判断材料の1つとなります。

なお、調査における「食事手当」や「弁当・置き食」は以下のとおり定義されています。

「食事手当・食事補助」：社員食堂はないが、社外の飲食店などでの食事代を支援する食事手当・食事補助などのこと。

「弁当・置き食」：部署単位で注文する弁当による給食、または職場に常設された冷凍庫から好きな冷凍食品を選んで食べることができるもの。

関連記事：福利厚生の実態調査から見る人気の福利厚生　従業員満足度アップに役立つ制度は？

参考：労務研究会｜旬刊福利厚生2025年6月下旬号 従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査／ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組み（下）

食事関連福利厚生の現状

現在の導入状況と利用率を質問したところ、食事関連の福利厚生で最も割合が高いのが社員食堂、ついで食事手当・食事補助制度でした。

制度がある場合の利用率を見ると、食事手当・食事補助制度が78.0％と最も高く、次に社員食堂の75.5％、弁当・置き食制度の48.1％となっています。弁当・設置食制度（設置型社食サービス）は、導入しても利用する従業員は半数程度に留まることが分かりました。

従業員が「導入してほしい」と考える食事関連の福利厚生

食事関の連福利厚生について、制度を導入していない企業で従業員が「導入してほしい」と希望している割合を見ていきましょう。

最も希望する従業員の割合が高いのは食事手当・食事補助制度（49.0％）です。他の制度と比較して、希望する従業員の割合が特に高いことが分かります。

初期費用を抑えやすく、高い利用率が期待できる食事手当・食事補助制度への、潜在ニーズの高さがうかがえる結果です。

関連記事：食事補助とは？福利厚生に導入するメリットと支給の流れ

調査で判明！ニーズが高い「食事補助サービス」と「設置型社食サービス」を比較

株式会社労務研究所の「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」では、食事補助サービスと設置型社食サービスのニーズが高いことが分かりました。ここでは2つの食事関連の福利厚生を比較してみましょう。

設置型社食サービスは企業内での食事に特化していますが、食事補助サービスなら勤務場所によらず利用可能です。特に、利用できる加盟店の多い食事補助サービスを選べば、設置型社食サービスよりも時間や食事内容の自由度が高まります。

ただし、近隣にコンビニや加盟店がない場合は、設置型社食サービスの方が確実に利用できるメリットがあります。

「食事補助サービス」の代表例をチェック

設置型社食サービス同様に、食事補助サービスにも複数の種類があります。ここでは代表的な3つのサービスを見ていきましょう。

「チケットレストラン」：非課税枠活用でお得に食事代サポート

3,000社を超える導入実績のある食事補助サービスは、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」です。全国25万店以上の飲食店やコンビニなどの加盟店で利用できます。専用のICカードによるキャッシュレス決済に対応しているため、支払いが簡単でスムーズです。

コンビニで24時間利用できるため、オフィス内でのランチはもちろん、早朝・深夜勤務にも柔軟に対応できます。リモートワークや出張先など、場所や時間を選ばずに利用可能です。

また一定の条件下で導入すれば、従業員の所得税の負担を増やすことなく導入できるため、実質的な手取りアップにもつながります。サービスの詳細や実質的な手取りアップについては、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

関連記事：チケットレストランの魅力を徹底解説！ランチ費用の負担軽減◎賃上げ支援も

miive（ミーブ）：多様な制度に対応した福利厚生プラットフォーム

「miive」はVISAカードを利用した福利厚生プラットフォームです。はじめに企業が管理画面で提供制度と、従業員情報、付与ポイントを設定します。従業員は専用アプリでサインアップし、アプリ経由でカードを発行して、届いたカードで支払う仕組みです。

予算は、新卒だけ・チームリーダーのみなど、対象者を限定して付与できるのも特徴といえます。食事補助だけでなく、書籍購入・誕生日ギフト・チームの懇親会など幅広い福利厚生に活用可能です。

社食ごちめし：チケット利用で飲食店を社員食堂化

「社食ごちめし」は行きつけの飲食店を社員食堂のように利用できるサービスです。利用可能店舗は、全国20万店舗以上で、コンビニや飲食チェーン店も対象となります。

特徴は、従業員向けの食事補助額を柔軟に設定できる点です。例えば、1,000円分のチケットを5枚配布する、毎回50％オフで利用可能といった、従業員にとって利用しやすい仕組みで導入できます。店舗が「営業時間中に提供しているメニュー」であれば、ランチはもちろん、モーニングやディナーも利用可能です。

関連記事：社食サービス26種類を比較！2025年度版のおすすめと社食サービスのメリットを紹介します

最適な食事補助制度の選択を

設置型社食サービスは24時間利用可能な食事関連の福利厚生サービスです。食事を通した、オフィス内でのコミュニケーション活性化も期待できます。

一方、株式会社労務研究所が2025年に実施した「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」によると、従業員が「導入してほしい」と希望している割合が最も高いのは食事補助サービスでした。

代表的な食事補助サービスには、エデンレッドジャパンが提供する「チケットレストラン」があります。全国25万店舗で利用でき、継続率99％、利用率98％、従業員満足度93%の実績のあるサービスです。利用場所を選ばない食事補助として3,000社を超える企業に導入されています。

利用するには出社が必要な設置型社食サービスに対して、食事補助は全従業員が平等に利用できるサービスです。公平に利用できる福利厚生として「チケットレストラン」を検討してみませんか。

株式会社ほねごり（詳しい導入事例をチェック）のように、従業員のリクエストから「チケットレストラン」導入に至った事例もあります。

資料請求はこちら