SDGsのメリット・デメリットをチェック！企業が取り組んでいる項目は？

SDGsに取り組む企業は過去最大

SDGsとは持続可能な開発目標のことです。2030年までに、持続可能でよりよい世界を目指すための目標として、2015年9月に行われた国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されています。

17の目標からなるSDGsでは、地球上の誰ひとりとして取り残さないことを誓っているのも特徴です。全世界で取り組むべき共通の目標として定められています。

日本でも積極的な取り組みが行われており、帝国データバンクの「SDGsに関する企業の意識調査（2024年）」によると、取り組みに積極的な企業は過去最高になったそうです。ここではSDGsに関する企業の取り組みについて、同調査をもとに紹介します。

参考：帝国データバンク｜SDGsに関する企業の意識調査（2024年）

SDGsに積極的な企業の割合

「SDGsに関する企業の意識調査（2024年）」によると、SDGsへの理解や取り組みに対して「意味をおよび重要性を理解し、取り組んでいる」「意味もしくは重要性を理解し、取り組みたいと思っている」を合わせた、SDGsに積極的な企業の割合は、以下の通り2020年以降増加し続けています。

2024年はSDGsに積極的な企業の割合が54.5％となり、過去最高となりました。

取り組みを行う企業の意見を見ると、求職者や取引先からSDGsへの取り組みが求められていると感じるケースが増えているそうです。この動きから、人材確保や取引先との関係強化を目的にSDGsに取り組んでいる企業もあります。

SDGsへの積極性と企業規模の関係性

SDGsへ積極的に取り組んでいる企業の割合は54.5％です。ただし企業規模や業界によって、積極的にSDGsに取り組む企業の割合は異なります。積極的にSDGsに取り組んでいる企業の割合を、企業規模別に見てみましょう。

企業規模が小さくなるほど、SDGsに取り組む企業の割合が低くなっていることが分かります。

中小企業や小規模企業では、目先の業務や人手不足への対応に手一杯になっている、SDGsにどのように取り組めばよいのかがイメージできないといった理由から、SDGsに取り組めない企業もあるようです。

「働きがいも経済成長も」に取り組む企業が多い

SDGsは17の目標から構成されているため、どの目標に力を入れているかは企業ごとに異なります。調査において、企業が現在最も力を入れていると回答した割合は以下の通りです。

またいずれかの目標に力を入れていると回答した企業は72.8％です。SDGsに取り組んでいないと回答している企業でも、業務の一環や当たり前のこととして、気付かないうちに取り組んでいることもあるでしょう。

自社の業務への取り組みを振り返ることで、SDGsへの取り組みを実施していることに気付けるかもしれません。

SDGsに企業が取り組むメリット

「SDGsに関する企業の意識調査（2024年）」によると、17の目標のいずれかに力を入れていると回答した企業の中で、取り組みによる効果を実感しているのは69.5％です。この69.5％にどのような効果を実感しているか調査した結果を見ていきましょう。

このうち上位5位までを、SDGsに企業が取り組むメリットとして紹介します。

参考：帝国データバンク｜SDGsに関する企業の意識調査（2024年）

企業イメージの向上

環境問題や社会問題など、持続可能な開発目標に関する取り組みを行うことは、企業イメージの向上につながります。顧客・取引先・投資家などが企業に抱くイメージが向上すれば、売上アップや資金調達にプラスに働くでしょう。

SDGsが広まり、環境や社会に配慮した商品やサービスへの関心が高まっているからこそ、企業イメージの向上につながります。

従業員のモチベーションの向上

携わっている業務が環境問題や社会問題の改善につながる意義あるものだと従業員が理解することで、モチベーションの向上が期待できます。

従業員の仕事へのモチベーションが高くなれば、業務効率化や新たな商品・サービスの開発などが進みやすくなるでしょう。結果として売上や業績の向上につながります。

経営方針等の明確化

どのような方針で何を行いSDGsに取り組むかを明確にする過程で、経営方針が定まっていくことも、企業がSDGsに取り組むメリットです。

経営方針を明確にすれば、経営者と従業員が同じ方向を向いて業務に取り組めます。一致団結して目標に向かうことで、目標達成までの道のりがスムーズになるメリットもあるでしょう。

採用活動におけるプラスの効果

若い世代は学校でSDGsに関する授業を受けており、今企業で働いている世代よりもSDGsへの理解度や関心が高いのが特徴です。

就職先を選ぶときにも「SDGsに取り組んでいるか」「どのような取り組みをしているか」は重要なポイントになります。新卒採用や若手人材の採用を目指すときには、自社のSDGsの取り組みに関して、分かりやすく示すと有効です。

売上の増加

SDGsに取り組んでいる企業として顧客がよいイメージを持つようになると、「取り組みに共感するから」といった理由で、商品やサービスを購入するようになります。より多くの顧客に、自社のSDGsの取り組みが理解されれば、売上アップが期待できるでしょう。

SDGsに企業が取り組むデメリット

企業イメージの向上や従業員のモチベーションアップなどのメリットが期待できるSDGsへの取り組みですが、企業にとってはデメリットもあります。これからSDGsへ取り組みたいと考えている企業の参考になるよう、デメリットも確認しておきましょう。

費用がかかる

SDGsに関する新しい取り組みを行うときには費用がかかります。SDGsに関連して新たな業務を開始する場合には、そのための人材確保や、商品開発、収益化するまでのコストなどを用意しなければいけません。

どのくらいの費用が必要で、その後どのくらいの利益が見込めるかを計算した上で、計画的に取り組む必要があります。

負担が増えることによりモチベーションが下がる

新たにSDGsに関する取り組みを始める場合、従業員に業務の負担がかかることもあるでしょう。従来の業務に加えてSDGs関連の業務を担当しなければいけない、業務量が増えたのに報酬は変わらない、といった状況では、従業員のモチベーションが低下しかねません。

SDGsの取り組みによって業務負担が増えるようであれば、従業員へよく説明すること、業務や報酬の調整を行うことなどが重要です。

継続できない場合にかけた費用や手間が無駄になる

必要な費用が当初の計画より膨れ上がってしまった、業務の負担が想定より重かった、SDGsの取り組みは進行しているが本業がおろそかになってしまったなどの理由で、SDGsの継続が難しくなることもあります。

SDGsの取り組みを中止すると、これまでかけてきた費用や手間が無駄に終わります。このような事態を避けるには、小さく始めることがポイントです。

まずは大きな費用や手間が必要のない範囲でSDGsに取り組み、軌道に乗ったら取り組みを大きくしていく方法であれば、継続できず無駄になることを避けられます。

イメージやモチベーション向上には福利厚生も有効

SDGsに取り組むことで、企業イメージや従業員のモチベーションを高められることが分かりました。これらの向上を目的にSDGsへ取り組もうと考えているなら、同時に福利厚生の拡充を検討してみてはいかがでしょうか。

制度を充実させて従業員の働きやすい環境を整えれば、イメージアップやモチベーション向上の実現が期待できます。

関連記事：福利厚生の拡充で得られるメリットは？導入しやすいサービスも紹介

従業員思いの体現でイメージアップ

福利厚生とは従業員やその家族の生活をより豊かなものにするために、企業が支給する給与以外の報酬のことです。福利厚生の充実度を上げて、従業員の働きやすい環境を整備することは、従業員思いの企業であることを体現しているといえます。

従業員の働きやすい環境のために福利厚生を見直し、必要な拡充を実施していることを知らせれば、求職者はもちろん顧客や投資家のイメージアップにもつながるでしょう。

働きやすい環境でモチベーションアップ

働きやすい環境が整えば、従業員のモチベーションアップが期待できます。例えばプライベートと仕事を両立しやすいよう、福利厚生で制度を整えている企業であれば、従業員は働きやすい環境で仕事を続けるために、懸命に業務に取り組むでしょう。

食事補助や社宅など、実質的な手取り額アップにつながる福利厚生を導入すれば、報酬によるモチベーションアップも期待できます。

働き続けたい従業員が増えて人材定着率アップ

働きやすい環境が整っている企業であれば、従業員はよりよい条件や待遇を求めて転職をする必要がありません。「働き続けたい」と考える従業員が増えることで、人材定着率アップが期待できます。

人材定着率が上がれば、頻繁に求人を出すことも、採用した人材の育成を行うこともありません。求人に関する費用の削減にもつながります。

関連記事：福利厚生で離職は防止できる？離職率の高い・低い企業例と離職率抑制を叶えた成功事例

効率よく働きやすくなり業績アップ

福利厚生が充実すれば、従業員は休暇を取ってゆっくり体を休めたり、レジャーを楽しみストレス発散したりもできます。心身ともに疲れが取れれば、出勤したときには業務に集中しやすくなるでしょう。効率よく働けるため、質の高い仕事を大量に仕上げることも期待できます。

また子育てや介護と仕事を両立しやすいよう、休暇制度や時短勤務制度などを導入すれば、従業員は「仕事が続けられなくなったらどうしよう」といった不安を感じることなく仕事に集中して取り組めるでしょう。

複数の福利厚生で、全ての従業員が能力を十分に発揮できる状態を整えれば、業績アップにつながります。

福利厚生なら「チケットレストラン」がおすすめ

福利厚生の導入による企業のイメージアップや従業員のモチベーションアップなどを目指すなら、エデンレッドジャパンの提供している食の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。

契約後に届くICカードを従業員に配布するだけで利用開始できるため、従業員の負担を増やすことなく導入できるのもポイントといえます。ここでは食の福利厚生サービス「チケットレストラン」の特徴を見ていきましょう。

高い従業員満足度

食の福利厚生サービス「チケットレストラン」は93％という高い従業員満足度が特徴です。全国にある25万店舗以上の加盟店で利用できる利便性の高さや、対象となる従業員が平等に利用できる点で評価されていると考えられます。

また「2025年卒 大学生 活動実態調査 （4月）」によると就活生の55.3％があったら嬉しい福利厚生に食事補助をあげていますし、社会人を対象とした「あったら嬉しい人気の福利厚生ランキング」でも食事補助は4位にランクインしています。

従業員に喜ばれる満足度の高い福利厚生を探している場合に向いている福利厚生サービスです。

参考：マイナビキャリアリサーチLab｜2025年卒 大学生 活動実態調査 （4月）

実質的な賃上げにも利用可能

企業が食事補助を支給すると、従業員の食事代の負担を抑えられます。その分従業員は自由に使える給与が増えるため、実質的な手取り額アップが可能です。

加えて食事補助は一定の要件を満たすと、従業員の税負担を増やすことなく支給できます。負担が増えない分、同額の賃上げを行うよりも、従業員が賃上げを実感しやすいのも特徴です。

給与額アップとともに、食の福利厚生サービス「チケットレストラン」を導入することで、従業員の待遇改善を実現しやすくなります。

関連記事：パート・アルバイト・契約社員 にも「第3の賃上げ」を！ラウンドテーブルを開催～“年収の壁”を抱える非正規雇用にも、福利厚生で実質手取りアップを実現～

SDGsのメリットを知って取り組もう

持続可能な開発目標に取り組むことで、環境問題や社会問題の改善を目指すSDGsには、さまざまなメリットがあります。例えば企業のイメージの向上や、従業員のモチベーションアップ、経営方針の明確化などです。

SDGsに取り組み、これらのメリットを活かすには、デメリットも把握しておくとよいでしょう。

併せて福利厚生も、企業のイメージアップや従業員のモチベーションアップにつながります。従業員満足度が高く喜ばれる福利厚生を導入することで、従業員の人材定着率アップも期待できるでしょう。

自社で福利厚生を導入しようと考えているなら、エデンレッドジャパンの提供している食の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。従業員が働きやすい環境整備を行うには、導入を検討してみるとよいでしょう。

資料請求はこちら