福利厚生で離職は防止できる？離職率の高い・低い企業例と離職率抑制を叶えた成功事例

福利厚生と離職率に関するよくある質問

福利厚生と離職率について、まずはよくある質問をチェックして、全体の概要を確認しましょう。

福利厚生は離職率の改善につながりますか？

福利厚生を充実させると、離職率の改善につながることが期待できます。

厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査結果の概要」によると、転職入職者が離職理由としてあげた割合が高いものの中には「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」がありました。労働条件の中には福利厚生も含まれていると考えられます。

このことから、福利厚生は離職率の改善に役立つと考えられるでしょう。

関連記事：「本当の退職理由」調査2024：退職理由アンケートから見える企業の課題

参考：厚生労働省｜令和6年 雇用動向調査結果の概要

離職率が高い企業の特徴は？

離職率が高い企業は「十分な教育制度がない」「正当な賃金や評価が受けられない」「長時間労働」「休みが取りづらい」「働き方の選択肢が少ない」「ハラスメントの横行など人間関係が悪い」「福利厚生や給与などの待遇が悪い」といった特徴があります。

従業員にとって、働きやすい環境の整備が不十分なため、離職率が高い状態といえるでしょう。

関連記事：離職率が高い原因は？離職率低下に効果的な施策を解説

離職率の改善に効果的なのはどのような福利厚生ですか？

離職率を改善するには「食事補助」「特別休暇」「リモートワークやフレックスタイム制度」といった福利厚生が役立ちます。資金が限られている中小企業でも導入しやすい制度です。

例えば食事補助を導入するなら、エデンレッドジャパンが提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。

物価高が続く中、昼食代の負担も上がっています。「チケットレストラン」で昼食代をサポートすれば、従業員がバランスの良い食事を購入しやすくなるでしょう。

実際に「チケットレストラン」の導入をはじめとする福利厚生の拡充を行った結果、株式会社sumarchでは離職を踏みとどまった従業員がいたそうです（詳細な事例をチェックする）。

「チケットレストラン」のサービス内容については、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

福利厚生と離職率の関係性

福利厚生は離職率と関係性があると考えられます。

厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査結果の概要」によると、転職入職者が前職を辞めた理由で多いのは「給料等収入が少なかった」や「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」です。労働条件の中には、福利厚生も含まれていることが考えられます。

この結果から、離職率の改善に取り組むときには、福利厚生の充実度アップが有効な施策となり得るといえるでしょう。

参考：厚生労働省｜令和6年 雇用動向調査結果の概要

そもそも福利厚生とは？

福利厚生とは、企業が従業員に対して支給する金銭以外の報酬のことです 。従業員本人はもちろん、その家族や過去に従業員だった人も対象となることがあります。

従業員の生活の質に関係するため、福利厚生が充実していると、採用活動・従業員のエンゲージメント・定着率・離職防止などにプラスに働きます。

福利厚生には、法律で定められている法定福利厚生と、企業が独自に定める法定外福利厚生の2種類があります。それぞれの特徴を見ていきましょう。

関連記事：【社労士監修】 福利厚生とは何か？種類別に分かりやすく意味を解説

法定福利厚生

法定福利厚生とは、労働法など、法律で定められている福利厚生です。事業主が保険料や掛け金の一部を負担する、以下の6種類の福利厚生が法定福利厚生に該当します。

• 健康保険
• 介護保険
• 厚生年金
• 雇用保険
• 労災保険
• 児童手当拠出金

企業が従業員を雇うときには、法律に従ってこれらの福利厚生を提供しなければいけません。例えば、健康保険や厚生年金などの加入要件を満たしている従業員を雇用しているにもかかわらず、加入していない場合には、業務停止命令などが下る場合もあります。

法定外福利厚生

法定外福利厚生とは、企業が自社の従業員に満足しながら働いてもらうために、独自に設ける福利厚生のことです。

代表的な法定外福利厚生には、住宅手当・食事補助・健康診断の補助・通勤手当などがあげられます。他に、企業型確定拠出年金や財形貯蓄なども、法定外福利厚生の一種です。家族手当や結婚・出産祝い金などを設ける企業もあります。

企業によって整備してる内容に違いがあり、企業の魅力につながるポイントの1つです。法定外福利厚生の充実度の高さやユニークさを、採用活動のアピールに活用している企業もあります。

そもそも離職率とは？

離職率とは任意で定めた期間にどれだけの従業員が離職したかを示す数値のことです。数値が高いほど従業員数に対して離職した割合が高いことを示します。

厚生労働省の資料から、離職率の計算方法も見ていきましょう。

離職率の計算方法

厚生労働省が発表している「用語の定義 」から離職率の計算方法をご紹介します。

この計算式を使い、以下のケースの離職率を計算してみましょう。

• 2025年1月1日時点の従業員数：200人
• 2025年1月1日から2025年12月31日までに離職した従業員数：10人
• 離職率の計算：10人÷200人×100＝5％

この企業の2025年度の離職率は5％と分かります。

離職率の現状

厚生労働省の「令和6年 雇用動向調査結果の概要」をもとに、離職率の現状についても見ていきましょう。

参考：厚生労働省｜令和6年 雇用動向調査結果の概要

離職率の平均

2024年の離職率は14.2％です。2023年の15.4％と比べて1.2％減少しています。

男女別や雇用形態別の離職率は以下の通りです。女性の離職率が男性の離職率より高いのは、パートタイム労働者の割合が高いからと考えられます。

• 男性の離職率：12.6％
• 女性の離職率：16.0％
• 一般労働者の離職率：11.5％
• パートタイム労働者の離職率：21.4％

産業別の離職率

離職率は産業によっても異なります。16種類に分類されている産業のうち、離職率の全体平均を上回るのは4種類のみです。離職率の高い産業と低い産業の間に差が生じていることがうかがえます。

離職の主な理由

「定年」や「会社都合」などは含めない、個人的理由に限定した場合、前職の離職理由は男女で以下の結果となりました。

「その他の個人的理由」を除くと、男女ともに「職場の人間関係が好ましくなかった」「給料等収入が少なかった」「労働時間・休日などの労働条件が悪かった」ことを理由に、離職していることが分かります。

新卒従業員の離職率

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します」で、新卒従業員の3年以内離職率を見ると、学歴別に以下の通りでした。

前年との差を見ると、大学・短大等・高校では3年以内離職率が低下しているのに対して、中学のみ3.6ポイント上昇しています。

また企業規模が小さいほど3年以内離職率は高く、従業員数29人以下の企業では、大卒でも50％を超えていました。

参考：厚生労働省｜新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)を公表します

離職率が高い企業の特徴

離職率に関係するのは福利厚生の充実度だけではありません。ここでは離職率が高い企業によくある特徴を見ていきましょう。

十分な教育制度がない

必要な教育制度が整っていない企業も離職率は高くなりがちです。人材を採用しても現場で働く従業員に任せきりで、その後のフォローをしていないようでは、新しく入社した従業員が不安を抱えてしまいかねません。

教育制度が整っていないことで、業務を覚えるのに時間がかかっているにもかかわらず、職場で「役に立っていない」と悩み、離職につながる恐れがあります。

またマネジメント層の教育が不十分で、時代に合わない指導を行っていることが、離職の原因になっていることもあるでしょう。

関連記事：中小企業が抱える人材育成の課題とは？人材定着につながる取り組みを解説

正当な賃金や評価が受けられない

労働に比例する賃金や評価が正当ではない企業では、従業員の不満から離職率が高くなりやすい傾向があります。このような企業では、従業員の働きを評価する明確な基準を設けるとよいでしょう。

加えて設定した評価基準を従業員に伝えることもポイントです。何がどのように評価されるかが明確になれば、従業員は評価につながる努力を積み重ねていきやすくなります。

長時間労働

残業が多く長時間労働が常態化している場合にも、心身の疲労から離職率が高くなりやすい傾向があります。プライベートの時間が極端に短くなることによる、不満やストレスも離職につながる原因です。

休みが取りづらい

休みが取りにくい環境も離職につながる理由の1つです。休暇制度が他社と比べて少ないなら、まずは制度の整備から始めましょう。

また休暇制度があっても利用しにくい場合には意味がありません。従業員が休暇制度を活用しやすい環境づくりも重要です。

働き方の選択肢が少ない

リモートワーク・フレックスタイム制度・時短勤務制度など、さまざまな働き方が整えられていれば、従業員はライフステージの変化に合わせて働き方を変えながら勤務し続けられます。

このような制度が整っていない場合には、ライフステージの変化に対応できないことから、離職を選ばざるを得ないケースもあるでしょう。

ハラスメントの横行など人間関係が悪い

人間関係の悪さも離職率が高い理由の1つです。仕事について相談したいことがあっても、人間関係の悪さから気軽に話しかけられないという場合、仕事の進行が滞ることもあるでしょう。

常に周りに気を遣わなければならず、ストレスから離職を選ぶ従業員が出てくる可能性もあります。

関連記事：心理的安全性の作り方は？6つの方法や企業のメリットを解説

福利厚生や給与などの待遇が悪い

待遇が悪いことを理由に離職して、より待遇のよい他社へ転職する従業員もいるでしょう。2023年から本格化した賃上げの動きは中小企業にも広がっています。自社の給与は変わっていなくても、他社が賃上げしていれば相対的に給与が低く感じられるでしょう。

福利厚生の充実度が低い場合にも、離職につながる恐れがあります。給与が同程度であれば、より福利厚生の充実度が高い企業へ転職を検討する従業員も出てくるでしょう。

離職率が低い企業の特徴

従業員の離職を防止する有効な手立てを探す場合には、離職防止に成功している企業に倣うのが最も近道です。離職率が低い企業の特徴を見ていきましょう。

明確な評価制度がある

離職率の低い企業は、明確な評価制度を設けていることが多いようです。評価者が誰でもあっても適切な評価が行われる仕組みとなっているため、不公平感から離職を選択するといった事態を避けられます。

また、評価に対し、適切な給与や賞与が支払われているのもポイントです。

MVVに沿った企業運営がされている

MVVとは、ミッション（使命）、ビジョン（理想像）、バリュー（企業価値）の頭文字を取った造語で、企業価値や存在意義を社内外に示す目標のことです。事業内容をもとに作成し、採用活動や社内イベントなどに用いられます。

離職率が低い企業では、従業員がMVVをよく理解しており、それに沿った行動を取っているのが特徴です。細部までMVVをもとにした運営が行われています。

尊敬できるリーダーがいる

離職率の低い企業には、尊敬できるリーダーがいるのも特徴です。リーダーを通して従業員にMVVが浸透しやすくなりますし、従業員が働きやすいようサポートします。

従業員にとっては働きやすい環境が整うため、離職率は低下しやすいでしょう。

ワークライフバランスがとりやすい

ワークライフバランスが取りやすい企業では、従業員は仕事とプライベートを無理なく両立しやすくなります。従業員の満足度やエンゲージメントの向上が期待できる他、育児や介護などを行いながら仕事に取り組む従業員も働きやすいため、離職率は低い傾向です。

ハラスメント対策がしっかりしている

厚生労働省の「令和5年度 職場のハラスメントに関する実態調査」によると、ハラスメントの予防・解決のための取り組みによる副次的な効果として、「職場のコミュニケーションが活性化する/風通しが良くなる」や「管理職の意識の変化によって職場環境が変わる」「会社への信頼感が高まる」などを選ぶ企業の割合が高くなっています。

職場でのハラスメントへの取り組みに盛んな企業ほど、働きやすい環境が整備されており、‍離職防止につながっているといえます。

参考：厚生労働省｜職場のハラスメントに関する実態調査について

福利厚生が充実している

福利厚生が充実していると、従業員は生活に必要なコストを抑えられたり、必要なときに必要なだけ休暇を取得できたり、レジャーを安価に楽しんだりできます。

働きやすく、プライベートの充実度も高まるため、従業員は「長く働き続けたい」と考えるようになるでしょう。

ただし導入する福利厚生が多ければよいというわけではありません。自社の従業員が求めている福利厚生を整備することが、離職率の低下につながります。

離職率を下げるために役立つ福利厚生は？

離職率を下げるには、福利厚生の拡充が役立ちます。具体的にどのような制度を導入するとよいのでしょうか？ここでは資金が限られている中小企業でも導入しやすい福利厚生を紹介します。

食事補助

食事補助は従業員の食事代をサポートする福利厚生です。物価高が続く中、節約のために食事代を節約する従業員もいます。食事補助を導入することで、従業員はバランスの良い食事を購入しやすくなるでしょう。

食事補助の導入には、エデンレッドジャパンが提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。

セブン-イレブン・ファミリーマートなどの大手コンビニチェーンや、𠮷野家・松屋などの牛丼チェーン、サンマルクカフェ・ドトールなどのカフェを含む、25万店舗以上の加盟店で利用できます。

全国に加盟店があるため、対象となる全ての従業員が公平に使えるのもポイントです。「チケットレストラン」の導入事例を見ると「従業員が公平に利用できる福利厚生を探していた」という企業が複数あります。

一定の条件下で導入すると、所得税の非課税枠を活用できるのもポイントです。「チケットレストラン」の詳細や非課税枠の活用については、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

関連記事：食事補助とは？福利厚生に導入するメリットと支給の流れ

特別休暇

誕生日休暇、記念日休暇、リフレッシュ休暇、ボランティア休暇といった特別休暇は、制度設計のみで導入でき、金銭的コストがほとんどかかりません。

有給休暇の他に、必要に応じて利用できる休暇制度があれば、従業員が休暇を取得しやすくなることも期待できます。

関連記事：【社労士監修】特別休暇とは？制度の概要・有給無給・企業事例まで完全解説

リモートワークやフレックスタイム制度

リモートワークやフレックスタイム制度など、柔軟な働き方につながる制度の導入も、離職率低下に役立ちます。制度を活用すれば、ライフステージの変化に合わせて働き方を変えながら仕事を続けられるためです。

実際に制度を利用して長く働き続けている先輩従業員の存在が、若い世代の採用につながることも期待できます。

関連記事：テレワークで喜ばれる福利厚生とは？導入事例を紹介

離職防止を実現した企業の成功事例

従業員の離職を防止するために福利厚生を導入するのなら、従業員の希望をかなえられる制度を導入するとよいでしょう。ここでは福利厚生の導入で、離職率を下げることに成功した企業の事例を紹介します。

「チケットレストラン」導入｜M’sファーマ株式会社

M’sファーマ株式会社（以下、 M’sファーマ）では、国家資格保持者である薬剤師の定着率に頭を悩ませていました。薬剤師は全国のどのような地域でも需要が高い職業であることから離職率が高いという側面があったのです。

特に M’sファーマの店舗は、展開エリアが交通機関の整っていない地域が多く、採用に困難を感じていました。すでにホテルの宿泊費補助といった福利厚生を導入していましたが、離職防止や採用に効果のある新たな福利厚生サービスとして「チケットレストラン」を導入しました。

まず、「チケットレストラン」は、調剤薬局の業界で導入する企業は聞いたことがなかったためインパクトがあったこと、大手のコンビニエンスストアで使えるので、勤務地や居住地による不公平感が生じにくいと感じたことなど、「チケットレストラン」にはメリットがあり、スタッフ間のコミュニケーションにも役立っているそうです。結果として薬剤師の離職率が大幅に低下し、採用と定着率にも良い効果を実感しているそうです。

詳細な導入事例はこちら：M’sファーマ株式会社

「チケットレストラン」導入｜ドリームビジョン株式会社

ドリームビジョン株式会社（以下、ドリームビジョン）は「全社員の幸福の追求」をビジョンに掲げる、ITソリューション企業です。新規採用と離職防止にもつながる福利厚生を探す中で従業員のためにできることとして、食事補助を考えていたそうです。

ドリームビジョンの主要事業であるシステムソリューション事業の従業員の多くがパートナー企業常駐のエンジニアです。こうした本社以外の場所で働く従業員でも利用できる食事補助の福利厚生サービスを必要としていました。本社勤務とパートナー企業常駐の従業員との間に福利厚生面で格差や不公平感が出て離職につながるのは避けたかったからです。

チケットレストラン導入により、パートナー企業への派遣やリモートといった働き方をする従業員にも時と場所を選ばずに、食事で直接的な健康サポートができるようになりました。福利厚生に力を入れている企業として、ハタラクエール2022「優良福利厚生法人」の受賞にもつながり、従業員のエンゲージメント向上や採用活動にも反響があったと感じているそうです。

詳細な導入事例はこちら：ドリームビジョン株式会社

「育児介護休暇制度・働き方宣言」導入｜サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社（以下、サイボウズ）は、チームワークを支援するグループウェアを開発・販売する企業です。組織や評価制度を見直し、ワークライフバランスに配慮した制度や、社内コミュニケーションを活性化する施策を実施することで、一時期は28％と高水準だった離職率を3～5％へと激減させた企業としても注目を集めています。

サイボウズでは、「100人いれば100通りの人事制度があってよい」との方針のもと、従業員の声を聞き、多様なワークスタイルで働ける制度を設けたそうです。病気の治療や介護、育児などの理由がある人はもちろん、一人ひとりが「自身の働き方」を宣言し、実行できる環境です。育児や介護による休暇も一般的な企業では1年のところ、最大6年まで延長できるシステムを導入しています。

長時間労働の是正はもちろん、従業員全体のワークライフバランスが向上しました。その結果、離職率が下がり、採用・教育のコストがおさえられるようになったそうです。

「無料軽食制度・サッカー休暇・エンドレスサマー制度」導入｜株式会社ジオコード

株式会社ジオコード（以下、ジオコード）では、さまざまなユニークな福利厚生を導入することで離職率抑制を叶えた企業として注目を集めています。

ジオコードでは定期的に、従業員に福利厚生についてのアンケートを行っています。「どのような福利厚生があったらうれしいか」という問いに対し希望があった回答に「無料軽食制度」がありました。毎日16時半から20分間は休憩になり、日替わりでサンドイッチやおにぎりが支給されます。この休憩により従業員が小腹を満たせるだけでなく、他部署の人と気軽に話すなど、社内コミュニケーションの活性化にも役立っています。

ワールドカップやオリンピックの時期に発令される「サッカー休暇制度」も好評です。サッカー日本代表の試合に合わせて会社が休みになる制度です。オフィスに集まってサッカーを観戦したり、社内のサッカー部やフットサル部、その他の部活動を促進してコミュニケーションを活性化しています。中継の時間帯により宿泊費やタクシー代もジオコードが負担しているそうです。

さらに、多くの企業が取り入れる8月の夏季休暇だけでなく、成績優秀者には6月と7月にも特別休暇が得られる評価制度を取り入れています。このような取り組みにより従業員からは「モチベーションが上がる」との声が上がるようになりました。離職率が年々低下しているそうです。

離職率を下げるために福利厚生を活用しよう

離職率を下げるには、福利厚生の拡充が役立ちます。中でも、食事補助や特別休暇、リモートワーク・フレックスタイム制度などは、限られた資金でも導入しやすい福利厚生です。

例えば、食事補助を導入するなら、エデンレッドジャパンの提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」を検討してみませんか。コストを抑えつつ満足度の高い福利厚生を整備できます。

資料請求はこちら