2026年最新！設置型社食のおすすめサービスを比較

設置型社食のよくあるQ&Aをチェック

まずは設置型社食について、概要を押さえられるよう、よくあるQ&Aを見ていきましょう。

おすすめの設置型社食サービスは？

設置型社食サービスは複数あります。おすすめは以下のサービスです。

• オフィスおかん
• オフィスプレミアムフローズン
• ESキッチン
• オフィスで野菜
• office nosh （オフィスナッシュ）
• タニタカフェ at OFFICE
• パンフォーユーオフィス
• Daiohs Food Service
• 完全メシスタンド
• セブン自販機
• ミニストップポケット
• ボスマート
• TukTuk
• オフィスグリコ

関連記事：置き社食とは？メリットや導入に向いている企業の特徴をチェック

設置型社食サービスのメリット・デメリットは？

設置型社食には「低コストで導入しやすい」「従業員満足度アップにつながる」「健康経営の実現に役立つ」などのメリットがあります。

一方で「スペースの確保が必要」「マンネリや消費の偏り」「ランチタイムの混雑」「利用するには出社が必要」な点はデメリットです。

導入を検討するときには、メリット・デメリットの両面をチェックした上で、自社に合うか判断する必要があります。

関連記事：置き型社食のメリット・デメリット。従業員が求める食事に関する福利厚生は？

従業員が求めている食事の福利厚生は？

「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」によると、「導入してほしい」と考えている従業員が多い食事に関する福利厚生は食事補助です。

食事補助の導入には、エデンレッドジャパンの提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。全国にある25万店舗以上の加盟店で利用できるため、設置型社食のデメリットをカバーしつつ食事に関する福利厚生を導入できます。

例えば共進運輸株式会社（詳しい導入事例をチェックする）では、もともと提供していた弁当補助だとドライバーが利用しにくいことから「チケットレストラン」を導入しました。これにより、対象となる従業員に公平に提供できるようになり、ドライバーの満足度アップにつながっているそうです。

サービスの詳細については、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。

関連記事：福利厚生の実態調査から見る人気の福利厚生　従業員満足度アップに役立つ制度は？

参考：労務研究会｜旬刊福利厚生2025年6月下旬号 従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査／ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組み（下）

【2026年版】おすすめ設置型社食サービス

設置型社食には複数のサービスがあります。ここでは2026年版のおすすめサービスを見ていきましょう。

オフィスおかん

栄養管理士が監修した国内製造のおかずを1品100円（税込）で提供できる「オフィスおかん」を導入すれば、従業員は24時間いつでも健康的な食事ができます。自宅で朝食を食べられなくてもオフィスで食べられますし、帰り際に購入し夕飯のおかずにするといった使い方も可能です。

設置した専用冷蔵庫に入っているおかずは定期的に届くため、発注の手間が増えないのもうれしい点です。また、従業員の働きやすさを自然な形で向上させるサービスデザインが評価され、2024年度グッドデザイン賞を受賞しています。

オフィスプレミアムフローズン

創業50年以上のSL Creationsの食品は、これまでに50万世帯の家庭で利用されてきました。「オフィスプレミアムフローズン」では中でも100品以上から選りすぐりのメニューを提供しています。

オフィスに冷凍庫・電子レンジのスペースを確保すれば導入可能です。また代金回収や賞味期限管理などのメンテナンスも任せられるため、従業員の手間を増やさずに導入できます。

ESキッチン

「ESキッチン」を導入するのに必要なのは電子レンジのみです。惣菜を温めるときの容器や容器の収納ケース、冷蔵庫、電子決済はすべてサービス側から提供されます。持ち帰り可能なので自宅での夕食利用もできます。

企業は月額3万3,000円（税込）〜の負担で、和食・洋食・中華・アジア料理など幅広いメニューの惣菜に加えて、サラダやデザートも利用可能です。

オフィスで野菜

従業員に健康的な食事を提供したいと考えているなら、サラダやフルーツを中心に健康的な食事がオフィスに届く「オフィスで野菜」が向いています。

ランチを買えるのがコンビニしかないという環境でも、栄養を意識した食事が可能です。プランは冷蔵の「野菜プラン」と、冷凍の「ごはんプラン」の2種類です。2プラン合わせて約140品もの豊富なラインナップは、ランチやお弁当のプラス1品、間食まで幅広くカバーできます。

office nosh （オフィスナッシュ）

調理済みのお弁当を冷凍状態でオフィスに準備しておき、食べたいタイミングで電子レンジで温めて食べられるのが「office nosh （オフィスナッシュ）」です。和洋中約100種類の豊富なメニューは、一流シェフが調理し開発したもので、本格的な味わいを楽しめます。

1食500円以下、糖分30以下・塩分2.5g以下で作られているため、どれを選んでもお得においしく健康的な食事ができるのも魅力です。また容器は「パルプモールド（古紙を原料として作られた紙製品）」素材で、燃えるゴミとして分別できます。

タニタカフェ at OFFICE

「タニタカフェ at OFFICE」は2025年2月にサービスが開始されたタニタの置き型社食サービスです。オフィス内に設置した冷凍庫からタニタカフェの健康的な食事を自由に選んで楽しめます。導入に必要なのは電子レンジのみです。

食事メニューは6種類（ショートパスタ2種、カレー1種、スープ3種）、スイーツメニューは4種類で全10品です。タニタの管理栄養士による健康コラムやレシピの提供、健康ポイント制度など、食事以外の健康づくりサポートも充実。一部地域を除き、2025年8月から全国で展開しています。

パンフォーユーオフィス

オフィスで手軽に焼きたてパンのようなおいしさを味わえるのは「パンフォーユーオフィス」です。そのおいしさから、毎月届くのを楽しみにしている社員がいる企業もあるほどです。

月替わりで届く最大8種類のパンは、レンジで40秒温めるだけで手軽にランチを済ませられる点も魅力といえます。

Daiohs Food Service

「Daiohs Food Service」は約80種類のメニューを用意している設置型社食です。お弁当やパスタ・おにぎりなどの食事はもちろん、スムージー・冷凍フルーツ・アイスなどもそろっています。

従業員が食事を購入するときには、アプリでQRコードを読み込んで支払います。40種類以上のスマホ決済・クレジットカード決済・電子マネー決済に対応しているため、従業員が利用しやすい方法で購入できるのも魅力です。

完全メシスタンド

「完全メシスタンド」はオフィスにスタンド型の冷凍ショーケースを設置し、冷凍タイプの「完全メシ」を提供するサービスです。「完全メシ」とは、「日本人の食事摂取基準」で設定された33種類の栄養素とおいしさのバランスを追求した日清食品ブランドのことです。

料金プランは企業規模ごとに3タイプから選択できます。かつ丼やカレーライスなども、完全メシなら栄養バランス抜群です。

セブン自販機

オフィスが300人以上の利用がある、電源があり電気代を負担できる、空調設備のある屋内に十分なスペースがあるといった条件を満たしているなら、「セブン自販機」の導入を検討してもよいでしょう。

導入すると、従業員はオフィス内でセブン-イレブンの商品を買えるため、ランチを買いに行く手間がいりません。また運用は近隣のセブン-イレブン店舗が担当するため、導入後の管理は不要です。

ミニストップポケット

オフィス内に無人のコンビニを設置できる「ミニストップポケット」は豊富な品揃えが特徴です。100人未満・100人以上・500人以上で、企業規模に合わせてプランを選べます。100人未満の定額プランは全国対応で小規模事業者に導入しやすい仕組みです。

3つの設置型がマッチしない場合は、全国対応の宅配プランとして、人数制限なしの「おやつプラス」「ごはんplus」の選択肢もあります。

ボスマート

全国で2万店が導入されている「ボスマート」は、パンやカップ麺・お菓子などを自動販売機のボタンを選ぶ形で、ドリンクと同時に購入できるサービスです。ICカード決済に対応しており、支払いは3秒程度で完了します。

在庫はオンラインで管理されており、賞味期限切れのチェックから代金の管理まで、運用のすべてをサービス提供側に任せられるのも魅力です。

オプションで淹れたてのコーヒー・アイス・パスタなどの冷凍食品にも対応可能なため、オフィスの規模や従業員のニーズに合わせてカスタマイズできます。

TukTuk

無人コンビニの「TukTuk」を導入すると、従業員はオフィスで食事・お菓子・飲み物などを購入できるようになります。24時間いつでも購入できるため、ランチだけでなく朝食や一息つきたいときにも利用可能です。

在庫管理を行うのも、従業員のリクエストに応えるのもサービス側が行うため、社内で管理する必要はありません。また利用者数制限がないため、小規模なオフィスでも導入しやすいサービスです。

オフィスグリコ

「オフィスグリコ」を導入すれば、オフィス内に従業員がリラックスできる休憩スペースを作れます。一息つきたいタイミングで従業員が自然と集まれる場となるため、コミュニケーションの活性化にもつながるサービスです。

初期費用もランニングコストもかかりません。従業員は購入した分の代金を、貯金箱へ入れるか、スマホ決済で支払います。災害時の備蓄として活用できる点もメリットです。

設置型社食のメリット

オフィスに設置されている冷蔵庫・冷凍庫などから、好みの食事を取り出して支払い、自由なタイミングで利用できる設置型社食には、複数のメリットがあります。具体的なメリットについて見ていきましょう。

低コストで導入しやすい

設置型社食は社員食堂と比較して、導入や運営に関する費用を抑えられるのが魅力です。社員食堂を自社で運営する場合は、厨房・食堂などの専用設備導入に加え、調理スタッフの雇用や食材の調達が必要です。

 一方、設置型社食サービスであれば、初期コストを抑えられます。多くのサービスでは冷蔵庫や電子レンジを無償で貸与しているため、月額利用料と商品購入費のみで運用が可能です。

設備投資にかかる費用や人件費の負担を抑えて、少ない費用で導入できます。

従業員満足度アップにつながる

従業員満足度の向上が期待できるのも、設置型社食のメリットです。

設置型社食には利用時間の制限がないため、休憩時間を個々の従業員のタイミングで取る職場でも利用しやすいでしょう。ランチタイムに休憩時間を取る職場でも、オフィス内で食事を購入できれば混雑を避けて休憩時間を有効活用できます。

また福利厚生として企業が導入すれば、総菜や弁当などを安価で手軽に食べられるようになる点も、従業員の満足度向上につながるポイントです。

関連記事：従業員満足度（ES）は何の指標？魅力的な企業づくりの基本を解説！

健康経営の実現に役立つ

設置型社食は、企業の健康経営実現に向けた取り組みにつながるメリットもあります。健康経営とは、従業員の健康管理を経営戦略の一環として位置づけ、組織全体で戦略的に推進することです。

企業の社会的な信頼性向上にも役立つ取り組みのため、人材確保や投資などにもプラスに働くことが期待できます。

物価高により食費の負担が増す中、節約目的で食事代を減らす従業員もいるでしょう。栄養バランスが二の次になっているケースも考えられます。

企業が費用の一部を負担することで、従業員が栄養バランスの良い食事を低価格で食べられる設置型社食は、健康経営の実現に役立つ施策のひとつです。

関連記事：【健康経営のメリット・デメリット】なぜ必要か？取り組み方も解説

設置型社食のデメリット

設置型社食の導入を検討するときには、デメリットも確認し、自社に合う福利厚生であるか検討しましょう。ここでは代表的な設置型社食のデメリットを解説します。

スペースの確保が必要

設置型社食では、オフィス内に冷蔵庫・冷凍庫・電子レンジなどを設置します。そのためのスペースが必要になるため、一定の設置面積を確保しなければいけません。

また、従業員が食事を取るためのスペースもあわせて用意する必要があります。快適に食事を楽しむためには、テーブルや椅子を配置した食事エリアがあると良いでしょう。

広さに余裕のないオフィスでは、これらのスペース確保がデメリットとなります。設置場所によっては、業務に使うスペースを圧迫してしまう可能性もあるため、導入前にはレイアウトの検討も必要です。

マンネリや消費の偏り

メニューへの飽きも設置型社食のデメリットです。利用頻度の高い従業員ほど、メニューに物足りなさを感じることが予想されます。

また従業員の好みの偏りから、人気の高いメニューは早々になくなる一方、人気のないメニューは残ってしまいやすいのもデメリットです。

このような消費量の偏りにより、廃棄が発生するメニューも出てくる可能性があります。企業側が負担する費用や食品ロスの観点から見ると、効率的な運用が難しい場合もあるでしょう。

ランチタイムの混雑

休憩時間を一斉に取る職場で設置型社食を導入すると、ランチタイムに混雑が発生することも考えられます。冷蔵庫の前でメニューを選ぶ従業員や、電子レンジで食事を温める従業員で、順番待ちの列ができてしまうかもしれません。かえって食事時間が長くなってしまうケースも考えられるでしょう。

利用するには出社が必要

利用できるのがオフィスに出社している従業員に限定される点も、設置型社食のデメリットです。

リモートワークで働く従業員や、取引先へ常駐している従業員、いつも異なる現場で働いている従業員などは利用できません。

さまざまな勤務の仕方で働く従業員が在籍している企業では、設置型社食を利用しにくい従業員の不公平感につながる可能性があります。

従業員が求めている食事に関する福利厚生は？

食事に関する福利厚生は、置き型社食の他にも、社員食堂、食事補助・食事手当などがあります。「従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査」によると、日々の生活に必須である食事に関する福利厚生は、従業員からの認知度や人気が高いのが特徴です。

同調査によると、勤務先に導入されていないけれど「導入してほしい」という声が多いのは、食事補助です。勤務先に導入されていない人の7割にあたる49.0％が、導入を希望しています。

特に家族がおり、生活費の負担が増える30～50代で「導入してほしい」と回答した割合が高くなっていました。

参考：労務研究会｜旬刊福利厚生2025年6月下旬号 従業員の福利厚生ニーズに関する実態調査／ダイバーシティ＆インクルージョンの取り組み（下）

食事補助を導入するなら「チケットレストラン」がおすすめ

「スペースの確保が必要」「出社している従業員しか使えない」「メニューに飽きる」などのデメリットから、設置型社食の導入が難しい場合には、これらのデメリットを避けつつ導入できる食事補助がおすすめです。

例えばエデンレッドジャパンの提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」を導入すれば、従業員は全国にある25万店舗以上の加盟店で食事を購入できます。

オフィス内にスペースがない場合にも導入しやすいでしょう。またリモートワークや常駐先で働く従業員がいる場合でも、対象となる従業員全員が公平に利用できます。

加盟店にはコンビニ・ファミレス・牛丼チェーン・カフェなど多様な飲食店があるため、メニューへの飽きも感じにくいサービスです。

食事の福利厚生サービスは自社に合うものを選ぼう

設置型社食は中小企業や小規模企業でも導入しやすい、食事に関する福利厚生サービスです。複数のメリットがある半面、スペースの確保・マンネリの発生・利用には出社が必要などのデメリットもあります。

また設置型社食より食事補助の方が、従業員が「導入してほしい」と考えている割合が高いという調査結果も見られます。自社の状況にはどの食事に関する福利厚生サービスが合うかを考慮して、導入するサービスを選ぶとよいでしょう。

食事補助が合うという場合には、エデンレッドジャパンの提供する食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。食事に関する福利厚生サービスの充実に向けて、導入を検討してみませんか。

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