オフィスに自販機を設置するには？効果的な福利厚生の活用法を解説！

オフィスに自販機（自動販売機）を設置する理由として、福利厚生の拡充を挙げる企業は少なくありません。数ある福利厚生の中で、自販機の設置が選ばれるのはなぜなのか、オフィスに自販機を設置するメリット・デメリットや、具体的な設置のステップとともに見ていきましょう。食にまつわる福利厚生として、日本一の実績を持つエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」も紹介します。

オフィスに自動販売機を設置するメリット

企業がオフィスに自販機を設置するのは、設置に至る手間やコストを差し引いてもなお、得られるメリットがあるからです。オフィスに自販機を設置することで企業が得られる主なメリットを整理していきましょう。

福利厚生を拡充できる

オフィスに自販機を設置するメリットとして、まず挙げられるのが「福利厚生の拡充」です。企業が福利厚生を拡充することで期待できる効果としては、以下のようなものがあります。

従業員満足度の向上
従業員のパフォーマンス向上
業績の向上
優秀な人材の獲得・定着

充実した福利厚生の提供は、従業員を大切にする企業としての強力なアピールポイントです。企業から大切にされていることを実感できる従業員は、企業に対する愛着や貢献意欲が高まり、より積極的に業務へ取り組むようになります。結果として従業員1人1人のパフォーマンスが向上し、企業としての業績向上も期待できます。

また、福利厚生の充実度は、求職者が就職先を選ぶ際の重要なポイントのひとつです。少子化が進み、多くの企業が人材の獲得に苦心する中、福利厚生を拡充させることで他社との差別化が可能となります。

特に、飲食にまつわる福利厚生は、日常的に利用できることから、従業員からの評価が高い傾向にあります。より魅力ある企業として成長することを目指す企業が、福利厚生の一環として自販機の設置を検討するのは、ごく自然なことといえそうです。

いつでも自由に利用できる

福利厚生は、すべての従業員が平等に利用できることを前提として提供するものです。しかし、実際のところ、結果的に一部の従業員しか利用できない福利厚生も存在します。

例えば、飲食にまつわる福利厚生として社員食堂を設置した場合、社員食堂の営業時間内に休憩をとれない従業員は利用できません。同様に、外出や出張が多い従業員も利用が難しく、不公平感を抱いてしまいます。

その点自販機は、24時間365日、誰もが好きなタイミングで利用できます。利用できる人とできない人に分かれることがないために、不公平感を生むこともありません。

「従業員の生活をより豊かなものにするために、企業が提供する給与以外の報酬」という福利厚生の趣旨を踏まえても、平等かつ利用しやすい福利厚生を提供できるのは企業にとって大きなメリットといえます。

災害時用の備蓄になる

自販機の中には、災害時の備蓄として利用できるものも存在します。提供するサービスは業者によってさまざまですが、多く見られるのが、専用の鍵やハンドルの操作によって商品を取り出せるタイプの自販機です。

勤務時間中に大きな災害が発生し、公共交通機関の運行がストップした場合、オフィスに泊まり込む従業員が出ることが想定されます。そんな非常事態でも、災害時対応型自販機が設置されていれば、オフィス内で一定の飲食物を確保できるため、ただちに危機的な状況に陥ることがありません。

また、飲食物がある安心感により、非常時特有のパニックが発生するリスクも緩和できます。企業のリスク管理としても、自販機の設置は有効です。

手間がかからない

従業員からの評価が高く利用率の高い福利厚生ながら、手間いらずで運用できるのも、オフィスに自販機を設置するメリットです。

自販機の管理は、基本的に自販機の業者が行います。社員食堂やカフェという形で食事補助の福利厚生を提供した場合、機器の準備から運用まで、常に担当者のリソースが必要になることを考えると、自販機の導入しやすさ、運用しやすさは比ぶべくもありません。

自販機の導入は、「手間をかけずに従業員に喜ばれる福利厚生を導入したい」という企業にとって、非常にうれしい施策といえそうです。

オフィスに自動販売機を設置するデメリット

前述のとおり、オフィスに自販機を設置することで、企業が得られるメリットは多岐にわたります。では、オフィスに自販機を設置することで生じるデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

スペースの確保が必要

オフィスに自販機を設置するにあたっては、一定のスペースの確保が必要です。というと、自販機本体が収まるスペースがあれば十分と考えられがちですが、必要なスペースはそれだけではありません。

というのも、自販機を設置すれば、多かれ少なかれ購入したものをその場で飲んだり食べたりする人がいるからです。従業員のニーズによっては、自販機本体の設置スペースに、テーブルや椅子などを加えた簡易的な休憩スペースの整備を検討する必要があります。

オフィスのスペースに余裕がある企業であれば問題ありませんが、そうでない場合、必要なスペースを削ることにもなりかねません。自販機を設置したせいで業務に支障が出るような、本末転倒な事態に陥らないよう検討することが大切です。

電気代がかかる

自販機をオフィスに設置すると、継続的に電気代がかかります。具体的な金額としては、一般的なドリンクの自販機で1カ月に3,000円前後が相場です。しかし、自販機の利用状況が悪く、福利厚生としての効果が認められない場合、ムダなコストと判断せざるを得なくなる可能性も考えられます。

なお、近年の自販機は、節電対策によって以前よりも少ない電気代で運用できるようになっています。電気代を抑えるのであれば、古い機種よりも新しい機種を選ぶのがおすすめです。

取り扱う商品のチョイスが難しい

自販機の種類や提供される商品は多種多様です。オフィスに導入するにあたっては、多くの従業員から喜ばれ、購入される商品を選ぶ必要がありますが、その選定は決して簡単ではありません。

というのも、ドリンクや軽食などの嗜好は、年齢や性別、個人的な好みなどにより、同一企業内でもバラバラなのが一般的だからです。すべての人が満足するラインアップを提供するのは実質不可能ですが、とはいえ、あまりにも内容が偏ってしまった場合、従業員から不満の声があがってしまいます。

なお、取り扱う商品は、業者によって違います。充実したラインアップを提供するためには、業者の選定からこだわることが大切です。

ゴミや衛生面の管理が必要

自販機を設置すると、ゴミが出ることは避けられません。ゴミ箱を設置しても、一部にルールを守らない従業員がいた場合、ゴミが散乱したり、食べ残しや飲み残しが放置されたりといったリスクが考えられます。

また、従業員がみなルールをしっかり守っていたとしても、飲食物を取り扱う以上は落ちたりこぼれたりなど、少なからず衛生面へ悪影響を与えることが想定されます。クリーンな環境を維持するには、ルールを徹底した上で管理者を定めるなど、事前の準備が必要です。

オフィスに設置する自動販売機の種類

自動販売機とひと口にいってみても、その種類はさまざまです。以下、一般的な自販機の種類と特徴を解説します。

メーカー自販機

特定の飲料メーカーの商品を専門的に扱う自販機です。メーカー自身が管理運営を行い、自販機本体にメーカーロゴが大きく入っているのが特徴で、そのメーカーが販売する人気商品をまとめて提供できます。

街中で目にする機会が多い自販機であることから、従業員の認知度が高く、オフィスへの設置も比較的スムーズに進む傾向にあります。商品ラインアップこそ限られてしまうものの、最初の1台としておすすめのタイプです。

コンビ機

飲料メーカー自身ではなく、仲介業者が管理運営を行う、複数のメーカーの商品をまとめて提供できる自販機です。メーカーをまたいだラインアップを提供できるので、企業ごとのニーズに応えやすいメリットがあります。

メーカー自販機であれば複数台が必要なケースでも、1台に集約できるため、スペースや電気代の効率化も可能です。提供したい商品が複数メーカーにわたっている場合や、スペースや予算に余裕がない企業にとって大きなメリットがある自販機です。

カップ式自販機

できたてのコーヒーをはじめとする、多彩な印象を提供できる自販機です。

仕組みやアピールポイントはメーカーによって異なりますが、1杯ごとに豆を挽き、ドリップするコーヒーをメイン商品としているのが一般的です。コーヒーの濃さや砂糖、ミルクの量も調節でき、自販機ながらそれぞれの好みにカスタマイズされた本格的なコーヒーを味わえるのが特徴です。

コーヒー以外にも、お茶やコーンスープ、ココアなど、充実した品揃えを楽しめます。

紙パック自販機

缶と比較して軽く、携帯にも便利なのが紙パック自販機です。SDGsの観点から、プラスチックの使用量も抑えられ、ゴミの削減にも役立ちます。飲んだ後のパックはコンパクトに捨てることが可能で、種類によっては古紙としてリサイクル可能のパッケージもあります。

コーヒーから乳性飲料、健康飲料など、オフィスで求められるドリンクを揃えやすいのも大きな特徴で、高い利用率が期待できます。健康経営を目指す企業や、残業が多くなりやすい企業などにおすすめの機種です。

食品自販機

パンやカップ麺など、食品を販売する自販機です。ドリンク専用の自販機とは違い、軽食を提供できるため、休憩時のおやつや残業時の食事など、従業員のより多彩なニーズに応えることが可能です。

食品自販機で取り扱っている内容としては、主に以下のようなものが挙げられます。

パン
栄養補助食品
カップ麺
菓子

食品自販機を設置すると、従来であればコンビニやスーパーへ足を運んで購入していたものが社内で入手できるようになります。従業員の時間のロスも軽減され、満足度の高い福利厚生となるでしょう。

物販自販機

ドリンク、食品、雑貨など、さまざまなジャンルの商品を1台で提供する機種です。物販自販機では、ドリンクや食品のほか、任意の雑貨なども販売できます。

省スペースながら利便性が高く、オフィス内コンビニのように利用できるのが魅力の機種です。

オフィスに自販機を設置する際のステップ

実際にオフィスへ自販機を設置する際は、どのような工程が必要なのでしょうか。検討から導入までの流れをステップごとに紹介します。

ステップ1：業者の選定

自販機をオフィスへ設置することが決まったら、まず行わなければならないのが「業者の選定」です。

業者によって取り扱い商品が大きく異なるため、適切な業者をしっかりと選ばなかった場合、従業員が求めている商品を提供できず、高い利用率は期待できません。

そんな事態を防ぐためにも、導入前には事前アンケートなどを行い、従業員のニーズについて把握しておくことが大切です。従業員が求める商品の取り扱いがある業者を選ぶことにより、従業員が利用しやすく、満足度の高い福利厚生になります。

ステップ2：見積り依頼

利用する業者が決まったら、続いては見積り依頼のステップです。窓口は業者によって異なりますが、近年はお問い合わせフォームなどを通じて行うのが一般的です。

申し込みをすると、間もなく業者の担当者から連絡があります。この連絡を通じ、双方のスケジュールをすり合わせた上で業者の訪問日を決定します。

ステップ3：調査・確認

決定した訪問日に業者がオフィスを訪れ、現地の調査や確認、見積りを行います。この訪問で、どんな機種を希望するのか、希望する機種が希望するスペースへ設置が可能かどうかを調査、確認します。

例えば、設置予定のスペースに十分な電力を賄う電源がなければ、自販機は設置できません。カップ式自販機を希望するのなら、基本的に水道の設備も必要です。

可能であれば、事前に設置予定のスペースの大きさを測り、設置が可能な機種を絞っておくと、当日の流れがスムーズです。

ステップ4：提案・見積り

実施した調査や確認をもとに、業者からおすすめのプランの提案や見積りが届きます。合わせて、契約した場合の設置の手順などの説明もあります。

企業は提案内容を踏まえ、自社の予算と照らし合わせながら導入するかどうかの最終決定をします。

ステップ5：契約・設置

導入を決定したら、業者との正式な契約を交わします。このとき、実際に自販機で販売する商品や設置日を決定します。

後日、業者がオフィスを訪れて自販機を設置します。設置にまつわる作業は基本的に業者が行うため、企業側が特別に何かを準備したり、人員を用意したりする必要はありません。

なお、自販機を設置する場所に電源（コンセント）がなかったり、水道が必要なケースであっても引かれていなかったりする場合、それぞれを整備する工事も合わせて必要になります。

オフィスに自販機を設置する際の注意点

自販機の導入について、企業側、従業員側がともに満足できる福利厚生にするためには、いくつかのポイントを押さえた上で実施することが大切です。オフィスに自販機を設置するにあたっての注意点を紹介します。

設置スペースを熟考する

前述のとおり、自販機を設置すると、多かれ少なかれ周辺の環境が変わります。休憩スペースを併設する場合は特に、常に人が集まり、話し声が聞こえるエリアとなる可能性が高まります。

仮に、執務スペースに隣接した場所に自販機を設置した場合、人が移動する気配や話し声で気が散ってしまい、業務に集中できない従業員が出ないとも限りません。応接室のような、来客対応を行うスペースが隣接している場合も同様です。

自販機を設置するにあたっては、業務に支障の出ないエリアを選択することが大切です。

契約期間を確認する

自販機を設置するにあたっては、契約期間が定められているのが一般的です。この契約期間内に契約を解除した場合、違約金の支払いを求められるケースもあります。

仮に、自販機の売上げが思ったように伸びなかった場合、企業が維持費にまつわる赤字を出したまま契約期間の満了を待つことになりかねません。場合によっては、業者の判断によって撤去される可能性も考えられます。

なお、多くの業者は、契約期間を1〜3年として、それ以降は自動更新と定めているケースが大半です。契約前には、この期間についてしっかりと確認しておきましょう。

利用をうながす販売価格を設定する

自販機で販売する商品の販売額の内訳は、「商品原価」「業者の利益」「設置者（企業）の利益」の3つに分かれます。

福利厚生としてオフィスに設置する自販機は、商品の販売価格が通常よりも安く設定されているのが一般的ですが、これは、従業員への福利厚生として「設置者の利益」を低く抑えているからです。

オフィス内の自販機で販売する商品金額を、外部で購入する場合の商品金額と同じにしてしまえば、オフィス内で購入するメリットが失われてしまいます。利用者があまりにも少なければ、維持費が利益を上回り、大きな赤字に陥る可能性もあります。

最低限の利益を確保するためにも、従業員がオフィス内の自販機を選びたくなる価格を設定することが大切です。

アフターサービスの内容を確認する

オフィスに自販機を設置すると、契約にともなうサービスとして、業者は商品の管理や補充、機器のメンテナンス、ゴミの回収などを行います。しかし、このうちゴミの回収については、すべての業者が行うわけではありません。

ゴミの回収を行わない業者と契約をした場合、ゴミの処理は自社内で行う必要があります。担当部署を定めるにせよ、清掃ローテーションを組むにせよ、従業員のあいだで不満が出るかもしれません。あらゆる可能性を踏まえ、アフターサービスがしっかりとした業者を選ぶのがおすすめです。

【福利厚生】自販機以外の選択肢もチェック

食事補助にまつわる福利厚生は、自販機の設置だけではありません。選択肢を広げ、よりよい福利厚生を検討するためのヒントとして、主な福利厚生の種類を整理していきましょう。中でも特に人気を集めているエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」についても紹介します。

参考：https://ticketrestaurant.jp/meal-allowance

食事補助の福利厚生の種類

従業員へドリンクや食事を提供する食事補助の福利厚生には、主に以下のようなものがあります。

社員食堂：自社内に食堂を設置して食事を提供する福利厚生。導入や運用に大きなコストが必要
設置型食堂：専用の冷蔵庫を設置し、飲食物を提供する福利厚生。種類や量が限られる
仕出し弁当：業者に依頼した弁当が届けられる福利厚生。メニューが限られる。急な数量の変更が難しい
チケットサービス：提携店舗での支払いが補助される福利厚生。メニューや利用時間の自由度が高い

導入と運用に多大なコストや人手が必要なことから、社員食堂を新たに導入する企業は減少傾向にあります。また、設置型食堂や仕出し弁当は、低コストながら選択肢に限界があり、多様なニーズに応えるのが難しいというデメリットがあります。

そんな中にあって、食事補助の福利厚生として近年特に注目を高めているのがチケットサービスです。食事補助の福利厚生として、日本一の実績を持つエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」も、チケットサービスのひとつです。

「チケットレストラン」はどのようなサービスで、利用する企業や従業員にどういったメリットがあるのでしょうか。

「チケットレストラン」とはどんなサービス？

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、30年以上の実績を持ち、2,000社以上の企業に導入されている食事補助の福利厚生サービスです。以下、「チケットレストラン」の具体的なサービス内容や選ばれる理由を紹介します。

平等で自由度の高い福利厚生

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、専用の電子カードを利用して行う食事補助の福利厚生です。企業側と従業員側で半額ずつチャージしたカードを食事代の支払いに利用することにより、実質的に半額の食事補助が与えられる仕組みです。

サービスは全国の提携店舗で利用でき、そのジャンルはコンビニ、ファミレス、カフェなど多岐にわたります。勤務時間中であればいつでも利用可能なので、社員食堂のように、営業時間外は利用できないといった問題がありません。ランチタイムに合わせて休憩をとれない職種の人や、リモートワーク中の人でも問題なく利用できます。

従来約7万店だった提携店舗は、2023年3月に「 Uber Eats 」と業務提携したことにより、約25万店と急拡大しました。従業員の職種や勤務形態などに左右されることなく、平等で自由度の高い福利厚生を提供できる事実は、「チケットレストラン」が人気を集める大きな理由となっています。

「チケットレストラン」が選ばれる理由

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、国税庁の確認のもと運営されているサービスです。一定の条件下で福利厚生として利用できるため、企業側は「消費税」「社会保険」「法人税」、従業員側は「社会保険」「所得税」がそれぞれ優遇されます。

また、利用にあたって必要な業務は、基本的に月に1度のカードへのチャージのみです（※従業員は給与引き落とし）。複雑な業務は発生しないため、人的リソースを割く必要もありません。サービスを利用した企業の利用率99％、継続率98％、社員満足度90%という高評価は、「チケットレストラン」が企業と従業員の双方にとって非常に魅力的なサービスであることの何よりの証といえます。