エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は全国に25万店舗以上の加盟店がある食事補助サービスです。どのような加盟店があるのでしょうか？利用できるお店や、利用できるお店をチェックできる検索機能を紹介します。
「チケットレストラン」のサービスをチェック
エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、従業員に食事補助を提供できる福利厚生サービスです。
全国にある25万店舗以上の加盟店で利用できるため、全国に事業所がある企業や、テレワークを実施している企業、毎日異なる現場で仕事をする従業員がいる企業でも、全従業員に公平に福利厚生を提供できます。
従業員は加盟店で専用のICカードを提示するだけで食事を購入可能です。使い勝手のよさから、導入した企業では98％の従業員が利用しています。従業員満足度が93％と高いのも特徴です。
導入した企業からは「待遇改善に役立った」「従業員の採用や定着につながっている」といった声も届いています。
チケットレストランの加盟店一覧
使い勝手がよく利用率も満足度も高い「チケットレストラン」の加盟店には、どのようなお店があるのでしょうか。お店の種類ごとに紹介します。
コンビニ
「チケットレストラン」の加盟店には、全国展開しているコンビニもあります。コンビニの加盟店をチェックしましょう。
- セブン-イレブン
- ファミリーマート
- ローソン
- ナチュラルローソン
- デイリーヤマザキ
24時間いつでも空いているコンビニで利用できるため、従業員は出勤途中で昼食を買ってからオフィスへ出社するといったことも可能です。全国チェーンのため、オフィスに出社する人はもちろん、テレワークで働く人や、出張先などでも利用しやすいでしょう。
牛丼チェーン
牛丼チェーンでも「チケットレストラン」を利用できます。昼食はボリュームのあるごはんものを食べて午後に備えたいという人も、満足できるでしょう。利用できる牛丼チェーンは以下の通りです。
- 松屋
- すき屋
- 𠮷野家
みそ汁やサラダなどのサイドメニューがあるため、食事補助の提供で、従業員が栄養バランスを考慮した食事をとりやすくなることも期待できます。
バーガーチェーン
ボリュームたっぷりのハンバーガーを「チケットレストラン」で食べられるお店もあります。店頭でICカードを使って会計できるハンバーガーチェーンを見ていきましょう。
- バーガーキング
- ウェンディーズ
「 Uber Eats 」経由で注文すれば、以下のハンバーガーチェーンも利用可能です。
- マクドナルド
- ロッテリア
- モスバーガー など
関連記事：「チケットレストラン」はマクドナルドで使える？利用方法をチェック
ファミレス
バラエティ豊かなメニューから食事を選べるファミレスは、好みの料理を注文しやすいため、従業員同士で訪れるのにもおすすめです。「チケットレストラン」の加盟店には以下のお店があります。
- ジョナサン
- バーミヤン
- ガスト
- ロイヤルホスト など
カフェチェーン
仕事中においしいコーヒーや紅茶で一息つきたいタイミングにも「チケットレストラン」が便利です。加盟店には以下のカフェチェーンがあります。
- ドトール
- エクセルシオールカフェ
- カフェ・ド・クリエ
- 上島珈琲店
- スタンダードコーヒー など
「 Uber Eats 」経由で使える店
エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は「 Uber Eats 」経由でも利用できます。「 Uber Eats 」経由なら、店頭では「チケットレストラン」を利用できない以下のお店のメニューも注文可能です。
- マクドナルド
- ケンタッキーフライドチキン
- コメダ珈琲
- サンマルクカフェ
- スターバックスコーヒー など
「 Uber Eats 」を利用すれば、注文したメニューをオフィスまで配達してもらえます。昼食を買いにお店へ行く手間が省けるため、ランチタイムの混雑に巻き込まれることなく、休憩時間を有効活用可能です。
「 Uber Eats 」を使った注文方法
「 Uber Eats 」を使って「チケットレストラン」を利用するときの手順もチェックしましょう。まず行うのは「チケットレストラン」公式アプリでの、「Uber Eats」バウチャー（チケット）の購入です。
事前に「Uber Eats」アプリをインストールし、アカウントを作成しておくと、スムーズにバウチャーを購入できます。バウチャー購入時の手順は以下の通りです。
- チケットレストラン公式アプリでログイン後、画面下の 「お得情報 」ボタンをタップ
- 「バウチャーの購入へ」をタップ
- 購入する金額のバウチャーを選択し、「次へ進む」をタップ
- 購入内容を確認し、問題なければ「購入を確定する」をタップし完了
- 「Uber Eats にチャージする」をタップするとUber Eats アプリに遷移（ Uber Eats アプリにログインし直す必要はありません）
バウチャーを購入したら、「 Uber Eats 」アプリから注文しましょう。料理のジャンルを選んだり、キーワードを入力したりすると、食べたい料理のあるお店を探せます。
注文する料理の「カートに追加する」をタップし、受け渡し場所や受け取り方法を設定し「注文する」をタップしましょう。「お支払い方法」で「Uber Cash」を選ぶと注文できます。
関連記事：Uber Eatsとの連携でチケットレストランがもっと便利に！魅力と使い方をチェック
職場付近の加盟店を検索！
職場の近くに「チケットレストラン」の加盟店があるか調べるには「お店の検索」を利用すると便利です。住所や駅名で検索できる他、洋食・和食・ラーメン・カレー・イタリアンなどお店のジャンルによる絞り込みもできます。
地図にも加盟店のピンが表示されるため、行ったことのないお店でもどこにあるか確認可能です。また地図を表示する範囲を200m・500m・1km・3km・5kmから選択できるため、職場から出発して休憩時間内に戻って来られるか判断しやすいでしょう。
「チケットレストラン」の魅力
全国に25万店舗以上の加盟店がある「チケットレストラン」は、従業員にとって魅力的な福利厚生サービスです。その証拠に、導入している企業での従業員満足度は93％となっています。
加えて企業にとっても魅力あるサービスです。ここでは企業が「チケットレストラン」を導入するメリットを紹介します。
導入・運用の手間いらず
「チケットレストラン」の魅力としてまず挙げられるのは、導入や運用にかかる手間が最小限である点です。導入するときには、届いたICカードを従業員へ配布すれば使用できます。専用ソフトのインストールといった手間はかかりません。
その後の運用も、月1回のチャージ作業を行うのみです。担当者の手間を大きく増やすことなく、充実した福利厚生を導入できます。
費用を福利厚生費に計上可能
食事補助は一定の要件を満たして支給すると、かかった費用を福利厚生費として計上できる仕組みです。「チケットレストラン」はこの要件を満たして導入できるため、費用は福利厚生費になります。
福利厚生費は企業が法人税額を計算するときに、税率をかける課税所得から差し引ける損金として扱うことが可能です。
課税所得額は収入から経費を除いた利益に、益金を加えたり損金を差し引いたりして、算出します。利益や益金が同額であれば、損金が多いほど課税所得額は少なくなり、法人税額も下がる仕組みです。
適切な処理で法人税額を下げられる点はメリットといえるでしょう。
待遇改善に効果的
従業員の待遇改善に役立つのも「チケットレストラン」の魅力です。充実させることで、従業員の働きやすさアップにつながります。
福利厚生はどれも待遇改善に役立ちますが、従業員や求職者が求めている福利厚生でなければ、利用されませんし効果も期待できません。
食事補助は就活生にとっても従業員にとっても喜ばれる福利厚生です。マイナビの「2024年卒大学生活動実態調査 （4月）」によると、2024年卒の大学生が求める割合の高い福利厚生には「諸手当（住宅手当・食事手当など）」が含まれています。
働く男女501人を対象に実施した「あったら嬉しい福利厚生に関する意識調査」でも「社員食堂・食事補助は4位です。従業員や求職者が求める福利厚生を導入することで、スムーズな採用や早期離職の防止など定着管理にもつながります。
また従業員の食事代をサポートする食事補助は、実質的な手取り額アップにつながる方法としても注目されています。食事補助は一定の要件を満たして支給すれば、従業員の給与として扱われません。
給与ではないため所得税は非課税です。同額の賃上げでは所得税の課税対象となるため、従業員は賃上げの実感を得にくいこともあります。賃上げと「チケットレストラン」を併用することで、従業員の税負担を抑えつつ可処分所得を増やせる可能性のある方法です。
扶養内での勤務を希望するパート従業員の待遇改善を行うときにも、「チケットレストラン」なら給与として扱われないため、労働時間はそのままに実質的な手取り額を上げられます。
加盟店の多い「チケットレストラン」で企業の魅力アップ
エデンレッドジャパンの提供する食事補助サービス「チケットレストラン」は、全国に25万店舗以上の加盟店があります。
セブン-イレブンやファミリーマートなどのコンビニ、ジョナサンやガストなどのファミレス、ドトールやスターバックスコーヒーなどのコーヒーチェーンなど、利用できるお店の種類はさまざまです。
食事補助は従業員や求職者に喜ばれる福利厚生のため、導入することで企業の魅力アップにもつながります。「チケットレストラン」は導入後の従業員満足度が93％と高いサービスです。
導入や運用の手間を抑えつつ、人材の定着につながる福利厚生サービスの利用を検討してみませんか。
