2025年版「働きがいのある会社ランキング ベスト100」従業員の「働きやすさ」を追求するメリットとは

「働きがいのある会社ランキング ベスト100」の概要

2025年2月12日、2025年版の「働きがいのある会社ランキング ベスト100」が発表されました。同ランキングは、企業における職場環境の質を測る重要な指標です。人手不足が深刻化し、人材獲得に苦慮する企業が増える中、採用力を高める一手としても注目を集め、2025年版では657社が参加しました。まずは「働きがいのある会社ランキング ベスト100」について、その概要をわかりやすく解説します。

「働きがいのある会社ランキング ベスト100」とは

「働きがいのある会社ランキング ベスト100」は、従業員アンケート（Trust Index Survey）を軸に、企業文化や人事施策の調査（Culture Audit）の結果から総合的に評価される客観的な指標です。

「経営層との信頼関係」「仕事への誇り」「職場での一体感」など、数値化しにくい要素をスコア化している点が特徴です。

ランキング上位企業は、高いエンゲージメントを実現する職場環境と充実した制度・福利厚生等を備えています。このランキングに選出されることにより「働きがいのある会社」としての社会的認知度が向上し、従業員のモチベーション向上につながるほか、採用活動における強力なアピールポイントとして活用可能です。

実際に、ランクインしている企業の多くが、このランキング結果を広報や採用の場で積極的に活用しています。

「働きがいのある会社」の定義

「働きがいのある会社」とは、GPTW（Great Place to Work）が定める『全員型「働きがいのある会社」モデル』に基づいて評価される企業を指します。

【全員型「働きがいのある会社」モデル】

出典：働きがいのある会社（Great Place To Work® Institute Japan）｜認定・ランキング

このモデルにおいて、もっとも重視されるのは、従業員とリーダー間の「信頼関係」です。この信頼関係は、リーダーへの「信用」・従業員への「尊重」・そして「公正」な扱いという3つの要素から構成されています。

GPTWは、時代の変化や働き方の多様化に合わせて、このモデルを定期的にアップデートし、現代の職場環境に即した評価基準を維持しているのです。

なお、GPTWは「働きがいのある会社」を以下のように定義しています。

立場、仕事、働く場所に関係なく、あらゆる従業員が会社やリーダーを信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持てる会社のこと

出典：働きがいのある会社（Great Place To Work® Institute Japan）｜認定・ランキング

「働きがいのある会社」5つの構成要素

「働きがいのある会社」を構成する重要な要素として、GPTWは、従業員とリーダー間の信頼関係を構成する「信用」「尊重」「公正」・従業員と仕事の関係性を表す「誇り」・そして従業員とチームの関係性を表す「連帯感」の5つを挙げています。

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ランキング決定までのプロセス

出典：働きがいのある会社（Great Place To Work® Institute Japan）｜認定・ランキングについて

「働きがいのある会社ランキング ベスト100」の決定プロセスは、主に2つの調査に基づいています。

第一が「働く人へのアンケート（Trust Index Survey）」です。これは職場環境について、従業員の声を直接聞く調査です。対象は原則として5,000名以下の企業では全従業員・5,000名を超える企業では無作為抽出された5,000名の従業員となります。このアンケートは選択式設問60問・自由記述式設問2問・属性や認識を問う設問7問で構成されています。

第二の調査は「会社へのアンケート（Culture Audit）」です。これは企業の経営方針や制度などの取り組みを評価する調査で、回答するのは施策を企画・運営する担当者や責任者です。会社へのアンケートはさらにPart1とPart2に分かれていて、Part1では会社概要や基本的な人事データに関する設問、Part2では企業文化や会社方針・人材に関する施策や制度に関する設問が含まれています。

これらの調査結果を総合的に分析し、一定の基準を満たした企業が『働きがい認定企業』として認定され、その後、認定企業の中からランキングが決定され「働きがいのある会社ランキング」として発表されています。

「働きがい」の測定方法

「働く人へのアンケート」では、肯定的な回答（5段階評価の設問において4と5）のみをスコア化し、「私の会社はGreat!」と言えるレベルであるかを評価しています。これこそが、GPTW（Great Place To Work）の由来です。

また「会社へのアンケート（Part1とPart2）」は、複数の評価委員によって、Great Place To Workの世界共通基準に基づいて評価されます。これにより、国際的に一貫した基準で「働きがい」を測定し、比較可能なデータを提供しているのです。

なお、アンケートの設問は『全員型「働きがいのある会社」モデル』をベースに作成されています。

2025年版「働きがいのある会社ランキング ベスト100」大規模部門（1,000人以上）

では、実際に2025年版「働きがいのある会社ランキング ベスト100」を見ていきましょう。

大規模部門（従業員1,000人以上）のランキングでは、グローバル企業や国内大手企業が上位を占めています。

1位のDHL Expressは、働きがいづくりと充実した福利厚生で高評価を獲得しました。2位のCiscoは明快なパーパスや待遇、3位のHiltonは安心して働ける環境づくりが評価されています。

このランキングからは、大企業においても従業員一人ひとりを大切にする企業文化が「働きがい」の創出に不可欠であることがわかります。

2025年版「働きがいのある会社ランキング ベスト100」中規模部門（100〜999人）

中規模部門（従業員100〜999人）のランキングでは、1位のアチーブメントが社内文化づくりや経営トップとの直接的な接点を重視した環境で評価されました。

2位のアトラエは、全員参加型の対話を実施し、フラットな組織運営を推進しています。

中規模企業ならではの組織の風通しの良さと、従業員の意見を取り入れやすい柔軟性が評価のポイントになっています。

2025年版「働きがいのある会社ランキング ベスト100」小規模部門（25〜99人）

小規模部門（従業員25〜99人）のランキングでは、1位の「あつまる」が個人ビジョン経営の導入や充実したコミュニケーションで高く評価されました。

2位のMahaloは、教育制度や福利厚生など、従業員のキャリア支援が注目されています。

小規模企業では、個々の従業員に合わせた柔軟な制度設計や、従業員の声が直接経営に反映される仕組みが「働きがい」を高める重要な要素となっています。

従業員にとって「働きやすい」企業になるメリット

従業員にとって「働きやすい」企業になり「働きがいのある会社ランキング ベスト100」に選ばれることは、企業の知名度を高めたり、業績向上につながったりと高いブランディング効果をもたらします。しかし、得られるメリットはそれだけではありません。

ここでは「働きやすい」企業になることで企業が得られるメリットをさらに掘り下げます。

モチベーションとエンゲージメントの向上

働きやすい環境で仕事をする従業員は、仕事へのモチベーションが高く、企業へのエンゲージメントも強まるのが一般的です。

モチベーションとは、目標達成に向けた意欲を指し、エンゲージメントは企業への愛着や貢献意欲を意味します。働きやすい企業では、従業員が安心して業務に取り組める環境が整っているため、モチベーションやエンゲージメントの向上はもちろんのこと、パフォーマンスの向上も期待できます。

結果として、離職率の低下や組織全体の士気向上につながり、従業員一人ひとりが安定したパフォーマンスを発揮しやすくなるのです。

優秀な人材の確保と定着率の向上

働きやすい職場は、優秀な人材の確保や従業員の定着率向上に直結します。

求職者が新たな就職先を選ぶにあたり、チェックするのは給与や職務内容だけではありません。長期的に活躍したいと考える人であればなおのこと、いわゆる「働きやすさ」を重視します。

たとえば、柔軟な働き方や充実した福利厚生などのサポート体制が整っている企業は、求職者から魅力的な職場として認識されやすく、採用活動においても競争力を発揮できます。

また、働きやすい職場では長期的なキャリアを築きやすいため、離職率も低下するのが一般的です。こうした環境を整えることが、持続的な企業成長の鍵となります。

生産性の向上と業績への好影響

職場環境が良好で、従業員一人ひとりのモチベーションが高い企業では、必然的に企業としてのパフォーマンスが向上し、業績の向上も期待できます。

また、働きやすい職場では、通常過度なストレスや業務負担がありません。従業員は、心身の健康を維持しながら業務に取り組めます。

この環境は、チームワークの向上や創造的な発想の促進にもつながります。特に、心理的安全性が確保されることで従業員同士の意見交換が活発になり、新たなアイデアやイノベーションが生まれやすくなるのです。

このように、従業員の働きやすさを向上させることは、企業の競争力を高める上でも重要なポイントとなります。

働きやすい職場環境をつくるには？

企業が従業員にとって働きやすい環境を整えるには、具体的な施策を講じる必要があります。ここでは、特に実践しやすく高い効果が期待できる主な施策について詳しく解説します。

柔軟な働き方の導入

柔軟な働き方を導入することで、従業員の働きやすさは大幅に向上します。

たとえば、テレワークやフレックスタイム制度の導入は、通勤の負担を軽減し、ワークライフバランスを整えるのに有効です。また、時短勤務制度や週休3日制の導入も、育児や介護と仕事の両立を支援する手段として注目されています。

こうした取り組みは、従業員のストレス軽減だけでなく、業務の効率化にも寄与します。企業が柔軟な働き方を推進することで、多様な人材が活躍しやすくなり、組織全体のパフォーマンス向上につながるのです。

職場のコミュニケーション活性化

働きやすい職場環境をつくるためには、従業員同士の円滑なコミュニケーションが不可欠です。コミュニケーションが活発な職場では、チームワークが強化され、業務の効率も向上するからです。

職場のコミュニケーションを活性化する具体的な施策としては、定期的な1on1ミーティングやメンター制度の導入・シャッフルランチなどが挙げられます。部署内以外の人間関係を構築することで、従業員同士の相互理解が深まり、働きやすい雰囲気が醸成されます。

また、社内SNSやオンラインチャットツールの活用も、リモートワーク環境下におけるスムーズな情報共有手段として効果的です。

こうした取り組みによって組織の一体感が生まれ、従業員のエンゲージメント向上、ひいては働きやすさにつながるのです。

福利厚生の充実

福利厚生の充実は、従業員の満足度を向上させ、働きやすさの実感を生む重要な要素です。

厚生年金や健康保険などの法律で定められた「法定福利厚生」とは異なり、食事補助・借り上げ住宅の提供・家事代行サービスの補助などの「法定外福利厚生」は、企業に義務付けられた施策ではありません。

だからこそ、あえて充実させることにより「従業員の働きやすさを重視する企業」としての強力なメッセージとなります。

なお、福利厚生は、一定の条件を満たすことで損金として計上可能です。非課税枠を活用できるため、法人税が削減できるなど、企業としてのコストを抑えられるメリットがあります。

関連記事：【税理士監修】食事補助は非課税？福利厚生の仕組みと注意点を解説！

食事補助の福利厚生「チケットレストラン」

働きやすい職場づくりに効果的な福利厚生として、近年人気を集めているサービスのひとつに、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」があります。

｢チケットレストラン｣は、一定の条件下において、所得税の非課税枠を活用しながら全国25万店舗以上の加盟店での食事を実質半額で利用できる福利厚生の食事補助サービスです。

所得税の非課税枠の活用により、同額を給与で支給するよりも従業員の実質的な手取りを増やす効果があります。加盟店には、有名ファミレスやカフェ・コンビニなどの人気店が名を連ね、勤務時間内であれば時間や場所の制限もありません。

月一回の一括チャージのみで運用できるため、バックオフィスの負担が最小限で済むことも大きな魅力です。

こうした利便性が高く評価され、「チケットレストラン」はすでに3,000社以上が導入する人気サービスとなっています。

関連記事：「チケットレストラン」の仕組みを分かりやすく解説！選ばれる理由も

 「働きがいのある会社」への変革：持続的な成長の鍵

「働きがいのある会社ランキング ベスト100」は、従業員を大切にし、共に成長を目指す企業にとって、ひとつの道標となります。

ランキング上位企業の取り組み事例を参考に、自社に合った施策を見つけて実践することにより、従業員が働きやすく、長期的な業績の向上をかなえる職場づくりが可能になるでしょう。

具体的なポイントとしては、柔軟な働き方・活発なコミュニケーション・「チケットレストラン」をはじめとする充実した福利厚生が挙げられます。

従業員一人ひとりが輝き、企業と共に成長できる、そんな「働きがいのある会社」への変革を目指してはいかがでしょうか。

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参考：働きがいのある会社研究所（Great Place To Work® Institute Japan）

参考記事：「#第３の賃上げアクション2025」始動、ベアーズが新たに参画～中小企業にこそ“福利厚生”による賃上げを！ “福利厚生”で、より働きやすく、暮らしやすい社会へ～
　　　　：「賃上げ実態調査2025」を公開～歴史的賃上げだった2024年も“家計負担が軽減していない”は7割以上！

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