美味しいランチは心と体の活力源です。従業員が満足できるランチを食べられるように、食事を補助する企業が増えています。なかでも福利厚生の一貫として、企業向けにオフィスに宅配弁当や仕出弁当を届けるサービスが人気です。本記事では、宅配弁当・仕出弁当のサービス内容やメリットデメリット、各種サービスの特徴などを解説します。食事補助サービスへの理解を深めるのに、ぜひ役立ててください。
7つのメリット!福利厚生で「食事補助」を選ぶ企業が増えています
福利厚生といえば、住宅手当や家族手当など昔から馴染みのあるものを思い浮かべるかもしれませんが、今あらためて注目されているのが食事補助です。背景には、働き方改革の推進や勤務環境の改善への取り組みなどがあり、食事補助が注目されています。では、食事補助のメリットをみていきましょう。
1.従業員満足度の向上
食事は毎日必ずとるもので、生活する上で欠かせません。従業員の食事を補助し、質の高い食事を提供することにより、従業員は企業から大切にされている充実感・満足感が得られます。
2.生産性向上
充実した食事によりエネルギーを満たされた従業員は、業務へのモチベーションがアップします。集中力が増し、生産性が向上するため、業績向上にも寄与するでしょう。
3.離職率の低減
健康を意識した食事補助による福利厚生には、従業員満足度を高める効果が期待されます。企業に対する高い忠誠心・帰属意識を持つきっかけにもなるでしょう。その結果、従業員の離職率が低下し、定着率が上がります。
4.求人でのアピール
福利厚生は採用活動における企業の魅力を高めます。優れた福利厚生があると、より多くの求職者の目にとまりやすく、優れた人材を採用するきっかけになるかもしれません。さらに、人材採用にかかるコストや研修・教育へのコストを下げる効果も期待できます。
5.従業員の健康増進
食事による栄養摂取は、健康をサポートするのに欠かせません。福利厚生として食事補助を導入することで、従業員がより健康的な食事を摂取することを促せます。
6.健康経営・企業イメージの向上
従業員の健康増進に取り組む企業は、健康経営(※)を実現している企業です。社会的責任を果たしているというイメージを高められ、企業のブランド価値を高めることにつながります。
※健康経営®は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
参照:経済産業省「健康経営」
7.経済的なメリット
従業員が健康であれば、医療費や休業手当などの企業負担が減らせます。従業員の健康増進には、医療費などのコスト削減効果が期待できます。
宅配弁当とは?仕出し弁当との違い
食事補助サービスのうちの1つが宅配弁当です。宅配弁当とは、飲食店や業者が提供するサービスであり、オフィスの中の指定された場所に、事前に注文した弁当を配達してくれます。
宅配弁当と並んでよく聞くのが仕出し弁当です。「仕出し」とは、注文を受けてから作って出前する弁当のことです。仕出しというと宅配弁当よりも特別な印象を受けますが、意味は変わりません。どちらも、注文を受けてから必要な数を作り、企業が指定した場所に弁当を届けるサービスです。
参照:DeliciousTake Web Store「『宅配弁当』と『仕出し』に違いはあるの?」
宅配弁当・仕出し弁当のメリット
企業が宅配弁当・仕出し弁当を利用するメリットには、どのようなことがあるのでしょうか。以下に解説します。
◎企業負担が少ない
宅配弁当や仕出し弁当は、外部サービスを利用します。従業員向けの食堂を新しく設置する場合に比較して、導入コストや運営コストがかからず、費用負担が少ないのがメリットです。
◎時間の節約になる
オフィスの中に届けてくれる宅配弁当・仕出し弁当は、外食せず社内で食事を済ませられます。ランチタイムは1時間程度です。コンビニまで往復する時間や、飲食店を利用するための移動時間がかからないため、時間の節約になります。
◎食費の節約
時間に加えて、食費も節約できます。ほとんどの企業向けの宅配弁当・仕出し弁当は、外食したりコンビニで購入したりするよりも安価でお財布に優しいのがメリットです。
宅配弁当・仕出し弁当のデメリット
企業が宅配弁当・仕出し弁当を利用するデメリットについても確認しましょう。
△運用の手間
どのサービスを導入するかにもよりますが、総務担当者などが注文日・注文内容・注文数を管理するという運用の手間がかかる可能性があります。食後の容器についても、返却する場合も、ゴミとして処理する場合も、対応が必要です。
△急なお休みに対応できない
あらかじめ注文する仕組み上、急なお休みやキャンセルに対応することは難しいです。余ってしまった場合、誰かが処分しなければなりません。
△バリエーションが少ない・メニューに飽きる
美味しく健康に配慮した宅配弁当・仕出し弁当でも、長く続けばマンネリ化する可能性があります。バリエーションが少ない場合は、すぐにメニューに飽きてしまうかもしれません。アンケートを取り、依頼する業者を変えるなどの工夫が求められます。
△時間が経過して冷えてしまう
時間を指定してオフィスに届けてくれていても、業務の都合でランチが遅くなれば弁当は冷えてしまいます。夏場であれば、食材の品質面も気になるところです。
△宅配エリアが限定される
サービスごとに宅配できるエリアが決まっているのがデメリットです。後ほど詳しく解説しますが、クール便に対応している場合は比較的広範囲に対応していますが、作ったものをそのまま詰めて届けてくれる場合、エリアが都心部に集中しています。サービスを選ぶときは、最初に宅配エリアを確認するようにしてください。
宅配弁当・仕出し弁当サービスは2種類
ここからは宅配弁当・仕出し弁当のサービス内容について解説します。2つのタイプの違いを押さえましょう。
1.宅配弁当型サービス
宅配弁当型サービスには、決まった時間に注文数分をオフィスに届けてくれるタイプと、オフィスに業者などが赴き対面販売してくれるタイプがあります。対面販売の場合、コンビニ弁当を買いに行くのと似た感覚で購入できるため、従業員が抵抗なく利用できるようです。
2.置き型社食サービス
置き型社食サービスでは、企業の一角に専用の冷蔵庫や冷凍庫を設置します。設置した冷蔵庫や冷凍庫の中にある弁当・お惣菜・野菜・フルーツなどを、従業員は好きな時間に選んで食べることができます。
オフィス向け宅配型弁当サービス6選
ここからは、オフィス向け宅配型弁当サービスを6つ紹介します。
1.東京23区のレストランの日替わり弁当「ごちクルNow」
和洋中からヘルシー・有名店など豊富なバリエーションの日替わり弁当を届けてくれるのが「ごちクルNow」です。注文可能エリアは東京23区に限定されていますが、68店舗1026種類(2023年1月時点)の品揃えで、従業員を飽きさせません。注文は当日まで可能です。
- サービス名:ごちクルNow
- 運営会社:スターフェスティバル株式会社 STAR FESTIVAL INC.
- Webサイト:https://gochikurunow.com/lp/
2.税込550円からのお弁当専門の社員食堂サービス「社食DELI」
「社食DELI」は、販売食数8,000万食以上、導入企業500社以上の実績を誇る対面販売型の弁当宅配サービスです。販売方法にも3つのプランがあり、企業が一部費用を負担する「補助販売プラン」も選択できます。550円(税込)という価格も従業員から喜ばれる理由です。対応エリアは東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県となっています。
- サービス名:社食DELI
- 運営会社:ワオ株式会社
- Webサイト:https://www.shashokudeli.com/
3.大阪・兵庫の日替わり弁当「小松屋給食」
大阪で約1,000社の企業の従業員に日替わり弁当サービスを提供しているのが「小松屋給食」です。創立50年の歴史があり、栄養バランスがよく、土曜や祝日(一部地域を除く)にも対応など、企業をはじめ学校・病院・鉄工所などの地域で活躍する方を美味しい弁当で支えています。毎日食べても美味しい幕内弁当をコンセプトにしており、品数の多さとこだわりのお米が自慢です。
- サービス名:小松屋給食
- 運営会社:株式会社 小松屋給食
- Webサイト:https://www.comatsuya.co.jp/
4.税込380円の格安弁当「ニコ丸弁当」
「ニコ丸弁当」は、東京都内・千葉県の販売・宅配弁当サービスです。弁当で節約したいという従業員の願いを叶える税込380円というコストパフォーマンスの高さから、すでに販売実績5,000食を突破しました。安さの秘訣は江戸時代から続く商家の知恵によるもので、満足感のある格安弁当で従業員の胃袋を満たせます。
- サービス名:ニコ丸弁当
- 運営会社:株式会社木田屋商店
- Webサイト:https://250-bento.com/menu
5.地域密着型お昼の宅配弁当「Mogoood」
栄養士監修で、40品目の食材を使用した日替わり弁当を400円から宅配してくれるサービスが「Mogoood」です。地域に根付いた飲食店の職人が手作りしているため、弁当で地域の名店の味を楽しめます。1つからでも無料で届けてくれるので、規模の小さな企業でも導入しやすいでしょう。
- サービス名:Mogoood
- 運営会社:株式会社メイクスマイル
- Webサイト:https://mogoood.com/
オフィス向け置き型社食サービス5選
続いて、オフィス向けの置き型社食サービスを5つ紹介します。
6.置き型社食の定番「オフィスおかん」
「オフィスおかん」は、全国対応、従業員満足度97%、累計導入実績3,000拠点以上の置き型社食サービスです。専用の冷蔵庫を設置したあとは、1品100円で管理栄養士監修のこだわりのお惣菜が食べられます。ランチ・残業・深夜勤務など24時間利用でき、企業の規模では10名未満から10万名超まで幅広く対応できるのが特徴です。
- サービス名:オフィスおかん
- 運営会社:株式会社OKAN
- Webサイト:https://okan.co.jp/
7.置き型健康社食「OFFICE DE YASAI」
オフィスに新鮮な野菜・フルーツ・健康的なお惣菜を届けるサービスが「OFFICE DE YASAI」です。野菜を強みにしているため、健康経営に取り組みたい企業や、従業員の食生活改善を目指す企業に選ばれています。冷蔵庫を設置したあとの商品の管理は配達員に任せられるため、管理の負担はありません。
- サービス名:OFFICE DE YASAI
- 運営会社:株式会社 KOMPEITO(コンペイトウ)
- Webサイト:https://www.officedeyasai.jp/
冷凍社食「D-Frozen Foods」
オフィスに冷凍状態の社食を届けてくれるのが「D-Frozen Foods」です。任意のタイミングで温めれば、プロの料理人が作った健康的な食事が食べられます。糖質やカロリーにも配慮しているため、従業員の健康増進にも効果的です。お弁当・パン・デザートなどがありますが、とくにパンは焼きたての味わいを楽しめる自慢の一品となっています。
- サービス名:D-Frozen Foods
- 運営会社:株式会社ダイオーズジャパン(DAIOHS JAPAN CORPORATION)
- Webサイト:https://www.daiohs.co.jp/lp/meal_frozen/
自由度の高い食事補助なら代行型サービス
宅配弁当・仕出し弁当など以外にも魅力的な食事補助の形があります。たとえば、代行型のサービスです。宅配弁当や仕出し弁当と最も異なる点は、自由度の高さです。利用可能な店舗に行くだけで気軽に利用でき、飲食店もメニューも従業員の好みで選べます。
宅配弁当・仕出し弁当は便利なサービスですが、好みのメニューが毎回届くとは限りません。その点、好きなメニューを選択できる代行型サービスの場合、食事補助への満足感をより強く感じてもらえるでしょう。
オフィス向け代行型食事補助サービス3選
オフィス向け代行型食事補助サービスを3つ紹介します。
1.賃上げ代替・インフレ手当にもなる「チケットレストラン」
福利厚生として食事補助ができるだけでなく、賃上げ代替やインフレ手当としても活用できる異色のサービスがエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」です。ランチが実質半額になる、実質手取りを増やす効果がある、など従業員のお財布事情に寄り添います。企業は専用のICカードを提供し、従業員は支払い時に使用するだけで食事補助が可能です。全国にある25万店舗以上の加盟店には、コンビニ・カフェなども含まれるため、飲食店が少ない地域でも食事補助を提供できます。24時間利用可能・リモートワークにも対応など、使い勝手のよさが評価されているサービスです。
- サービス名:チケットレストラン
- 運営会社:エデンレッドジャパン株式会社
- Webサイト:https://edenred.jp/ticketrestaurant/
2.まちの飲食店を社員食堂として利用する「びずめし」
全国20万店舗が社員食堂の代わりに利用できるのが「びずめし」です。全国のコンビニ・飲食チェーン・コーヒーショップなどで利用可能な社食チケットを従業員に提供し、食事を補助します。「WELLBEING AWARDS 2023」のモノ・サービス部門において、ゴールド アイデア賞を受賞しているサービスです。SDGsにも取り組んでいます。
出典・参照:朝日新聞「WELLBEING AWARDS 2023」
- サービス名:びずめし
- 運営会社:Gigi株式会社
- Webサイト:https://bizmeshi.jp/
3.専用アプリで管理が簡単「どこでも社食」
利用率99%の高さを誇る代行型食事補サービスが「どこでも社食」です。専用アプリ内でQRコードを読み取り決済することで、従業員の食事を補助します。オフィス近くの店舗と個別提携することにも対応しているため、「近くに飲食店はあるものの、提携していないから使えない」といった問題を解決してくれるかもしれません。
- サービス名:どこでも社食
- 運営会社:株式会社シンシアージュ
- Webサイト:https://dokodemoshashoku.com/
食事補助の提供における注意点
福利厚生として食事補助をする場合、企業補助分の給与について、所得税の課税対象外にすることが可能です。その場合、以下の要件を満たす必要があります。
- 役員や使用人が食事の価額の半分以上を負担していること
- 食事価格から役員や使用人が負担している金額を差し引いた額が、1か月あたり3,500円(消費税・地方消費税を除く)以下であること
なお、企業が負担した分は、福利厚生費として経費計上できます。
出典:国税庁タックスアンサー「No.2594食事を支給したとき」
勤務環境にふさわしい食事補助で従業員をサポート
福利厚生として食事補助を提供することは、単に従業員の健康面を維持・促進するだけでなく、生産性を高めたり、企業イメージを高めたりする効果も期待できます。企業にとってのメリットもある価値ある投資です。ぜひ、自社に最適な食事補助サービスの導入を検討してみませんか。
エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、実質手取りがアップする食の福利厚生であり、賃上げに悩んでいる企業を応援しています。ぜひ「チケットレストラン」の賃上げ応援キャンペーンをお試しください。