資料請求
English

Workers Bistro

-働く人と働きたい人のための福利厚生マガジン-

【2024年最新】SBI新生銀行おこづかい調査から見る効果的な福利厚生戦略

【2024年最新】SBI新生銀行おこづかい調査から見る効果的な福利厚生戦略

2024.09.30

New call-to-action

2024年6月28日、SBI新生銀行が例年おこなっている調査の最新版「2024 年会社員のお小遣い調査」が公表されました。本記事では、同調査結果をもとに、現代日本のおこづかいの実態について分かりやすく解説します。おこづかいの補助として従業員を支え、魅力ある企業づくりに寄与する福利厚生サービスについても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。

2024年会社員のおこづかい事情の全貌

2024年、会社員のおこづかい事情はどのように変化しているのでしょうか。SBI新生銀行が全国の20代から50代の働く男女約2,700名を対象に実施した最新の調査結果をもとに、現代の会社員の経済状況を解説します。

参考:株式会社SBI新生銀行|男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について[SBI新生銀行] | ニュース | ニュース

男女別おこづかいの変動と節約傾向

平均おこづかい額の推移

出典:株式会社SBI新生銀行|男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について[SBI新生銀行] | ニュース | ニュース

SBI新生銀行が実施・公表した「2024 年会社員のお小遣い調査」によると、男性会社員の平均おこづかい額は39,081円で、前年比1,477円の減少となりました。一方、女性会社員は34,921円で、前年から80円の微減です。

なお、おこづかいがダウンした人に対し、その理由を尋ねた設問では「給料が減ったから」が男女共にもっとも多く、続いて「生活費に(携帯代、光熱費など)かかるお金が増えたから」となりました。

会社員の節約志向には、社会全体の先行き不透明感や、物価高が大きく影響していることがうかがえる結果となっています。

年代別特徴の分析

年代一カ月のおこづかい

出典:株式会社SBI新生銀行|男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について[SBI新生銀行] | ニュース | ニュース

同調査から、年代別の平均おこづかい額を見ると、男性では50代が43,453円ともっとも高く、女性は20代が40,578円でトップでした。これらの数字からは、家族構成や年齢によって、会社員のおこづかいの使い方に大きな変化が見られることが分かります。

昼食代の実態と変化

平均昼食代の推移昼食の内訳出典:株式会社SBI新生銀行|男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について[SBI新生銀行] | ニュース | ニュース

昼食代は、会社員のおこづかいの中でも特に大きな割合を占める重要な項目です。

SBI新生銀行の調査によると、男性会社員の平均昼食代は709円で、前年から85円増加しています。一方、女性会社員は694円とほぼ横ばいでした。

注目すべきは持参弁当の割合で、男性が36.7%、女性が53.5%と、特に女性で高くなっています。これは、おこづかいを節約する手段として、昼食代の削減が一般的な手段となっていることを意味するものです。

おこづかいの使い道とやりくりの工夫

企業にとって、従業員のおこづかいの使い道を理解することは、効果的な福利厚生を設計するにあたっての重要なステップです。「2024 年会社員のお小遣い調査」から、男女別の使い道の特徴や、効率的な管理方法について見ていきましょう。

男女別おこづかいの使い道の違い

おこづかいの使い道

出典:株式会社SBI新生銀行|男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について[SBI新生銀行] | ニュース | ニュース

同調査によると、男性会社員のおこづかいの主な使い道は、昼食代(42.2%)・携帯電話代(25.0%)・趣味の費用(20.9%)となっています。一方、女性会社員は、昼食代(36.8%)・携帯電話代(32.0%)・身だしなみのための費用(31.7%)が上位を占める結果となりました。

この違いには、仕事におけるニーズや、社会的役割の違いが反映されていると考えられます。

効率的なおこづかい管理術

おこづかいを効率的に管理するために、従業員の多くがさまざまな工夫を凝らしています。同調査内におけるお弁当持参率の高さは、この姿勢が直接的に反映されたものといえるでしょう。

実際に「あなたは、"おこづかい"面でみて、ここ最近、やりくりをしていることがありますか。」との設問に対する回答として「昼食費を安くするように努力している」が男性1位・女性3位、「水筒を持参するようにしている」は男女共に2位となっています。

これらの調査結果からは、節約を検討するにあたり、まず飲食が対象として挙げられることがよく分かります。

物価高の影響とその対策

「2024 年会社員のお小遣い調査」で特筆すべきは、物価高の影響が顕著に表れている点です。

物価高の影響を感じていますか

出典:株式会社SBI新生銀行|男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について[SBI新生銀行] | ニュース | ニュース

「2024 年会社員のお小遣い調査」によると、物価高の影響を感じている人の割合は、男性会社員で82.4%・女性会社員で85.7%に上ります。この物価高に対する危機感の強さが、会社員の節約意識をより一層高めていると推察されます。

なお、実際に支出を減らしているものに関する質問については、男女共に「食費」が最多となり、やはり飲食費が節約の対象とされやすい現状が明らかとなりました。

福利厚生を活用したおこづかいの管理

SBI新生銀行の「2024 年会社員のお小遣い調査」からは、おこづかいが減少し、飲食代を節約している会社員の傾向が明らかとなりました。これは、より効果的な福利厚生を模索する企業にとってこの上ないヒントです。従業員のおこづかいアップに福利厚生を活用するメリットと、実質的におこづかいを増やす方法について解説します。

福利厚生の食事補助サービスの効果と活用法

福利厚生の食事補助サービスは、従業員の昼食をはじめとする飲食代の負担を軽減するだけでなく、健康的な食生活の促進にも繋がるものです。

たとえば、企業が1食あたり150円の食事補助をおこなった場合、従業員の実質的な収入は1カ月あたり約3,000円増加します。可処分所得が増える=おこづかいが増えるため、従業員の満足度向上はもちろんのこと、企業に対する貢献意欲やパフォーマンスの向上に大きく寄与します。

また、節約のために昼食をとらずにいた人が昼食をとるようになったり、より充実したメニューを選んだりできるようになることで、従業員の健康管理に貢献することも可能です。

さらに、福利厚生にまつわるコストは、一定の条件をクリアすることで経費として計上できます。これにより、企業の法人税が抑えられるほか、従業員の所得税が軽減され、給与として同額を支給するよりも手取り額を増やせます。

なお、福利厚生の充実度は、近年、求職者が企業を選ぶにあたっての重要な評価基準のひとつです。食事補助という実用的かつ満足度の高い福利厚生を提供することは、人手不足解消の効果的な手段としても期待できます。

ICカード型食事補助サービス「チケットレストラン」

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、専用のICカードを利用して提供する食事補助の福利厚生サービスです。一定の利用条件を満たしていれば、全国25万店舗以上もの加盟店での食事代が実質半額になる仕組みです。

加盟店のジャンルは、ファミレス・コンビニ・カフェ・三大牛丼チェーン店など幅広く取り揃えられ、世代や嗜好を問いません。Uber Eatsを通じてオーダーすることにより、マクドナルドやスターバックスといった人気チェーン店の利用も可能です。

また、勤務時間内であれば、利用するタイミングや時間に制限がないのも「チケットレストラン」の大きな特徴です。これにより、夜勤やリモートワーク中の従業員も不公平感なく利用できます。

さらに、「チケットレストラン」は、利用する人の雇用形態を問いません。正社員はもちろんのこと、契約社員やアルバイト・パートなどすべての従業員に対し平等に提供可能な公平性の高い福利厚生です。

食の福利厚生 - チケットレストラン | 株式会社エデンレッドジャパン

関連記事:パート・アルバイト・契約社員 にも「第3の賃上げ」を!ラウンドテーブルを開催~“年収の壁”を抱える非正規雇用にも、福利厚生で実質手取りアップを実現~

効果的な福利厚生で従業員のおこづかいアップに貢献

SBI新生銀行がおこなった「2024 年会社員のお小遣い調査」からは、会社員のおこづかいが減少傾向にあること・物価高が実感されていること・節約意識が高まり、その手段として飲食が選ばれやすいことなどが分かります。

従業員が潜在的に抱えるこの課題に向き合い、改善する手段を講じることは、従業員の企業に対する満足度向上はもとより、優秀な人材の獲得や、企業の社会的な価値向上にも寄与するでしょう。

「チケットレストラン」のような福利厚生の導入は、従業員を直接的にサポートする効果的な手段です。ぜひ前向きに検討し、さらなる企業価値向上を目指してみてはいかがでしょうか。

資料請求はこちら

New call-to-action