心理的安全性の高い職場では、従業員は「否定されたらどうしよう」という不安を感じることなく、発言したり行動したりできます。このような職場づくりをするには、どのような取り組みが必要なのでしょうか?心理的安全性を高めるメリットや、従業員のメンタルヘルスケアなどとともに解説します。
心理的安全性とは4つの不安が解消された状態
心理的安全性とは、従業員一人ひとりが、社内で不安なく発言したり能力を発揮したりできる状態のことです。
周りの従業員から否定される、ばかにされる、といったことがなく、以下にあげる4つの不安が解消されているため、安心して自分らしく働ける環境といえます。
不安の種類 |
特徴 |
無知だと思われたくない |
無知だと思われることに不安を抱いていると、質問や相談ができません。必要な質問や相談をしないことで、業務の効率や質が落ちる可能性があります。 |
無能だと思われたくない |
無能だと思われることに不安を抱いていると、失敗や欠点を認められません。ミスを隠したり、人のせいにしたりすることがトラブルにつながることがあります。 |
邪魔していると思われたくない |
邪魔していると思われることに不安を抱いていると、自発的な発言ができません。的確で役立つ意見であっても発言を控えるため、役立つ意見が出てこなくなります。 |
ネガティブだと思われたくない |
ネガティブだと思われることに不安を抱いていると、相手の誤りを指摘できません。否定的な意見を含むアドバイスができず、チームの機能不全を招く可能性があります。 |
心理的安全性を高める方法
職場の心理的安全性を高めて、従業員が安心して仕事に取り組める環境をつくるには、どのような取り組みが有効なのでしょうか?「あなたの組織は対応できている?「心理的安全性」を低下させる3つの問題」を参考に、6つの方法を紹介します。
参考:HRプロ|あなたの組織は対応できている?「心理的安全性」を低下させる3つの問題
意見を否定しない
意見に対して、否定する・無視する・叱るなどのネガティブなコミュニケーションが常態化すると、従業員は発言を控えるようになっていきます。意見を求めてもなかなか出てこなくなることが考えられるでしょう。
従業員が自分の意見を言える職場の雰囲気をつくるには、意見に対してポジティブな反応を増やすのがポイントです。「意見を聞けてよかったよ、ありがとう」というように、意見に対する感謝を示してもよいでしょう。
議論への参加を促す
会議やミーティングを行うときに、全員が発言して議論に参加するよう促すことも重要です。一人ひとりが発言できるよう、会議やミーティングを進行していくとよいでしょう。
議論に参加することで、従業員は「ここにいてよい」という存在意義を感じやすくなります。次第に積極的な発言が増えていくことも期待できます。
共通のゴールを設ける
企業やグループ単位で共通のゴールを持つことも、心理的安全性の向上につながる方法です。一人ひとり目指すゴールが違う状況では、意見を伝えにくくなりますし、協力体制も生まれにくいでしょう。
同じゴールに向かって進んでいる、という意識を従業員が持てるよう目標設定することで、チームワークが生まれます。
誰が何に取り組んでいるか分かるようにする
誰が何を担当しており、それぞれの進捗はどうなっているのかを、可視化して共有することも重要です。従業員がお互いの仕事について理解し合っていると、協力意識が芽生えやすくなります。
仕事がスムーズに進みやすくなるような情報共有や、進捗が思わしくないときの協力などにつながるでしょう。
適切な評価方法を導入する
評価の基準が明確になっておらず評価者の主観で決まる場合、「こんなことを言うと評価を下げられるのではないか」「こんなことをしても評価につながらないだろう」と、従業員が積極的な発言や行動を控えるかもしれません。
従業員が安心して発言したり仕事に取り組んだりするには、適切な評価方法の導入が必要です。客観的に明確な評価基準を設けて、その基準を従業員にも共有しましょう。何をどのように頑張れば評価につながるかが分かるため、従業員は適切な努力ができるようになります。
また、売上といった数値ではかれる目標の達成度合いのみを評価の対象とするのではなく、取り組み方が企業理念に合致していることや、自身が決めた目標の達成度合いなども、評価の対象にするとよいでしょう。
縦横のコミュニケーションを促す施策に取り組む
良好なコミュニケーションが生まれやすくなるような施策の実施も、心理的安全性の向上に有効です。
例えば社内イベントや食事会を実施すると、仕事以外で従業員同士が会話をするきっかけになります。職場にドリンクコーナーのある休憩スペースを設けるのも有効です。従業員が自然と集まる場所があると、日常のコミュニケーションが発生しやすくなります。
新たに入社した従業員を年齢が近い先輩従業員がフォローするメンター制度を取り入れるのもよいでしょう。気軽に相談しやすい関係性をつくりやすくなります。
また上司との関係性を構築するには、1対1で行う面接1on1を定期的に実施するとよいでしょう。
心理的安全性を高めるメリット
職場の心理的安全性を高めることで、どのようなメリットが期待できるのでしょうか?代表的なメリット4つをチェックしましょう。
良好なコミュニケーションが生まれやすくなる
心理的安全性が確保されている職場では、意見を言ったときに否定されたり叱られたりする心配がありません。そのため従業員は安心して自分の意見を発表できます。
これは会議やミーティングなどの場に限りません。それ以外の場でも同様で、気軽にコミュニケーションを取りながら仕事を進めやすくなります。
参考:職場コミュニケーションの成功法則!活性化させる具体的な方法と事例
イノベーションが生まれやすくなる
活発なコミュニケーションからイノベーションが生まれることも期待できます。一人ひとりの従業員が持っている知識や経験・発想などが、コミュニケーションを通して合わさることで、これまでにないアイデアが生まれる可能性があるためです。
新たな商品やサービスの誕生、既存の商品やサービスの新たな活用方法、仕事の効率化のアイデアなどが誕生するかもしれません。
エンゲージメントや従業員満足度が高まる
エンゲージメントは従業員の企業に対する愛着を、従業員満足度は従業員の企業への満足度を意味します。心理的安全性が高く、良好なコミュニケーションの取りやすい環境では、エンゲージメントも従業員満足度も高くなりやすいでしょう。
愛着があり満足度の高い職場であれば、従業員は「辞めたい」「転職したい」とは考えにくいため、人材定着率の向上が期待できます。モチベーションを高く保ちながら、長く働き続ける従業員が増えるでしょう。
参考:従業員エンゲージメントとは?向上に役立つ施策や取り組むメリット
生産性向上につながる
活発に行われるコミュニケーションからイノベーションが生まれたり、高いエンゲージメントや従業員満足度によりモチベーションの高い従業員が増えたりすれば、企業の生産性向上につながります。
より良い商品やサービスが効率的に顧客に提供されるようになるため、売上や業績アップも期待できるでしょう。
従業員のメンタルヘルスケアも重要
心理的安全性の向上への取り組みと同時に、メンタルヘルスケアの取り組みも重要です。まずは厚生労働省による、メンタルヘルスケアの定義を紹介します。
メンタルヘルスケアとは、全ての働く人が健やかに、いきいきと働けるような気配りと援助をすること、およびそのような活動が円滑に実践されるような仕組みを作り、実践することをいいます。
メンタルヘルスが健康な人はその状態を維持できるよう、メンタルヘルス不調を感じている人には早い段階で対策できるよう、不調で休職している人にはスムーズな復帰が可能となるよう、制度や仕組みを整える必要があります。
自社でメンタルヘルスケアの体制を整えるために、役立つ取り組みを見ていきましょう。
関連記事:【健康経営とメンタルヘルス】従業員のメンタルヘルスケアの成功事例や効果的な福利厚生とは?
メンタルヘルス不調を予防するストレスチェック
メンタルヘルス不調は未然防止が重要です。予防には従業員が自身のメンタルヘルスの状態を客観的に把握するストレスチェックの実施が役立ちます。
定期的にストレスチェックを行い、ストレスの度合いが高いときには、休養を取る・カウンセリングを受けるなどの予防策を取れるよう促すとよいでしょう。
ストレスチェックは2025年5月時点では、常時雇用の従業員が50人以上の企業で1年に1回の実施が義務化されています。今後は従業員数によらず義務化される方針が決まっているため、早いタイミングで制度を整えておくとよいでしょう。
関連記事:【社労士監修】ストレスチェック義務化の対象が拡大|概要から対応策まで解説
メンタルヘルス不調の早期発見と支援
メンタルヘルス不調に陥っている従業員に対しては、これ以上悪化することがないよう、早いタイミングで支援することが重要です。
具体的には、働きやすいよう業務を調整したり、配置転換を行ったり、産業医と連携してアドバイスをしたりするとよいでしょう。
メンタルヘルス不調の復帰支援
メンタルヘルス不調で休職している従業員への復帰支援も必要です。復帰後に再びメンタルヘルス不調を悪化させることがないよう、従業員の主治医と連携して無理のない計画で進めましょう。
復帰する従業員を受け入れる職場の体制の整備も行います。復帰した従業員が過度なストレスを受けることがないよう、仕事の量や質を調整したり、働きやすい職場へ配属したりします。
復帰する従業員の指導にあたる管理職に対して、職場復帰時の対応について研修を設けるのも有効です。
ストレスの軽減には「チケットレストラン」も検討を
職場でのストレス軽減に役立つ制度を導入してもよいでしょう。例えばエデンレッドジャパンが提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。
全国にある25万店舗以上の加盟店で食事を購入できる仕組みのため、対象となる従業員であれば、勤務場所や休憩時間を取るタイミングなどに左右されることなく利用できます。
また一定の条件下で導入すれば所得税の非課税制度の対象になるため、従業員の実質的な手取りアップにもつながる制度です。「チケットレストラン」の仕組みや、実質的な手取りアップに関する詳細は、こちらの「資料請求」からお問い合わせください。
ここでは実際に「チケットレストラン」を導入したことで、従業員のストレス軽減やモチベーションアップにつながっている事例として株式会社sumarchを紹介します。
株式会社sumarch
事業内容:不動産・建設
従業員数:250人 ※2025年4月時点
URL:https://sumarch.co.jp/
株式会社sumarchでは、従業員の実質的な手取り額アップにつながる施策として「チケットレストラン」を導入しました。従業員は食事補助を使えるようになったことで、以前よりも心理的負担が減ったそうです。
例えばお弁当を持参する従業員は「お弁当を作らなくても大丈夫」と気持ちにゆとりを持てるようになりました。食べたいけれど予算との兼ね合いで選びにくかったメニューも「我慢しなくてよい」と選べるようになったそうです。
また息抜きにカフェやコンビニでコーヒーやスイーツを楽しみ、午後からのモチベーションアップにつなげている従業員も見られるようになりました。
「チケットレストラン」が従業員のストレス軽減につながっている事例です。
詳細な導入事例はこちら:株式会社sumarch
心理的安全性の確保で従業員のストレス軽減を
心理的安全性の高い職場では、従業員同士の活発なコミュニケーションから、イノベーションが生まれやすく、生産性の向上が期待できます。企業に愛着を持つエンゲージメントの高い従業員の増加にもつながるため、人材定着率アップもかなうかもしれません。
このような職場は、従業員にとって、ストレスが少なく働きやすい環境であるといえるでしょう。
ストレスの軽減には、エデンレッドジャパンが提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」も役立ちます。食事補助により食べたいものを自由に選びやすくなることや、実質的な手取り額アップが、従業員の心の余裕につながるためです。
従業員のストレス軽減に向けて、食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」の導入を検討してみませんか。
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