健康経営の概念が浸透しつつある中で、年々注目度を高めているのが社食を利用した従業員の健康サポートです。本記事では、社食を導入した場合のメリット・デメリットについて、従業員側・企業側それぞれの視点から紹介します。社食の形態や、実際の事例も確認していきましょう。
「社食」こと社員食堂と種類
社食とひと口にいってみても、その形態は設置する企業によってさまざまです。ここでは、社食の主な形態である、食堂やカフェが常設されているタイプの社食と休憩スペースに飲食物を設置するタイプの社食の2つに分け、その詳細と特徴を紹介します。
食堂・カフェが常設されているタイプの社食
食堂・カフェが常設されているタイプの社食は、いわゆる昔ながらの社食です。
このタイプの社食では、社内に調理スペースと食事スペースを併設した専用のエリアを設け、従業員への食事を提供します。提供のスタイルが給食に似ていることから、給食型社食と称されることもあります。（本記事では、以降この形態の社食について食堂設置型社食とします）。
食堂設置型社食の運営方法は、設置する企業が直接運営する直営方式・別会社を設立して運営する準直営方式・ノウハウを持つ外部企業に運営を委託する外部委託方式の3つに分かれます。
飲食店と同様に、多彩かつ作りたての食事を提供できるのが食堂設置型社食の大きな魅力です。一方で、設置や運営に大きなコストがかかること・一定のスペースが必要になることなどから、設置のハードルは比較的高い傾向にあるでしょう。
自社ビルを持つなど、スペースの確保が容易、従業員数が多い、企業の立地が悪く、飲食店へのアクセスが悪いといった条件下にある企業に多く導入されているのが食堂設置型社食です。
休憩スペースに飲食物を設置するタイプの社食
食堂設置型社食のようなスペースやコストを必要とせず、従業員に食事を提供する方法として、近年広がりを見せているのがオフィス設置型社食です。（本記事では、以降設置型社食とします）。
設置型社食では、主食・おかず・軽食などが入った冷蔵庫を設置し、従業員が自由に好きな物を購入します。冷蔵庫（冷凍庫）と電子レンジがあれば運用できるため、設備や運営にコストや手間がかかりません。
株式会社おかんが提供する設置型社食サービスオフィスおかんでは、専用冷蔵庫や食器類が入ったBOXがサービス側から貸し出されます。冷蔵庫内には、豚の角煮・サバの煮付けなどのおかずが毎月約20種類ずつ用意され、それぞれ1品100円で購入できます。
オフィスおかんのサービスを利用するにあたり、企業側が用意する物は、飲食可能な休憩用のスペースと電子レンジのみです。
低コストで簡易的な社食が用意できるのは、福利厚生を充実させたいが、できるだけコストは抑えたいという企業にとってうれしいポイントといえるでしょう。
従業員から見た社食を導入するメリット・デメリット
企業が福利厚生の一環として社食の導入を検討するにあたり、懸念材料となるのがメリットとデメリットのバランスです。問題をクリアにするヒントとして、まずは従業員から見た社食を導入するメリット・デメリットを確認していきましょう。
メリット1：栄養やメニューのバランスが良く、健康的な食事ができる
社食で提供される食事は、メニューのバリエーションが豊富で、かつ栄養バランスも良い傾向にあります。
スタッフとして栄養士を雇用している企業や、メニューに管理栄養士の監修が入っている社食提供サービス会社も少なくありません。また、調理師免許を持つ人が調理に関わる社食では、料理そのもののクオリティーも高くなります。
美味しくて健康的な食事を会社で食べられるというのは、特に食事の栄養バランスやクオリティーを重視する従業員にとって大きなメリットになるでしょう。
メリット2：飲食店のランチより安価なことが多い
社食での食事は、一般的な飲食店が提供するランチよりも安価な傾向にあります。
飲食店の場合、食事代には賃貸料、人件費、設備費、材料費、水道光熱費といったコストの全てが含まれます。飲食店で提供される食事の原価率は3割程度といわれますが、残りの7割のうち、大半は上記コストです。
一方で社食の場合、必要なコストの大部分を福利厚生の一環として企業側が負担しています。従業員1人1人の負担は最小限にとどまるため、飲食店のランチよりも安価なケースが多いのです。
中には、Googleや楽天のように無料で社食を提供する企業もあります。食事のコストが抑えられるのは、従業員にとって大きなメリットといえるでしょう。
メリット3：休憩時間を効率的に使える
食事のために外出する必要がなく、休憩時間を有効活用できるのも、社食の導入によって従業員が得られるメリットの1つです。
社内に社食がない場合、従業員は休憩時間内に移動を含めた食事を済ませなければなりません。立地によっては移動に時間を取られてしまい、食事をしたら休憩時間が終わるというケースも生じます。休息が不十分なため、午後のパフォーマンスも発揮しにくくなるでしょう。
その点、社内に社食があれば、従業員は時間に余裕を持って食事ができます。疲労回復や気分転換も十分で、1日を通じ前向きに仕事に取り組めるのです。
デメリット1：リフレッシュしづらい
前述のとおり、社外に足を運ぶ必要がなく、休憩時間を最大限に活用できるのは、社食がある大きなメリットです。
一方で、1日中会社にいるとリフレッシュできないと感じる人も一定数存在します。
このタイプの人にとって、社食で事足りてしまうことはむしろデメリットです。営業担当など、業務で外出する機会がある場合には大きな問題になりませんが、内勤の人の場合はそうもいきません。
1日中社内にとどまることにストレスを感じ、社食はありがたいけれど、できれば食事は社外で調達したいとの思いを日々強くすることになるでしょう。
デメリット2：1人になりにくい
社食で食事をする場合、必然的に多くの同僚と顔を合わせます。誰もが親しい関係であれば問題ないものの、中には苦手な人・気の合わない人もいるでしょう。
本来であればリラックスできる時間であるはずの食事中に、気を遣うコミュニケーションを取らなければならない可能性があることは、従業員が社食を利用する上で無視できない、大きなデメリットです。
中には、食事は1人でゆっくり楽しみたいという人や、先輩や上司と一緒なのは気が重いという人もいます。
食事中も常にオンの状態でいることを強いられてしまうのは、社食ならではのデメリットといえるでしょう。
デメリット3：メニューに飽きる
特に設置型社食で生じがちなデメリットの1つとして、メニューに飽きてしまうことが挙げられます。
どんなに食費や時間の節約になったとしても、バリエーションが限られた食事ではつまらないと感じてしまうのが人の心理です。
食事にバリエーションを求める人にとって、メニューに飽きがちな社食はやはり好ましいものではありません。デメリットとまではいわないものの、これといった魅力を感じられない可能性が高いでしょう。
企業から見た社食を導入するメリット・デメリット
社食の導入を検討するにあたっては、従業員からのメリット・デメリットと同時に企業としてのメリット・デメリットも洗い出す必要があります。以下、企業（主に総務人事部門など）が主導して社食を導入するにあたり知っておきたい主なメリット・デメリットを紹介します。
メリット1：従業員の健康維持に寄与できる
企業が栄養バランスの良い高品質な食事を従業員に提供することは、従業員の健康維持に寄与できるという点で大きなメリットです。
令和2年に経済産業省のヘルスケア産業課が発表した健康経営の推進についてでは、従業員の健康と企業の業績や価値との関係について以下のように指摘されています。
企業が経営理念に基づき、従業員の健康保持・増進に取り組むことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や組織としての価値向上へ繋がることが期待される。
自炊を習慣にしない従業員や、栄養が偏りがちな従業員も、社食を利用することで自然に不足した栄養が補えるほか、健康的なメニューへの知識を深められます。従業員の健康が推進されれば、アブセンティーイズム※1・プレゼンティーイズム※2双方の損失コストを削減できるでしょう。
社食を通じて従業員の健康維持を目指すことは、企業の運営そのものに大きなメリットがあるのです。
※1アブセンティーイズム：病気や体調不良が原因の欠勤や休業
※2プレゼンティーイズム：病気や体調不良を抱えた状態での業務遂行
メリット2：従業員に経済的なメリットを与えられる
社食で提供される食事は、飲食店での食事よりも安価なのが一般的です。
食事にまつわるコストを企業側が負担することは、すなわち従業員の生活にまつわるコストの削減に通じます。金銭的な余裕が生まれることで従業員の生活の質は高まり、引いては労働意欲の向上にもつながるでしょう。
また、社食専用エリアとして提供したスペースは、食事だけでなく休憩や仮眠スペースとしても活用できます。リラックスできる空間の多さは従業員の居心地の良さに直結し、労働へのモチベーション向上に寄与するでしょう。
社食を提供して従業員の生活を支えることは、巡り巡って企業にとっても大きな利益となるのです。
メリット3：他社との差別化になる
福利厚生が充実した企業は、従業員にとって魅力的です。社食のような日常的に利用する場面で福利厚生の充実度をアピールできるのは、他社との差別化という点で企業にとって大きなメリットになるでしょう。
なお、福利厚生のアピール対象となるのは、既存従業員だけではありません。自社への就職・転職を考える人に魅力ある企業とのイメージを与える上でも非常に役立ちます。労働人口が減少しつつある中、優秀な人材を確保する1つのきっかけとなるでしょう。
デメリット1：費用がかかる
企業が社食を提供するにあたり、必要となるのが費用です。
食堂設置型社食の場合、まず導入にあたってのイニシャルコストとして、フロアの改装費・厨房機器や備品の購入費などが必要です。
実際に社食の運営がスタートしてからは、食材費・水道光熱費・人件費などのランニングコストがかかり続けることになります。一般的な社食では、数百万円〜1000万円程度のランニングコストを見込んでおく必要があるでしょう。
設置型社食の場合、食堂設置型社食に比べるとコストは大きく下がりますが、ゴミ処理などの費用が別途発生します。この処理を怠ってしまうと、特に夏場などは虫や臭いが発生し、社食としての機能を果たさなくなってしまうでしょう。
これらの費用は、社食の規模が大きければ大きいほどに増大します。自社が社食を運営するにあたって必要なコストはどの程度のものなのか、事前に詳細なシミュレーションが必要になるでしょう。
デメリット2：利用されなくなるリスクがある
社食を運営するにあたり、避けて通れないのが利用されなくなるリスクです。
感染症が蔓延した昨今の社会情勢を鑑みるに、従業員が常に出社するとは限りません。リモートワークが行われれば、社食にかけたコストは無駄になってしまいます。これはイニシャルコストが大きい食堂設置型社食にとって特に大きなデメリットとなるでしょう。
設置型社食の場合でも、メニューのバリエーションによっては飽きられてしまい、徐々に利用者が少なくなるといった事態が起こるリスクがあります。
社食の導入を検討するにあたっては、万が一社食が利用されなくなったときにどう対処するかまでしっかりと検討しておくことが大切です。
デメリット3：社員によっては全く利用しないことも
ランチの取り方は人それぞれです。社食があればぜひ利用したいと考える人もいれば、外食が好きだからランチは外で食べるという人・そもそもお昼は食べない、という人もいるでしょう。
福利厚生として社食を提供するのであれば、社員によっては全く利用しない可能性があることも前提として考慮しなければなりません。
はじめから従業員の大部分が利用する前提で考えるのではなく、実際に利用が見込まれる人の割合を調査して、具体的な規模やサービス内容を検討する必要があるでしょう。
社食の実態
実際に社食を導入している企業では、社食はどの程度浸透し、どう利用されているのでしょうか？
以下社食の実態について、株式会社リクルートライフスタイルの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」が2018年に行った調査結果をもとに紹介します。（※対象：首都圏、関西圏、東海圏に住む20～69歳の男女）
まず、昼食に社食を利用できる人は全体の22.7％でした。なお調査対象には学生や退職後の人も含まれるため、必ずしも会社で社食が利用できる人の割合とイコールではありません。30代のみの数字では、男性の34.6％・女性の14.7％が社食を利用できると回答しています。
昼食に社食を利用できると回答した人を対象に利用頻度について尋ねると、週あたりの平均利用回数は2.1日でした。一方で割合としては、0日（ほとんど利用しない）と回答した人が45.8％ともっとも多く、ほぼ半数を占める結果となっています。
このことから、社食を利用できる状態にあったとしても、積極的に利用している人は少数派であることが分かります。
次に、社食を使いたい理由についてたずねると、安い（47.2％）・外に出るのが面倒（26.7％）・短時間で済ませられる（23.1％）の3つが上位を占めました。反対に社食を利用したくない理由では、おいしくない（22.1％）、高い（16.6％）、メニューの種類が少ない（15.0%）と回答した人が多くなっています。
また、社食に期待することについての質問では、旬の食材や季節感のあるメニュー（26.9％）・栄養のバランスに配慮したメニュー（20.2％）・ビュッフェ形式の導入（19.6％）・サラダバーの導入（17.4％）との結果になりました。※特に期待することはない/今以上に支払おうとは思わない（27.3％）を除く
これらの調査結果を見るに、便利だけれど内容に不満を感じている人が多く、具体的な改善ポイントとしてメニューの内容挙げる人が多いことが分かります。
新たに社食の導入を検討するにあたっては、これらの要望にどう応えるかが大きなポイントとなるでしょう。
参考：社食がある人の利用頻度は平均で週2.1日 最も期待することは「旬の食材や季節感のあるメニュー」 | リクルートライフスタイル
食堂設置型社食の実例
社食の導入を検討するにあたっては、実際に運営が成功している社食の事例をできるだけ多く確認しておきたいものです。まずは、食堂設置型社食の主な実例を紹介します。
ヤフー株式会社
ヤフー株式会社の社食は、2016年の本社移転にともない発足した社食チーム「BASE & CAMP企画運営」によって実現したものです。
1日あたり2,700〜2,800食を提供する「BASE」と呼ばれる社食では、さまざまな利用者に対応できるよう、好みや宗教を問わず楽しめる充実したメニューが取り揃えられています。
従業員の健康にも配慮されており、たとえば「アンダー655」と呼ばれる日替わり定食は、旬の食材を取り入れながら、総カロリーを655以下に抑えるというコンセプトのもと考案されたメニューです。
また、1gあたり2円でビュッフェが楽しめる「グラムビュッフェ」は、食事量をコントロールしながら好きな物をチョイスしたいとのニーズに応えています。
なおヤフージャパンでは、朝・昼・夜の食事時のみ営業する「BASE」に加え、常時営業のカフェ「CAMP」を社内に2店舗配置しています。社食でミーティングランチをしたり、カフェで軽食を楽しんだりが社内で完結するのは大きな魅力といえるでしょう。
百貨店
同じ百貨店でも、設置された社食は企業によってそれぞれ異なる特色を持っています。
例えばジェイアール京都伊勢丹で提供される社食は、健康な食事や食環境の認証制度として知られる「スマートミール」を取得しています。ヘルシーさのアピールは、女性従業員の割合が多い百貨店において社食の利用を促す大きな動機付けとなっているのです。
あべのハルカス近鉄本店（近鉄百貨店）では、3種類のセット・丼・パスタ・麺（うどん・ラーメン）が日替わりで提供されています。ヘルシー志向のメニューはもちろんのこと、立ち仕事に必要なエネルギー源としてボリュームメニューも数多く取り揃えられています。
1日あたり約2,500食が提供される西武池袋本店の社食は、バラエティーの豊富さが大きな特徴です。寿司・カレー・麺類といった定番に加え、20種類ものメニューが並ぶバイキングコーナーや、目の前で調理するイベントコーナーも設置されています。
楽天グループ株式会社
楽天グループ株式会社では、社食を「社内コミュニケーションの活性化と従業員の健康管理を目的とした福利厚生の一環」と位置づけています。
この明確なコンセプトのもとで運営される社食は、原則として無料で提供されており、従業員の負担はありません。
メニューの豊富さも特徴で、本社では1日あたり約25種類のメニューが用意されています。総レパートリー数は約3,000種にも及び、その全てを食べ終えるには12年かかるともいわれています。
グローバルな人材が集まる企業でもあることから、ハラル料理やサラダボウルなども用意され、「宗教や信条の理由で食べられるものがない」といった心配も無用です。
しかし、この規模で充実度を高めた社食を提供するのは簡単なことではありません。企業規模の大きさと、1日あたり8,000食の提供を実現する設備があるからこそ可能な事業といえるでしょう。
ソニー株式会社
ソニー株式会社の本社では、1日あたり約5,000食の社食が提供されています。
フロア内は「North」「South」と名付けられた2つのカフェテリア・ビュッフェコーナー・サラダコーナーなど8つのコーナーに分かれており、各自好きな物をチョイスできる仕組みです。
中でも特徴的なのが、フロアの中心的な役割を担っている2つのカフェテリアが異なる委託業者によって運営されている点です。それぞれが独立したメニュー開発・調理を行うことで切磋琢磨し、より高品質な社食の提供を実現しています。
また、各従業員のニーズに応えられるよう、メインメニューにハーフサイズを用意したり、女子栄養大学の監修によるヘルシーメニュー「ソニーごはん」を提供したりといった独自の工夫も行われています。
設置型社食の実例
食堂設置型社食に比べ、イニシャルコスト・ランニングコストともに安価で導入しやすいのが設置型社食です。設置型社食サービスの詳細について、主な事業者ごとに紹介します。
パンフォーユー
全国の人気パン屋が作るパンを社食として提供するサービスです。
「パンフォーユー」を導入すると、毎月最大8種類のパンが冷凍の状態で届けられます。レンジで40秒の加熱で食べられるので、特別な手間や設備を要しません。
お米やおかずといったメニューとは違い、食事としても軽食としても利用できることから、活用シーンが幅広いのが特徴です。
冷凍庫の設置・商品の補充・賞味期限の管理・売上管理なども全てサービスに含まれるため、企業側のリソースを割く必要がないのもうれしいポイントといえるでしょう。
福利厚生サービス パンフォーユーオフィス | 株式会社パンフォーユー
OFFICE DE YASAI
旬の野菜や果物を取り入れた健康的な品揃えで人気を集める設置型社食サービスです。
「OFFICE DE YASAI」には、季節ごとの旬の野菜・フルーツ・惣菜が届く「オフィスでやさい」と、健康にこだわった惣菜が届く「オフィスでごはん」の2つのプランがあります。
「オフィスでやさい」は、野菜や果物を中心としたプランで、新鮮なサラダやカットフルーツなど、ヘルシーなメニューが取り揃えられています。
一方「オフィスでごはん」は、食事に特化したプランで、栄養管理士が監修した惣菜が毎月約30種類ずつ届きます。
常時3〜5名以上が勤務する事業者であれば導入できることから、事業規模が小さいので社食の導入は諦めていた、といったケースでも安心です。
OFFICE DE YASAI | オフィスで野菜を食べて健康に
オフィスおかん
管理栄養士監修のもと国内製造した安心・安全な惣菜を、1品100円で楽しめると評判の設置型社食サービスです。
提供されるメニューはバラエティーに富み、主食のごはんやパンに加え、肉・魚・野菜を利用した惣菜が毎月約20種届きます。メインから副菜まで対応しているため、数品選んで定食にしたり、お弁当＋1品として活用したりと、さまざまな人やシチュエーションに対応できるのも大きなポイントです。
設置にあたっては、必要な冷蔵庫や専用集金ボックス・使い捨て皿などがまとめて届けられます。電子レンジは用意する必要がありますが、基本的に大きな負担はありません。
【公式サイト| オフィスおかん】こだわりの健康お惣菜を職場にお届けする置き型社食！
オフィスプレミアムフローズン
栄養バランスが良く、かつ摂取カロリーが低い食事を1品100円から楽しめる設置型社食サービスです。
「オフィスプレミアムフローズン」が提供する食品は、製造時に化学的合成添加物を使用していません。品質検査体制も万全に整えられており、安心して従業員へ提供できます。
プランには、商品や皿などの消耗品の補充・代金回収のほか、貸与される冷凍庫・電子レンジの設置も含まれます。
低コストで健康的な食事を提供できる、健康経営を目指す企業にとってうれしいサービスです。
健康経営のための福利厚生・社食サービス Office Premium Frozen
KIRIN naturals
清涼飲料水メーカーとして知られるキリンビバレッジ株式会社が企業向けに提供する健康経営支援サービスです。
「KIRIN naturals」では、健康経営にまつわるあらゆる企業ニーズに対応できるよう、以下の3プランが用意されています。
スムージープラン：キリンが開発した3種類のスムージーをオフィスに設置・販売するプラン
ライトプラン：スムージーのデリバリーとオンラインでの健康セミナーがセットになったプラン
ベーシックプラン：オンライン健康セミナーと従業員専用の健康支援サイト「ウェルネスストア」の利用がセットになったプラン
野菜と果実をブレンドしたスムージーは、不足しがちなビタミン・ミネラルの補給サポートに役立ちます。また、ライトプランで提供されるオンライン健康セミナーは、従業員の健康意識向上を後押ししてくれるでしょう。
食と生活習慣の両面から健康経営を目指すのに適したサービスです。
KIRIN naturals（キリン ナチュラルズ）| 従業員の健康をサポートする健康経営支援サービス
社食のメリットを生かしつつデメリットを補える食事補助
社食としてのメリットを生かしつつデメリットを補う福利厚生として、近年注目を集めているのがエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」です。
チケットレストランは、福利厚生の食事補助サービスです。仕組みはとても簡単で、まず企業が従業員に専用の電子カードを支給します。従業員は加盟店の中から自由に食事や飲食物を選び、支給された電子カードで精算します。特別な設備を必要としないため、企業にはコスト面でのリスクがありません。
チケットレストランを利用することで、街中のファミレスやコンビニなど全国7万店以上の加盟店の全てを利用できます。選択肢が広がるため、年代・性別・部署・人数を問わず活用できるでしょう。
その利便性の高さから、チケットレストランの利用率は実に99％で、導入している企業は2,000社を超えています。従来の社食に変わる新しい福利厚生として、チケットレストランの利用を検討してみてはいかがでしょうか。
終わりに
健康経営とは、経営的な視点から従業員の健康管理を行い、生産性向上と業績向上を目指すことをいいます。従業員の健康をサポートすることは、いまや企業にとって投資の一種といってよいでしょう。
福利厚生を通じた社食の提供は、健康経営を実現し、なおかつ福利厚生としてのメリットを従業員に与えられるという点で大きなメリットがあります。
企業と従業員の双方にメリットがあり、かつ導入リスクが少ないチケットレストランは、社食としての福利厚生を考える上で有効な選択肢になるでしょう。
