社会人のランチ代の平均は月いくら？2023・2024年の調査で確認

社会人のランチ代の平均額

物価高が続く中、生活費の負担が増えており、ランチ代にも影響を及ぼしています。社会人のランチ代に関する複数の調査をもとに、2023・2024年のランチ代の平均額を見ていきましょう。

【2024年】ビジネスパーソンのランチ実態調査

エデンレッドジャパンが2024年に実施した「ビジネスパーソンのランチ実態調査」によると、2024年の平均ランチ代は424円です。2023年の400円と比べると、24円アップしています。これは物価高の影響を受けているといえるでしょう。

ランチ代に使える金額が「減った」「やや減った」人が回答者の約33％となっており、物価高の影響が、ランチ代に及んでいると考えられる結果でした。

参考：歴史的賃上げでも…8割以上が「お小遣いが増えていない」！「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024」

エデンレッドジャパン｜6月の値上げで9割が節約を意識 「ビジネスパーソンのランチ実態調査2023」

【2024年】有職者のランチ実態調査

ホットペッパーグルメ外食総研による「有職者のランチ実態調査」では、2024年のランチ代の平均額は452円で過去最高額でした。項目ごとの平均額は以下の通りです。

ランチ代の平均額は、自炊または家族等が作った食事・弁当を除く、全ての選択肢で増加しています。

また飲食店と比べて割安な価格でランチを食べられる社食を利用する人が増えているようです。

参考：ホットペッパーグルメ外食総研｜有職者のランチ実態調査｜働く人の平日ランチ「自炊」が最多も2年連続で減少

【2024年】会社員のお小遣い調査

新生銀行の行う「会社員のお小遣い調査」では、男女別・年代別のランチ代の平均額が分かります。2024年の平均額は以下の通りでした。

2023年と比べると、男性の平均額が上がっている一方、女性の平均額は同程度で推移しています。

また男女共に昼食は持参弁当の割合が最も多い結果でした。割合は男性36.7％・女性53.5％です。持参弁当の割合がランチ代の平均額に反映されていると考えられます。

参考：新生銀行｜男性会社員のお小遣い額は39,081円、女性会社員は34,921円 「2024年会社員のお小遣い調査」結果について

社会人のランチ事情は厳しくなっている

ランチ代に関する調査を見ると、社会人のランチ事情は厳しくなっているといえるでしょう。

エデンレッドジャパンが2024年に実施した「ビジネスパーソンのランチ実態調査」によると、2023年より家計が苦しいと感じている人は約44％です。

家計をやり繰りするために、節約を意識する項目として、食費をあげている人は73.1％でした。ランチ代にも影響しているといえるでしょう。

またランチを食べないことがある人は26.7％と4人に1人いるそうです。中でも週2～3回以上ランチを食べない人が約30％という結果でした。長引く節約で、食べないことが習慣になってしまった人が一定以上いると考えられます。

参考：歴史的賃上げでも…8割以上が「お小遣いが増えていない」！「ビジネスパーソンのランチ実態調査2024」

従業員のランチを企業がサポートする方法

物価高の影響を受け、厳しくなっている従業員のランチを企業がサポートするには「社食を設置する」「置き型社食を導入する」「食事補助を支給する」といった方法が考えられます。それぞれのサポ―ト方法について見ていきましょう。

社食を設置する

オフィスに社食を設置すれば、バランスがよく温かい食事を安価に従業員へ提供できます。

ただし社食を設置するには、オフィスに厨房と食堂にするためのスペースを確保しなければいけません。十分なスペースが確保できない場合には設置が難しいこともあります。

また設備を整える資金や、社食で働く人材の雇用にかかる費用も必要です。企業規模によっては費用対効果が見合わないかもしれません。

従業員にとって社食が利用しやすいかも検討が必要です。一斉に休憩を取る企業であれば利用しやすいかもしれませんが、そうでない場合には時間が合わず社食を利用できない可能性があります。

置き型社食を導入する

より手軽にランチをサポートするには、置き型社食が向いています。オフィスに冷蔵庫や電子レンジなどを置けるスペースがあれば導入できるため、広いスペースがなくても導入可能です。

従業員は自由なタイミングで冷蔵庫内の食事を購入できるため、ランチにはもちろん、早めに出社したときの朝食としても利用できます。

置き型社食には、野菜のお惣菜が豊富なもの、お弁当を食べられるもの、人気のパンを食べられるものなどがあるため、従業員の好みに合わせて選ぶとよいでしょう。

食事補助を支給する

従業員のランチ代をサポートするために、現金で支給する食事補助を取り入れる方法もあります。食事補助は定められた要件を満たしていれば、従業員の税負担を増やすことなく支給できるため、実質的な手取り額アップにもつながる制度です。

給与額を増やすことなく現金を支給できるため、扶養範囲内での勤務を希望するパートやアルバイトで働く従業員の待遇改善にも役立ちます。

関連記事：パート・アルバイト・契約社員 にも「第3の賃上げ」を！ラウンドテーブルを開催～“年収の壁”を抱える非正規雇用にも、福利厚生で実質手取りアップを実現～

ランチ代のサポートには「チケットレストラン」がおすすめ

ランチ代に関する複数の調査によると、社会人のランチ代は400～700円が平均的です。物価高によって飲食店や小売店などで購入するランチ代の平均額が上がっている一方、ランチを食べないことがある従業員が増えています。

節約を目的にランチを抜けば、午後の仕事の効率に影響を及ぼすこともあるでしょう。従業員がバランスよく健康的なランチをとり、午後の仕事に備えるには、企業のサポートが重要です。

規模が大きく一斉に休憩を取る企業なら、社食の設置を検討するとよいでしょう。限られたスペースで自由に食べられる食事を提供するには、置き型社食が向いています。

一定の要件を満たせば非課税で支給できる食事補助の支給なら、手取り額アップにもつながるでしょう。

ランチ代のサポートとして食事補助を導入するなら、エデンレッドジャパンの提供している食の福利厚生サービス「チケットレストラン」がおすすめです。従業員満足度93％の食の福利厚生サービスを検討してみませんか。

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