【福利厚生の選び方】企業が福利厚生を導入時に考える5つのポイント

従業員の満足度を上げることは、社内全体のモチベーションをキープし、より生産性の高い職場を実現するためにも不可欠です。そこで有効なのが、福利厚生（法定外福利厚生）を充実させること。

しかし、福利厚生制度にはさまざまな種類があり、自社に最適なものを選ぶのは簡単なことではありません。

新たな福利厚生制度の導入を成功させるには、いくつかのちょっとしたコツを押さえる必要があります。

本記事では、福利厚生について検討を重ねている人事担当者の方に向けて、福利厚生の選び方に関するポイントをご紹介します。

まずは福利厚生の種類を把握しよう

福利厚生制度の具体的な選定に入るにあたり、大切なのが、法定外福利厚生の代表的な種類を把握しておくことです。福利厚生の全体像を掴まないことには、自社のニーズにマッチした福利厚生を選ぶことはできません。

法定外福利厚生で代表的な種類

法定外福利厚生で代表的な種類は、以下の7つです。ほとんどの福利厚生は、これらのうちいずれかに当てはまります。

住宅関連：家賃補助、社員寮など
健康・医療：人間ドック補助、インフルエンザ予防接種など
慶弔：結婚祝金、傷病手当金など
レクリエーション：保養所、社員旅行など
自己啓発：資格取得支援、通信教育の受講費補助など
財産形成：従業員持株制度、財形貯蓄制度など
ライフスタイル：食事補助、事業所内託児所など

福利厚生の選び方で押さえておきたい5つのポイント

企業が福利厚生を選ぶにあたっては、どのような点に注目すればよいのでしょうか。押さえておきたい基本のポイントを5つ紹介します。

自社で用意するか、外部サービスを利用するか

法定外福利厚生の制度を新たに導入する場合、大きく分けて2通りの選択肢があります。それは、自社で用意するのか、それとも外部サービスを使うのかです。

たとえば家賃補助や各種手当などは、自社で制度を整備して、完全に社内だけで運用することが多いでしょう。一方、自己啓発関連の福利厚生や食事補助の福利厚生などは、外部サービスを活用したほうが安上がりで充実した制度になりやすいと言えます。

従業員のニーズを把握する

当然のことではありますが、従業員がどのような福利厚生を望んでいるのか、きっちりニーズを把握することはとても大切です。お金をかけて従業員の利用率や満足度が低い福利厚生を導入しても、何の意味もありません。

多少手間はかかっても、事前に従業員へのリサーチなどを積極的に行うのがおすすめです。

公平性・平等性のある福利厚生を選ぶ

福利厚生制度を導入する上で、「公平性」「平等性」は必ず考慮に入れておきたい観点です。「本社勤務の従業員だけ」「正社員だけ」など利用できる対象が制限される福利厚生制度ばかりをどんどん導入していくというのは、従業員の不満が高まってしまいあまり好ましくありません。可能な限り、誰でも使える福利厚生制度を多く整備するのが理想的です。

サービスの実績や継続性を考慮する

外部サービスを活用して新たな福利厚生を導入する場合、その外部サービスの実績や今後の継続性についてはよく精査しておきたいところです。残念なことではありますが、実際、数年でサービスを終了してしまうケースも珍しくありません。

この視点から考えると、全世界で100万社以上が導入し、日本でも30年以上にわたってサービスを提供している食事補助の福利厚生サービス「チケットレストラン」は安心だといえそうです。

「チケットレストラン」の人気の秘密

エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、日本一の実績を持つ食事補助の福利厚生サービスです。

一定の利用条件を満たしていれば、食事代が実質半額になる日本一の実績を持つ食事補助の福利厚生サービスとなっています。

加盟店は全国に25万店舗を超え、ジャンルもファミレスやコンビニ・三大牛丼チェーン店などさまざまです。専用のICカードでサッと支払いができ、勤務時間内であれば利用する場所や時間を選ばない利便性も大きな魅力です。

参考：株式会社エデンレッドジャパン