社食サービスとは
社食サービスとは、社食＝社員食堂と同じく、従業員が勤務中に食べる食事に補助を与える、法定外福利厚生サービスです。以前は、企業の施設内に社員食堂を設け、昼食などの食事を提供するスタイルが多かったことから「社食サービス」と呼ばれるのが一般的です。
社食サービスの重要性
社食サービスは、法定外福利厚生の中でも重要度が高いと位置づける企業がほとんどです。少し古いデータになりますが、2015年にマンパワーグループが行った福利厚生についての調査では「実際にあってよかった会社の福利厚生」の第一位が「食堂・昼食補助」、つまり社食サービスが一位という結果でした。
「会社の福利厚生として良いと思うもの」では、「家賃・住宅補助」が首位で「食堂・昼食補助」は2位でしたが、法定外福利厚生として社食サービスが従業員に支持されることは間違いないでしょう。これほど社食サービスが支持される理由を見ていきましょう。
従業員への経済支援
エデンレッドジャパンが高校生以下の子どもがいるビジネスパーソンを対象に行った「コロナ共存時代における家計と生活支援に関する調査」では「家計において負担が重いと感じる費用」という質問に対し「食費」という回答が62.2％と一位でした。こちらは2020年に行われた調査結果なので昨今の光熱費・食材の高騰を受け、現在はさらに食費が深刻な負担になっている家庭が増えていると推察できます。
出典：エデンレッドジャパン コロナ共存時代における家計と生活支援に関する調査
また、同調査で「今後導入を望む福利厚生・手当とその導入率」という設問の中でも食事補助を希望する割合は46.9%と最も多い結果が出ています。食費は、今や家計を圧迫する要因の一つであることは明白です。何らかの社食サービスを導入してほしいと望む声が高まるのは当然といえるでしょう。
出典：エデンレッドジャパン コロナ共存時代における家計と生活支援に関する調査
一方で、食事補助の導入率は16.6％と、他の福利厚生・手当に比べても低い割合です。多くの企業が、従業員を経済的に支援するためにも、社食サービスの導入を急ぐべき現状が見えてきます。
そこでおすすめなのが、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」です。「チケットレストラン」は電子カード配布型の社食サービスです。全国7万店以上の大手飲食店・コンビニエンスストアで利用でき、勤務に関わる食事であれば、思い思いのタイミングに好きな店舗で利用できる点も自由度が高く、使い勝手がよいと評判です。導入にコストや時間がかからないため、従業員にも企業にもメリットが高い社食サービスです。資料請求はこちら
採用活動など人材確保に効果的
現在、多くの業界・企業では人材確保が事業存続の大きな懸念材料となっています。加熱する採用活動合戦に勝ち抜くためにも、法定外福利厚生の充実を図る必要があるでしょう。
新卒ダイレクトリクルーティングサービス「OfferBox（オファーボックス）」を運営する株式会社i-plugが行った「新卒配属1年目の年収に関する調査」によると「内定先から提示された給与が希望の年収以下である場合、あなたは内定を辞退しますか？」という質問に対し「その他条件によっては辞退しない」との回答が87.9%と大部分を占めています。
出典：株式会社i-plug 新卒配属1年目の年収に関する調査
「その他の条件」については「福利厚生の充実」を上げる学生が22年度卒では57.5％、23年度卒では75％という結果です。
出典：株式会社i-plug 新卒配属1年目の年収に関する調査
調査を行った2年の間に、他の項目に関しては順位変動があったことを顧みても福利厚生の充実は、企業が採用活動に効果的なことがわかります。先述したマンパワーグループの「あってよかった福利厚生」、エデンレッドジャパンの「食事補助福利厚生の導入率」の結果を重ねると、社食サービスの導入は、採用率・定着率の向上、他の企業との差別化など、人材確保の戦略に有効な福利厚生といえるでしょう。
健康経営の実現
社食サービスの導入は、健康経営の実現にも欠かせません。健康経営とは、少子高齢化・労働人口減少を迎える日本国内で、従業員の健康を投資対象とし、企業が取り組むべき経営戦略の一つです。経済産業省が主導となり、健康経営優良法人認定制度や健康経営銘柄を設立するなどして国も推奨しています。
健康経営優良法人認定制度の認定を受けた企業は、さまざまなインセンティブや優遇措置が受けられるため、申請をする企業が増えていますが、健康経営優良法人認定制度の評価項目の中には「健康増進・生活習慣病予防対策」という項目があります。
出典：経済産業省 健康経営優良法人認定制度【認定基準】
このうちの「⑨食生活改善に向けた取り組み」は、健康経営優良法人を目指す多くの企業が取り組みやすく、また従業員側からしてもメリットが大きい項目です。社食サービスの導入により「適切な時間に昼食をとらせる」「従業員それぞれの健康状態に沿ったメニューを提供する」などの施策を実行し、この項目をクリアする企業が増えています。
社内のコミュニケーション活性化
社食サービスは、社内のコミュニケーションの促進にも役立つと考えられています。社員食堂があれば、昼食の際に他部署の従業員などと顔を合わせる機会ができると想像がつくでしょう。社員食堂以外の社食サービスでも、従業員同士が誘いあってランチに出かけたり、社食サービスを使って何を食べるか情報交換をしたりなど、コミュニケーションのきっかけ作りとなると期待されています。
社内コミュニケーションの促進は、先に紹介した健康経営優良法人認定制度にも関係があります。「健康経営の実践に向けた基礎的な土台づくりとワークエンゲイジメント」の一環として「職場の活性化(メンタルヘルス不調の防止)」に取り組んだとして評価につながるからです。健康経営優良法人認定制度の評価項目を2項目もクリアするための施策となりえるのが、社食サービスを導入するメリットだともいわれています。
社食サービスを選ぶポイント
社食サービスは、企業の特色や業態によって自社のスタイルにあったものを選ぶ必要があります。知名度や通例を参考に選んだ場合、使い勝手が悪く、利用率が低い可能性もあります。では、社食サービスはどのような点を踏まえて選べば良いのでしょうか？
料金や運用方法
社食サービスの中には、社員食堂のように導入に際し施設を設けるために莫大な予算がかかるものや契約段階から料金が発生するものもあります。
また、運用中もメニューの案出しや調理など専任の従業員が必要なケース、メニューの選定や毎日利用者の管理をしなければならないシステムの社食サービスも存在します。社食サービスの運用に十分な経費や従業員・時間が確保できない場合には、運用方法ができるだけ簡単な社食サービスが向いているでしょう。
従業員の声
社食サービスは、会社のため、採用活動の効率アップのためなどに導入する企業が多いですが、忘れてはならないのが「実際に利用する従業員にとって使い勝手が良いか」「魅力的な社食となっているか」の2点です。
導入する社食サービスを検討する前に「従業員にアンケートを実施」「いくつか候補の社食サービスを紹介し投票してもらう」といった方法を取る企業もあります。社食サービスは、社員食堂のように莫大なリソースがかかるタイプや、一度契約すると解約までの期間に縛りがあるものもあります。従業員の声を参考に慎重にサービスを選定しましょう。
提供方法
社食サービスは提供方法によって分類されています。現在は、主に「代行型」「設置型」「宅配型」「社員食堂型」の4種類です。自社の出勤スタイルや社食サービスを設置したり、社員食堂を設けたりする場所があるか、などによって採用可能な社食サービスの種類も異なるでしょう。
自社の運営スタイルや業種、施設規模と導入を検討する社食サービスに親和性があるのかをポイントに見極めましょう。
社食サービスの種類
社食サービスは、提供方法によって種類が分かれます。代行サービス、設置型、提供型、デリバリー型の4種類に分け見ていきましょう。4種類のサービスの特徴やメリット・デメリットなどを紹介します。
代行型
社食サービスの代行型とは、飲食店やコンビニなどを社員食堂代わりに使えるサービスです。設置型、宅配型、社員食堂型のサービスはほとんどの場合、オフィスにいない従業員は利用できません。
一方、代行型の社食サービスは、従業員の働く場所や時間帯を問わず、社食サービスを受けられます。外回りが多く出先で昼食を食べることが多い従業員や、自宅やサテライトオフィスでリモートワークをする従業員、夜勤が多い従業員も利用しやすい社食サービスで、働き方の多様化を受け、導入企業が増えています。冷蔵庫や電子レンジの設置場所や食事する場所がない小規模なオフィスでも導入しやすいでしょう。
サービスの加盟店であれば、どのような業態のお店でも利用できるため、好みや気分にあわせて自由にメニューが選べ、食事のバリエーションが広がります。
「チケットレストラン」もこの代行型の社食サービスの一種で、電子カード配布型の食事補助サービスです。全国7万店以上の大手飲食店・コンビニエンスストアで利用できます。
出社する従業員はもちろん、リモートワークやワーケーション、交代制シフトや出張などさまざまなスタイルで働く、全国の従業員が利用できるため、平等で使い勝手が良いサービスだと好評を得ています。資料請求はこちら
設置型
オフィス内に、専用の冷蔵庫や冷凍庫、自動販売機などを設置し、おかずや主食など従業員が食事を自由に選べるようにする社食サービスを設置型と呼びます。利用時間帯に制限がなく、従業員それぞれが都合の良いタイミングで食事が取れることが、設置型社食サービスのメリットです。
食事のメニューは各社食サービスにより異なります。何種類ものおかずが揃えられたサービスや、サラダやフルーツに特化したもの、ヘルシーメニューに特化した社食サービスなど各社特色があります。従業員が好むメニューや健康に特化したメニューが多く揃うサービスを導入すれば、従業員のワークエンゲージメントやヘルスリテラシーの向上も期待できます。
ただし、冷蔵庫や電子レンジなどを設置する場所が必要なため、十分なスペースがないオフィスでの導入は難しいかもしれません。また「オフィスに出社する従業員以外は利用できない」「好みのメニューがない人もいる」といったデメリットがあります。
宅配型
宅配型は、注文したお弁当やおかずを、休憩時間に合わせ届けてもらうスタイルの社食サービスです。企業が何割か補助をするなど安価に昼食を手に入れられるのが魅力です。昼食を食べに出たり買いにいったりしなくても、休憩時間に手元に届けられるため、ランチタイムの混雑に巻き込まれる心配がありません。
ただし、対応している社食サービスの充実度は、立地によって異なります。都心のオフィスエリアであれば複数の社食サービスから選べる可能性はありますが、企業によっては一社としか契約しない場合もあるでしょう。周りにオフィスが少ないエリアでは対応しているサービスがなかったり、メニューのバラエティが乏しかったりする可能性もあります。
宅配型の社食サービスを利用するには、多くの場合、前日までに申し込みが必要です。その日の気分じゃないメニューを食べなければならない場合などもあり、ストレスを感じる人もいるようです。そのせいで宅配型の社食サービスは利用しない人もいるでしょう。
また、企業側にとっても宅配された昼食を受け取り容器などを返す手間がかかったり、配るまで保管するスペースが必要だったり、社食サービスの利用を取りまとめたりといった煩雑な作業が増えます。
社員食堂型
社員食堂型の社食サービスとは、社員向けの食堂などを設置し従業員に出来立ての食事を提供するサービスです。提供型社食サービスと呼ばれることもあります。別名が生まれるきっかけとなったのは、社員食堂を設置するより、カフェテリアや休憩室といったスペースにケータリングを呼ぶといった提供方法を選ぶ企業も増えたからです。
社員食堂型の社食サービスには、安価な価格で栄養バランスの整った食事が食べられたり、設置型や宅配型だとどうしても少なくなりがちなメニューのレパートリーが豊富だったりするメリットがあります。従業員同士の交流機会となることもあり、大企業などでは社員食堂を設置している企業が少なくありません。
一方で、社食サービスにはデメリットも多いといわれています。食事にも調理にも十分なスペースが必要です。調理、食材を管理するスタッフや後片付け・配膳用のスタッフも雇用する必要があります。社員食堂を企業内に開くには、保健所へ申請し、衛生管理調査を受けるなどのクリアすべき手続きも増えます。導入にも運用にもかなりのコストやリソースが求められます。
コロナ禍を迎え、さらなる手間やスペースが必要になったり、リモートワークをする従業員が増えたりしたことで利用率が下がり、それなりにまとまった人数分の発注が必要な提供型社食サービスの利用や社員食堂は、廃止に追い込まれた企業もあります。
おすすめの人気社食サービス例4選
人気の社食サービスを紹介します。どの社食サービスにも利点があり「導入してよかった」という声がほとんどですが、企業規模や初期費用、導入・運用方法などが自社のスタイルに合っているかを参考に採用する社食サービスを選ぶのが良いでしょう。
チケットレストラン｜エデンレッドジャパン
現代のビジネスシーンでおすすめなのが、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」です。「チケットレストラン」は、電子カード配布型の社食サービスです。利用方法はとても簡単で、利用者が加盟店で食事した際の支払いに専用カードを使用することにより、自動的に食事補助が受けられます。出社する従業員はもちろん、リモートワークやワーケーション、交代制シフトや出張など多様なワークスタイルの全国の従業員が利用できるため、公平で使い勝手が良いサービスだと好評を得ています。
導入企業では「利用率99％・継続率98％・満足度90％」と重宝されていることが伺えます。チケットレストランの加盟店は、2023年1月現在、7万店を超え、ヘルシー志向のレストランやカフェ、全国のコンビニエンスストアも加盟しています。さまざまな好みや食に関する特性、規制がある人にも平等に食事の補助が受けられます。
また、チケットレストランは運用も簡単です。企業の管理者は専用のポータルサイトから毎月、利用者のカードにチャージをするだけです。導入から運用までオンラインで完結するため、管理側も楽になるでしょう。初期費用もかからず、契約から導入まで最短2週間で社食サービスを開始できます。今すぐに何らかの社食サービスを始めたい企業は検討がおすすめです。資料請求はこちら
オフィスおかん｜株式会社okan
株式会社okanが運営する「オフィスおかん」は、栄養管理士が監修した国内製造の総菜や主食を1品100円で提供する設置型の社食サービスです。現金以外にも電子マネーで支払うこともできます。オフィスおかんが設置された企業では、従業員が24時間いつでも好きなときに提供されたメニューの中から好きな物を選んで食事ができます。健康志向のメニューが多いことも、オフィスおかんの特徴の一つで朝食や夕食にオフィスおかんのお惣菜を利用する人もいます。
導入にあたり、専用の冷蔵庫や冷凍庫が提供されるため、企業側が準備するのは電子レンジだけというのも、手軽です。初期費用はそれなりにかかりますが、管理はオフィスおかんの専用スタッフが担当します。
通常、設置型の社食サービスはテレワークの社員には利用しにくい福利厚生ですが、オフィスおかんでは「おかん仕送り便」という、従業員の自宅へ食事を届けるサービスも行っています。仕送り便は定期的に届くため、発注の手間もありません。
オフィスでやさい・オフィスでごはん｜株式会社 KOMPEITO
健康経営に挑戦したい企業におすすめなのが、サラダやフルーツを中心に健康的な食事がオフィスに届く「オフィスでやさい」です。普段の昼食にプラスできるヘルシーメニューを100円から提供するという、設置型の社食サービスです。
専用の冷蔵庫から選んだら、そのまま食べられるメニューが揃っています。職場の周辺環境が住宅地であったり、買い物・外食に利用できるお店が少ない地域でも、食事に彩りと栄養を手軽に加えられるため、導入企業が増えています。設置型社食サービスなので、昼食だけでなく、朝食や間食・夕食でも利用できるのもメリットです。
また、運営会社の株式会社KOMPEITOでは、「オフィスでごはん」というサービスも提供しています。オフィスでやさいが、野菜中心のサラダや総菜、カットフルーツなどのラインナップなのに比べ、オフィスでごはんは主食メニューなどもあります。
オフィスでやさいは、冷蔵庫から購入したら、そのまま食べられるメニューが揃っているのに対し、オフィスでごはんのメニューは冷凍の状態で届けられます。専用冷凍庫から好みのメニューを選んだら、電子レンジで温める一手間が必要です。電子レンジの設置スペースも必要になりますが、オフィスでやさい同様、メニューの追加や入れ替えなどはリクエストも可能で、手続き・管理は株式会社KOMPEITOが一括して行います。
参考：https://www.officedeyasai.jp/company/
OISEEQ｜オイシーク株式会社
オイシーク株式会社の「OISEEQ」は宅配型の社食サービスです。複数の飲食店が提供しているメニューの中から、企業が利用者分まとめて発注することもできますが、従業員一人ひとりが好きなメニューを選び、個別に注文も可能です。
必要なコストは、食事の実費のみで企業と従業員間の支払割合を自由に設定できます。個々の従業員の支払いは、クレジットカードを経由した個人清算や給与天引きなどに対応しています。
ランチはもちろん、朝食や会議のケータリングにも利用可能で、異なる店舗に発注ができるため、設置型や社員食堂型に比べ、バリエーションが豊富です。ただし、現在のところ、都心部のオフィス街と福岡市内のみの運用と対応地域が限られています。
参考：https://oiseeq.jp/top/about.html
380円食堂｜株式会社きっちんカンパニー
株式会社キッチンカンパニーが運営する「380円食堂」は、その名の通り、380円で日替わりメニューを提供する、提供型の社食サービスです。土日の利用やメニューの要望にも対応していて、健康志向・手作り志向の出来立てメニューを従業員に提供できます。
導入にあたり必要なのは会議用テーブル2台分のスペースのみで、ごはんと味噌汁はおかわり自由のバイキング形式です。メニューの内容や量などは個別に相談できるため、従業員の希望に合わせた食事を用意できます。多くの提供型社食サービスが50食前後から利用可能なのに比べ、380円食堂は20食から申し込み可能で初期費用もかかりません。小規模事業所でも利用しやすいでしょう。ちなみに株式会社キッチンカンパニーは、お弁当宅配型の社食サービス「オフィスの置き弁」も運営しています。
ただし、提供エリアは大阪府・京都府・兵庫県・東京都・神奈川県・福岡県・香川県とエリアが限られています。
社食サービス導入は従業員のエンゲージメントを最大化する
社食サービスは、従業員への給食といった役割を果たすものでしたが、現在は従業員の健康管理や経済支援、採用活動にポジティブな効果をもたらす、人気の法定外福利厚生です。従業員のワークエンゲージメントや愛社精神を高めるのに活用する企業も少なくありません。
一方、導入にコストや人的リソース、場所、ミニマムの申し込み数など規定がある社食サービスも多く、複数の社食サービスを比較して自社に合う社食サービスを選ぶ必要があります。どのような業態・業種・働き方の企業でも利用しやすいのが「チケットレストラン」です。社食サービスを探している企業は、ぜひ一度ご相談ください。問い合わせはこちら
