在宅勤務とは
まず、「在宅勤務」という言葉の定義を、類似する他の言葉と対比しながら確認していきましょう。
テレワーク、リモートワーク、在宅勤務の違い
「在宅勤務」と混同して使用されやすい言葉に、「テレワーク」や「リモートワーク」があります。
それぞれの言葉について簡潔にご紹介すると、「在宅勤務」は「テレワーク」の1種であり、「テレワーク」と「リモートワーク」はほぼ同義です。
それぞれ確認してみましょう。
まずは「テレワーク」についてご紹介します。
一般社団法人日本テレワーク協会では、テレワークを以下の通り定義づけています。
「情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用し、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと」（※1）
働く場所や時間を指定しない働き方全般を、「テレワーク」と呼ぶのです。
そしてこのテレワークは、働く形態によって「雇用型テレワーク」と「自営型テレワーク」の2種類に分けられます。
「雇用型テレワーク」とは、会社員など企業に雇用されている人が行うテレワークです。
オフィスや事業所のみならず、自宅や最寄りのカフェなど、会社が認める場所で仕事をすることができます。働く場所は無制限にどこでもOKとされているわけではなく、就業規則や雇用契約書内で規定されている場所に限られます。
この実際に働く場所に対応して、更に3つの区分があります。
1つ目が、「在宅勤務」です。
原則として、働く場所を労働者自身の自宅に制限したテレワークの形態です。クローズドな環境でのみ仕事に取り組むことから、情報漏洩等のリスクが比較的少ないと言われています。
2つ目が、「モバイルワーク」です。
モバイルワークとは、ノートPCやタブレットなどのモバイル機器を用い、場所に制限なく仕事に取り組む働き方のことです。例えば営業職の人が、クライアント先訪問の前後にカフェで仕事をしたり、出張の際に新幹線の中で仕事をしたりするのが、「モバイルワーク」にあたります。
3つ目が、「サテライトオフィス勤務」です。
「satellite（サテライト）」とは、英語で「衛星」を意味する言葉です。本社等の拠点となるオフィスに対して、離れた場所に設置されるオフィスがサテライトオフィスです。
会社が社員の居住地に近い場所に小規模のオフィスを増設したり、コワーキングスペース等と契約したりして、社員にとって都合の良い拠点で働くことを可能にする働き方です。
一方、会社に雇用される人が対象となる「雇用型テレワーク」に対して、「自営型テレワーク」と呼ばれる働き方があります。
自営型テレワークとは、個人事業主や小規模事業者など、自ら事業を行うものが実施するテレワークのことです。
自ら行う事業に従事するために、基本的には働く場所を自らで選ぶことができます。
自宅で仕事をすることを選択した場合は、雇用型テレワーク者と同様に「在宅勤務」と呼ぶことができます。
このように、雇用型テレワークや自営型テレワークという場所を選ばない働き方のうち、自らの自宅で業務に取り組む働き方を「在宅勤務」と呼ぶのです。
では、「テレワーク」と類似する言葉として使用される「リモートワーク」とは一体何でしょうか？
前述したとおり、「テレワーク」と「リモートワーク」は使用される意味の上で大きな違いはなく、いずれも場所や時間にとらわれない働き方を指します。
両者の違いは、言葉を使用する主体の違いに起因します。
内閣府や厚生労働省等の公的機関は、「テレワーク」の言葉を使用し、「リモートワーク」とは表現しません。一方で、テレビやインターネット等では「テレワーク」と「リモートワーク」の両者が併用されており、制限がありません。
このように、公的機関に関連して使用される場合は「テレワーク」、世間一般に使用される場合は「テレワーク」と「リモートワーク」が併用されているのが現状です。
在宅勤務を導入する際のメリット
次に、在宅勤務のメリットについて考えてみましょう。在宅勤務は働く社員自身だけでなく、雇用する企業にとってもたくさんのメリットがあります。
メリット１：勤務時間の縮小、ワークライフバランスの向上
1つ目のメリットは、勤務時間を縮小し、ワークライフバランスを向上させられることです。これは、主に社員側のメリットです。
まず、社員が自宅で仕事をすることで、オフィスまでの通勤時間を削減することができます。
総務省統計局が発表した「令和3年社会生活基本調査 生活時間及び生活行動に関する結果」によると、平日に通勤・通学を行った人の平均時間は1.19時間です。月20日勤務とすると、なんと1か月に約24時間と、丸1日分を通勤に費やしていることになります。（※２）
在宅勤務で毎日の通勤から解放されることで、多くの時間を自由に使えるようになります。
また、勤務時間自体も減らせる可能性があります。
公益財団法人日本生産本部が発表した「第10回 働く人の意識調査」によると、「自宅での勤務で効率が上がったか」の問いに対し、「効率が上がった」「やや上がった」と答えた人の合計は62.1％に上りました。過半数の人が、在宅勤務によって業務効率の向上を実感していることになります。（※３）
自らの業務効率を上げることができれば、以前より残業時間を減らすことができ、勤務時間の縮小につながるでしょう。
このように、通勤時間や勤務時間を減らすことで、自らの自由時価を創出し、ワークライフバランスを向上させることに繋がるのです。
小さなお子さんを養育したり、家族の介護をしたりしている社員にとっては、とても魅力的なメリットと言えるでしょう。
在宅勤務で自由時間の増加！
在宅勤務によって自由時間が増えることで、副業に挑戦する人も増えてきています。
パーソル総合研究所が2022年8月に発表した「働く10,000人の就業・成長定点調査」では、在宅勤務と副業に関する注目すべき結果が示されています。
この調査では、在宅勤務者と出社者との副業実施率を比較しています。20代で副業を実施している人は、在宅勤務者で16.2％、出社者で5.2％となり、在宅勤務者の方が10％以上副業を実施していることが分かりました。（※４）
パソコンひとつで個人が仕事を得ることができるようになった現在、若い世代を中心に在宅勤務で生まれた自由時間で副業を始める人が増えているようです。
在宅勤務によって社員の働く場所の選択肢が増えただけでなく、複数の収入源を得るような新しい働き方も、増えつつあると言えるでしょう。
メリット２：通勤費などコスト面の縮小
在宅勤務の2つ目のメリットとして、通勤費などのコスト面の縮小があげられます。これは、企業側のメリットです。
社員が自宅で仕事をするようになれば、これまで毎月企業が社員に支払っていた通勤手当の在り方を見直すことに繋がります。
特に都心の企業では、自宅の最寄り駅から会社の最寄り駅までの公共交通機関の定期代相当を、通勤手当として毎月分支払っていることが多いでしょう。
郊外の自宅から都心のオフィスまでの通勤費を全社員分支払うとなると、規模の大きな企業ほど相当の負担になります。
しかし、在宅勤務の導入をきっかけに、この通勤手当の在り方を見直す企業が多くなりました。
一例として、往復定期分の金額を定額で通勤手当として支給するのではなく、実際に通勤した日分のみ実費精算で支払う企業が多くあります。出勤する日数そのものが減っているため、実際にかかっている移動費は大幅に減っています。結果として、企業が社員の移動に対して負担するコストを減少させることができるのです。
また、コスト削減は通勤費以外の点でも考えられます。
例えば、多くの社員が在宅勤務を行うことで、オフィスに出社する人の数が減少します。1日当たりのオフィス利用人数が減ることで、オフィスを縮小したり、場合によっては廃止したりすることが可能になるのです。
オフィスのダウンサウジングができれば、毎月の賃料はもちろんのこと、水道光熱費やオフィス維持にかかる様々な費用を削減できます。
このように、社員の在宅勤務導入をきっかけとして、コスト削減につながる様々な施策を展開することが可能になるのです。
メリット３：多様な人材の確保
在宅勤務による3つ目のメリットは、多様な人材の確保です。
ここで言う「人材の確保」には、「今いる優秀な人材の離職防止」と、「新たな優秀人材の獲得」のふたつの意味合いが含まれます。
まず、今いる優秀な人材の離職防止について考えてみましょう。
在宅勤務の1つ目のメリットでご紹介した通り、在宅勤務は社員にとってワークライフバランスを向上させる魅力的な働き方です。
育児や介護で働き方に制限のある人にとっては、「在宅勤務があることで仕事を続けられる」というほどの大きなインパクトになり得るのです。
自社で活躍している優秀な社員が、育児や介護を理由に離職してしまうのは、会社にとって大きな損失と言えるでしょう。在宅勤務は、優秀な人材の流失防止につながります。
また、在宅勤務は新たな優秀人材の確保にもつながります。
前出の「働く10,000人の就業・成長定点調査」では、社員の働く場所に対する意識についても調査しています。
「好きな場所で働きたい」という設問に対して、「とてもそう思う」「そう思う」と答えた人の合計は、20代前半で44％、30代で37％に上りました。
仕事探しをするうえで、好きな場所で働けることを選択要因のひとつとしている人が増えていることがわかります。せっかく会社の事業や業務に興味を持っている優秀人材がいても、働き方の自由度が低いことを理由に辞退された、ということも起こり得るのです。
優秀な人材を新たに雇い入れるために、在宅勤務の導入はひとつの魅力となり得ます。
社員の多様な働き方を許容することで、働き方に制限のある人材、多様な働き方を望む人材の確保につながります。
在宅勤務制度の導入が事業を支える人材の確保につながると考えると、計り知れないメリットがあると言えるでしょう。
在宅勤務のデメリットと注意点
ここまで在宅勤務による、社員・会社双方のメリットをご紹介しました。
一方で、在宅勤務によるデメリットや、対策が必要な注意点も存在します。今回は企業側のデメリットを、考えられる対策と一緒にご紹介します。
デメリット１：勤務管理・人事評価の課題
まず考えられる企業側のデメリットが、勤務管理・人事評価上の問題です。
勤務管理からみてみましょう。
これまで全員が職場に出社していたときには、タイムカードやICカードなどを用いて、社員の勤務管理をしていた企業も多いでしょう。
在宅勤務では、このような物理的なツールを用いての勤怠管理が難しくなります。また、社員が管理者の目の届く範囲で仕事をしているわけではないので、実際の始業・終業時間を把握しづらくなります。
「管理者の目が届きにくくなる」という点は、人事評価を行う上でもデメリットになり得ます。
社員が業務を遂行している姿を確認できなかったり、直接会話して状態を確認できなくなったりすると、上司としては社員の働きぶりを評価することが難しいと感じるでしょう。
ここまで見てきたように、突き詰めて考えると「誰が、いつ、どこで何をしているかわからない」というのが、在宅勤務による勤務管理・人事評価の課題の根本原因です。
この課題を解決するためには、２つの対策が必要です。
1つ目は、業務のDX化です。
社員の勤怠管理を、クラウドサービス等を用いたデジタル管理に移行します。どんな場所にいても、社員自身が勤務の開始と終了を申告することで、正確に勤務時間を把握できます。
同時に、業務上の指示命令や進捗管理を、クラウドツールを用いて実施するのも有効です。誰が、いつ、どんな業務を行っているのか、進捗状況に問題はないかなど、離れた場所にいる上司からも確認できるようにします。
業務をDX化することで、お互いの仕事ぶりを見える化していきましょう。
2つ目の対策は、制度そのものの見直しです。
例えば全員一律の業務時間から、フレックスタイム制度や裁量労働制への変更を検討します。
制度変更によって、個々人が自らの責任と裁量のもとに、勤怠管理を主体的に行うしくみに変えていくのです。
同様に、人事評価制度の在り方を見直す企業も増えています。
一例として、業務プロセスよりも成果を評価する、業務の生産性向上に対する取り組みを評価する、などがあげられます。
勤怠管理も、人事評価も、制度変更の趣旨は「社員の自主性と成果へのコミット」です。
在宅勤務を導入することで、管理される仕事から、自発的に成果を上げる仕事へシフトチェンジする必要があるでしょう。
デメリット２：コミュニケーションの課題
在宅勤務によるデメリットの2つ目は、コミュニケーション上の課題です。
社員同士が離れた場所で仕事をすることで、当然ながら会話の絶対量が減ります。
業務上の些細な相談ごとがしにくくなったり、直接業務と関係のない雑談ができなくなったりと、コミュニケーションの機会が減ってしまうでしょう。
コミュニケーションが減ることで、情報の精度が下がる、社員のモチベーションが下がるなど、多くの弊害を生み出します。
結果として、企業の業績低下をも引き起こしかねません。
こうしたコミュニケーション不足によるデメリットを解消する手段として、３つの対策をご紹介します。
1つ目は、チャットツールの活用です。
メールや電話よりもはるかに手軽にコミュニケーションを図れる手段として、チャットツールを導入する企業が増えています。
Microsoft TeamsやSlack、ChatworkやLINEなど、多様なチャットツールが存在します。使いやすさやセキュリティ環境等を考慮して、自社にとって適切なツールを選びましょう。
対面で会話をする際のように、短い言葉で頻繁にコミュニケーションを図ることができます。
2つ目は、「雑談時間」の創出です。
前述の通り、在宅勤務では社員同士の何気ない雑談が失われがちです。
一見仕事と関係のないように思える雑談ですが、実は雑談によって社員間の人間関係が良好に保たれることは、業務効率に直結します。
人事部や管理者が主体となって、「雑談時間」を作りましょう。
週に1回や月に数回などの頻度を決めて、雑談をするための時間を作るのです。いきなり「雑談をして」と言われても難しい場合もあるので、話をするテーマを指定するのも良いでしょう。
何気ない会話から相手の人となりを知り、関係性が深まることはよくあるものです。
オンラインでも良いので、定期的に「雑談時間」を持ちましょう。
定期的にメンバーが集まる「出社日」を作ることも、同様の効果をもたらします。
3つ目の解決策は、上司と部下との1on1面談の実施です。
1対1の時間を設けることで、必然的にコミュニケーションが図れます。普段の業務進捗はオンラインツールで管理できても、仕事に対するモチベーションや困りごとなどは、実際に話をしないと見えにくいものです。顔を合わせて会話をすることで、些細な変化に気づくこともできるでしょう。
部下の立場からしても、「メールやチャットでは話しにくいこと」は意外と多いはず。オンラインでも上司と顔を合わせる時間を持つことで、悩みや希望を伝えることができます。
上司・部下間のコミュニケーションを促進する手段として、1on1面談は効果的です。
このように、意図的にコミュニケーションを促進する施策を実施することで、在宅勤務によるデメリットを軽減することができます。
デメリット３：セキュリティ面の課題
在宅勤務による3つ目のデメリットは、セキュリティ面での課題が生じることです。
通常会社のオフィス等では、厳重な情報セキュリティリスク対策が図られています。会社にとって大切な資産である情報が漏洩したり、毀損されたりしないよう、専門の部門が管理していることも多いでしょう。
しかし、社員が在宅勤務を行う際には、同様に厳重なセキュリティ環境で仕事ができるとは限りません。
自宅のインターネット環境がぜい弱であったり、オフィスからデータや書類等を持ち出す際の紛失リスクがあったりと、様々なリスクが考えられます。
これらのリスクに対して、企業は責任をもってしっかりと対策する必要があります。
情報セキュリティに関するマニュアルを新設・改訂し、在宅勤務を行う上での守るべきルールを明確にします。マニュアルを作成する際には、総務省が発表している「テレワークセキュリティガイドライン」を参照すると良いでしょう。（※５）
また、情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS：Information Security Management System）の基本的な国際規格であるISO27001では、テレワーク時におけるセキュリティ対策についても規定されています。
これらの指針をうまく活用して、在宅勤務におけるセキュリティ対策を強化しましょう。
同時に、社員に対するセキュリティ教育を強化することも大切です。
ランサムウェアなどのマルウェア被害は、後を絶ちません。社員一人一人の情報セキュリティに対するリテラシーを高めることが、在宅勤務を実施する上で必須条件と言えるでしょう。
在宅勤務とメンタル：在宅勤務は自己肯定感が下がる？
在宅勤務をすることで、自己肯定感が下がると聞いたことのある人もいるかもしれません。在宅勤務とメンタル状態について、考えてみましょう。
2020年に発表されたパーソルキャリア総合研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」では、テレワーカーが不安に感じる内容について調査しました。
この調査では、「上司や同僚から仕事をさぼっていると思われていないか不安だ」と回答した人が38.4％、「出社勤務をする同僚が不公平感を感じていないか不安だ」と回答した人は32.6％となっています。（※６）
同僚と離れて仕事をすることで、特に出社している同僚からサボりだと思われていないか、不公平でずるいと思われていないか、心配しているテレワーカーが多いようです。
過度に不安感を募らせることで、「自分は同僚に認められていないのではないか」と思い込み、自己肯定感を下げてしまう危険性があります。
実際に同僚から不平・不満をぶつけられていなくても、対面していない相手とのコミュニケーションが不足している状態では、不要な憶測を巡らせてしまう人も少なくないものです。
前述したコミュニケーション施策を図ることで、社員の過度な不安を取り除くことができるようにしましょう。
また、「自己肯定感」の視点から在宅勤務を考えたとき、上司と部下との良好な関係性がとても重要になります。
見えない環境下でも、部下の仕事ぶりを正当に評価し、ねぎらいの言葉をかけることによって、社員の自己肯定感を高めることにつながります。
このように、在宅勤務そのものが自己肯定感の低下を招いているのではなく、他者とのコミュニケーション不足が自己肯定感の低下を引き起こしていることが、お分かりいただけるでしょう。在宅勤務であっても、そうでなくても、部下の存在を認め、肯定的な言葉かけを継続することが大切です。
在宅勤務の求人の探し方
ここまで、在宅勤務のメリットや注意点についてご紹介してきました。実際に、在宅勤務が可能な仕事を探す方法について考えてみましょう。
在宅勤務が可能な職種
在宅勤務は、当然ながら「その場所にいる」こと自体に価値がある仕事には向きません。代表的な職種が、エッセンシャルワーカーです。
エッセンシャルワーカーとは、医師や看護師のような医療従事者や福祉事業従事者、公務員等、人々の生活にとって欠かせないお仕事をする労働者のことです。
エッセンシャルワーカーは、現場で患者さんや利用者さんと相対する必要性があることから、在宅勤務には向きません。
同様の理由から、対面での接客が必要なサービス業も、在宅勤務に向かないと言えるでしょう。
逆に言うと、必ずしも現場でお客様と対面する必要のない職種については、在宅勤務できる可能性があると言えます。
一方で、人を相手にする仕事でも、「オンライン秘書」「フルリモート人事」など、在宅勤務の可能な仕事は増えています。また、営業や講師業などでも、オンライン商談やリモート研修を活用することで、在宅勤務を実現している企業も多くあります。
実際のところ、在宅勤務を実施しているか否かは業界や業種の縛りより、その会社の社風が影響していることが多いのです。
また、近年では在宅勤務を希望する求職者の増加から、多くの求職サイトやハローワークの求人検索でも、テレワークの有無で求人を絞り込み検索できるようになりました。転職エージェントを活用する場合も同様で、在宅勤務可能な求人に限定して紹介してもらうことができます。
仕事選びにおいて在宅勤務ができることを重視する方は、ぜひ試してみてください。
最後に、在宅で仕事をする方法のひとつとして、個人事業主として働く選択肢もあります。
冒頭にご紹介した通り、自ら事業を行い、「自営型テレワーク」をする人も多くいます。
パソコン一つで仕事ができるようになった今、企業に雇われず、自宅で仕事をすることも珍しくなくなってきているのです。
在宅勤務で座りながら筋トレ術３選
ここで、在宅勤務中に問題になりやすい体調問題についても触れておきましょう。
在宅勤務では、同じ姿勢で何時間も作業をしてしまい、体に不調をきたしてしまうことがあります。肩こりや腰痛のような症状から、ひどい場合だと頸椎や腰椎の椎間板ヘルニアを発症してしまうような人もいます。
こまめに筋トレやストレッチをするようにしましょう。
ここでは、座ったままできるおすすめの筋トレを3種類ご紹介します。
まずは上半身の筋トレから。1つ目は、「体側伸ばし」です。
長時間パソコンに向かっていると、ついつい猫背になりがちです。固まってしまった上半身を開放するために、体側伸ばしをしてみましょう。
- 座ったまま両手を頭の上で組み、背伸びするように両手を伸ばします。
- 息を吐きながら両腕を右に傾け、吸いながら元に戻します。
- 左右交互に数回行いましょう。
背筋や体側が伸びて、上半身が軽くなります。
2つ目が、「頭の上で合掌」です。この運動も、固まった上半身をほぐし、適切な姿勢作りに役立ちます。
- 頭の上で両手を合わせて合掌し、両方の手で押し合います。
- 両手を押し合いながら、ゆっくりと息を吐ききりましょう。
- 10回程度繰り返しましょう。
肩こりや猫背の改善に効果的です。
最後に、下半身の筋トレとして「かかと上げ下げ」をご紹介します。
長時間椅子に座ったままでいると、下半身がむくみやすくなります。血流を良くするために、かかとの上げ下げを行いましょう。
- 座ったまま両足を閉じ、かかとを上げたり下げたりします。
- 下ろすときはきちんと床までかかとをつけ、上げるときはつま先立ちの状態まで上げましょう。
- ふくらはぎを意識しながら、10回程度行ってください。
手軽な筋トレですので、1日に数回実施することをおすすめします。
さいごに
今回は、在宅勤務の種類やメリット・デメリット、注意すべきポイントなど、幅広くご紹介しました。
働く人の選択肢として、今や珍しくなくなってきた在宅勤務。実際に在宅勤務をするにあたっては、積極的に他者とコミュニケーションを図る、ＩＴリテラシー向上に努める、心身の健康状態に気を配るなど、気をつけたいポイントがたくさんあります。
自分自身が望む働き方に近づくために、在宅勤務の良い点・課題に目を向けて、個人でも対策を講じていくようにしましょう。
【参考資料】
※１「テレワークとは／一般社団法人テレワーク協会」
※２「令和3年社会生活基本調査 生活時間及び生活行動に関する結果（PDF）／総務省統計局」
※３ 「第10回 働く人の意識に関する調査（PDF）／公益財団法人 日本生産本部」
※４「働く10,000人の就業・成長定点調査／パーソル総合研究所」
※５「テレワークセキュリティガイドライン（PDF）／総務省」
※６「 テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査（PDF）／パーソルキャリア総合研究所」
