テレワークとは？意味を解説
そもそも、「テレワーク」とは何でしょうか？
漠然としたイメージで使用されているテレワークの定義について、確認しましょう。
「テレワーク」の名称は、英語の「tele=離れたところ」と「work=働く」をあわせた造語です。
つまり、オフィスなどの職場と社員、あるいは社員と社員同士が離れた場所で働く状態を意味します。
一般社団法人日本テレワーク協会では、テレワークを「情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用し、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと」と定義づけています。近年のテレワーク実現の前提として、急速な情報通信技術の革新があることがうかがえます。（※1）
テレワークの種類を解説
一般的に、オフィスなどの職場以外で働くことを総じてテレワークと呼ぶ傾向がありますが、実は大きく２つに区分することができます。
それが「雇用型テレワーク」と「自営型テレワーク」。両者の違いを確認してみましょう。
テレワークの種類１：雇用型テレワーク
「雇用型テレワーク」とは、企業に勤務している社員が行うテレワークのことです。会社組織に所属しながら、自宅などの会社が認める就業場所にて、仕事を行うスタイルです。
総務省の定義によると、雇用型テレワークは、就業場所によってさらに３つに区分することができます。
【在宅勤務】
１つ目は、社員自身の自宅を就業場所とする「在宅勤務」です。毎日の通勤時間から解放され、また個々の環境に合わせた柔軟な時間の使い方が可能になることから、人気の高い働き方と言えます。
【モバイルワーク】
２つ目は、「モバイルワーク」と呼ばれる働き方です。出張移動中の新幹線の中、クライアント訪問時に立ち寄ったカフェなど、特定の施設に依存することなく仕事をするスタイルです。営業職の方などには、以前より馴染みのある働き方でしょう。
【サテライトオフィス勤務】
３つ目の区分として、「サテライトオフィス勤務」があります。これは、企業が用意したサテライトオフィスや、コワーキングスペースなどで就業するスタイルを指します。社員が自宅近くのスペースを自分で選ぶものや、企業側で場所を指定するパターンがあります。
さらに、一般社団法人テレワーク協会では、上記３つに加えて４つ目の区分を定義しています。
それは、「ワーケーション」。都市部の企業に所属しながら地方に移住して仕事をしたり、また企業がオフィスそのものを地方に移す場合などを、総じてワーケーションと呼びます。（※2）
柔軟な働き方に対する社会的ニーズ、企業発展のための戦略の一環として、各企業がさまざまな形態での雇用型テレワークを展開しています。
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テレワークの種類２：自営型テレワーク
一方で、「自営型テレワーク」と呼ばれる働き方も存在します。
これは企業に雇われた社員を対象とする雇用型テレワークと異なり、個人事業主や小規模事業者など、自営業者を対象としたテレワークです。
自営型テレワーカーは、主に業務委託契約となります。発注者から業務の委託を受け、自宅やその他自らが選択した場所で仕事に取り組みます。雇用主・被雇用者の立場とは異なりますが、依頼を受けて仕事をし、報酬を得るという点では似ている点もあります。（※3）
厚生労働省の令和4年改訂「副業・兼業の促進に関するガイドライン」にも記載のある通り、副業・兼業を希望する労働者は年々増えていることから、仕事を複数掛け持つ自営型テレワーカーは今後さらに増加していくと予測されます。（※4）
テレワークとリモートワークの違い
テレワークの言葉の定義を整理する上で、類似する用語も確認しておきましょう。
テレワークとほぼ同義で使われる言葉に「リモートワーク」があります。「remote」は「（距離的に）遠い」という意味を持つ英単語。オフィスなどから離れた場所で仕事をするという意味で、テレワークとリモートワークに違いはありません。
ただし、テレビや新聞などではリモートワークの用語を目にする一方で、厚労省や総務省などの国の公的機関ではテレワークの用語を用います。
両者に意味上の違いはほぼないものの、助成金申請など公的機関とやり取りをするシーンでは、「テレワーク」を用いると良いでしょう。
テレワーク導入のメリットとデメリット
ここで、テレワークを導入するメリット・デメリットを企業側の視点から確認してみましょう。
テレワークのメリット
働く社員にとって、働き方の選択肢が増えるというテレワークのメリットは想像しやすいものでしょう。同時にテレワークの導入は、社員を雇用する企業にとっても多くのメリットをもたらします。
メリット１：離職率の低減
まずは、テレワークの導入と社員の離職率の関係についてみてみましょう。
公益社団法人日本生産性本部が2022年7月25日に公表した「第10回 働く人の意識調査」によると、自宅で勤務をしている労働者に対して満足度調査したところ、「満足している」「どちらかと言えば満足している」の合計は75.0％にのぼりました。過去最多の84.4％となった第9回調査と比べると減少しているものの、在宅で仕事をする社員の大多数が、その働き方に満足していることがわかります。（※5）
満足のいくスタイルで仕事を続けることができれば、結果として離職率の低減につながります。離職率が下がると、企業のイメージアップにも良い効果をもたらすでしょう。
メリット２：多様な労働力の確保
花王株式会社が2022年4月5日に公開した「在宅勤務者の暮らしに関する意識調査」によると、在宅勤務に満足していると回答した労働者を年代別に分析した結果、男女ともに20代が最も多く、若い人ほど在宅勤務に対する満足度が高いことが示されています。性別で比較した場合では、60-64歳以外のすべての年代において、女性の方がより満足度が高くなっています。（※6）
育児や介護などの事情により、働き方に制限のある人にとって、通勤時間のないテレワークは「家庭と仕事の両立のカギ」ともなり得ます。テレワークによって社員の多様な働き方を実現できれば、社員にとってその企業で勤務することの満足感が上がるだけでなく、以前では離職せざるを得なかった人材の留保にもつながるでしょう。
一方、テレワーク制度の有無が、求職者の判断材料となっていることも、明らかになってきています。
総合人材サービス会社であるパーソルキャリア株式会社が2021年に公開した「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する調査」では、「転職を検討する際、テレワークの実施が応募の意欲に影響するか」との問いに対し、「とても影響する」が33％、「やや影響する」が22.7％となり、過半数の求職者にとってテレワーク実施の有無が応募意向に影響を及ぼすことがわかりました。（※7）
テレワークの実施は求職者にとって大きな魅力のひとつとなり、優秀な人材の確保につながります。また、オフィスから離れた場所に住む求職者の採用を可能にし、人材獲得の幅を広げることも可能です。
メリット３：労働生産性の向上
テレワークを効果的に実施していくことで、労働生産性の向上も期待できます。例えば、ひとりで集中して作業をこなしたい場合、電話対応や来客対応の必要がないテレワーク環境は、オフィスよりも適していると感じる人も多いでしょう。
前述の「第10回 働く人の意識調査」によると、「自宅での勤務で効率が上がったか」の問いに対し、「効率が上がった」「やや上がった」と答えた人の合計は62.1％となり、在宅勤務をする社員の内過半数は、労働生産性の向上を実感していると言えます。
一方で、企業側の認識を調査したレポートも存在します。総務省の令和3年版情報通信白書「デジタルで支えるくらしと経済」では、テレワークと労働生産性との相関性について、「2011年から2020年まで一貫してテレワークを導入している事業者の方が、導入していない事業者と比較して労働生産性が高い」との調査結果が示されました。（※8）
（この調査における労働生産性は「労働生産性＝（営業利益＋人件費＋減価償却費）÷従業員数」により算出されています。）
このように、テレワークの導入は社員側にとって効率アップの実感があるだけでなく、実際の労働生産性向上にも寄与していることがわかります。
メリット４：コストの削減
テレワーク導入による４つ目のメリットとして、コスト削減があげられます。社員全員が毎日オフィスに出社する状況をなくすことで、以下のようなコスト削減が期待できます。
- 社員の通勤、移動にかかる交通費・旅費出張費の削減
- オフィスの水道光熱費の削減
- （規模縮小をした場合）オフィス賃料の削減
テレワーク導入によるコスト削減効果について、東京都産業労働局の調査結果を見てみましょう。令和3年3月に発表された「多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）結果報告書」には、従業員規模別のコスト削減効果について調査結果が掲載されています。
本調査では、オフィスコストの削減について効果があったと回答した企業が約2割、省エネルギー・節電対策に効果があったと回答した企業も約2割となりました。いずれも、従業員規模30-99人の企業で「非常に効果があった」「効果があった」の回答割合が高くなっており、小規模の事業所ほどコスト削減に成功していることがわかります。（※9）
オフィス規模の縮小や廃止は、規模の大きな企業ほど決断・実行に時間を要するものです。
意思決定の早い小規模事業所の方が、迅速に施策を実行に移し、テレワーク導入によるコスト削減の恩恵を得られていると考えられます。
テレワークのデメリットと注意点
企業にとって多くのメリットをもたらすテレワークですが、デメリットや注意すべき点もあります。自社でテレワークの導入を検討する際には、デメリットも知った上で対策を講じるようにしましょう。
デメリット１：セキュリティリスクの増加
まず気をつけたいのが、セキュリティリスクです。
オフィス以外の場所で社員が勤務をすると、業務に関する情報を社外に持ち出します。ペーパー類の紛失リスクのほか、特に気をつけなくてはならないのが、情報セキュリティです。
一般的に企業のオフィスネットワークは、情報漏洩などのリスクに備え厳重なセキュリティ対策が取られています。一方で、社員が自宅のネットワーク環境から直接インターネットにアクセスをしたり、会社が管理するPC以外のデバイスで業務を行ったりする場合、セキュリティ対策が不十分となる可能性が高まるでしょう。
このようなテレワーク環境における情報セキュリティリスクに対して、総務省では「テレワークセキュリティガイドライン」を作成し、公開しています。（※10）テレワークの実施には、情報セキュリティの対策が急務となります。
※10「テレワークセキュリティガイドライン（PDF）／総務省」
デメリット２：勤怠管理の煩雑さ
テレワークの2つ目のデメリットとして、「勤怠管理の煩雑さ」があげられます。
オフィス出社している場合、タイムカードやICカードを用いて勤怠管理を行っている企業も多いでしょう。しかし、オフィスに足を運ばない場合、社員の始業・終業時刻は別の方法で管理せざるを得ません。
勤怠管理システムを導入する場合、一定のコストがかかるほか、新しい勤怠管理方法を社員に理解してもらうための時間や手間のコストもかかります。
また、実際に社員が管理者の目の届く場所で仕事をする環境ではないために、勤務時間の実態が把握しにくいことも予測されます。
日本労働組合連合会による「テレワークに関する調査2022」では、テレワークと時間外労働に関するいくつかの調査結果が提示されています。2022年4月以降のテレワーク勤務の際、「残業代支払いの対象となる時間外・休日労働をしたにもかかわらず申告しないことがあったか」の設問に対し、「よくあった」「ときどきあった」「まれにあった」と回答した人の割合が65.1％となり、半数を上回る結果となりました。「申告をしなかった理由」としては、「申告しづらい雰囲気だから」「時間管理がされていないから」がそれぞれ全体の約25％程度を占めました。（※11）
テレワークによって社員同士が離れて勤務する際には、勤怠管理に関するシステム面での見直しだけでなく、実際の労働時間と、申告される勤務時間の乖離も課題となりうるポイントです。制度と風土の両面での改善が求められるでしょう。
デメリット３：コミュニケーション不足から発生する弊害
３つ目のデメリットは、社員間のコミュニケーションが不足し、複数の弊害が発生する可能性があることです。
オフィスで仕事をする場合、業務上の小さな困りごとも気軽に相談や質問ができ、また休憩時間には他愛もない雑談も容易です。
一方で各人が離れた場所で仕事をしていると、メールやチャット、電話連絡をするのは気が引けてしまったり、面倒に感じたりします。直接業務に関係のない雑談であれば、なおのこと連絡を遠慮してしまう人も多いでしょう。
これまで自然とできていたコミュニケーションが減少し、社員間の関係性が希薄になってしまう可能性があります。
2020年にパーソルキャリア総合研究所が実施した「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」では、テレワーカーに対し、テレワーク勤務時の孤独について聴取しました。その結果、「私は、孤立しているように思う」と回答した人が28.8％、「私には仲間がいない」と回答した人が25.4％に上りました。（※12）
また同調査によると、テレワーク勤務を行う頻度が高いほど、孤独感が高まることも明らかになっています。テレワーク環境下においては意図的に、企業や管理者側でコミュニケーションを図る機会を作るなど工夫が必要と言えるでしょう。
コミュニケーション不足の弊害は、同僚間のみに発生するものではありません。上司と部下の間でも、これまでとは異なるトラブルが見られます。
前出の「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」によると、テレワークで発生する不安や孤独の内容について調査したところ、テレワーカーの立場では「上司から公平・公正に評価してもらえるか不安」が38.4％、上司の立場では「公平・公正に評価できる自信がない」が39.4％となりました。
対面で仕事をしている様子を見られないという環境下では、社員・上司の双方が適切な評価について不安視している傾向が見られます。日々の業務指示・業務管理の方法や、社員一人ひとりのコミュニケーションの在り方は、全員が出社していた時代とは異なるものに改善していく必要があるでしょう。
同時に、企業によっては社員の評価制度の見直しが必要になることも、考えておくべき項目となりそうです。
テレワーク導入の実態と効果
さいごに、テレワークに関してぜひ知っておいて欲しい、テレワーク導入の実態についてご紹介します。
テレワークで不公平を感じる？理由と対策
前出の「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」では、テレワーク勤務の実態として気になる調査結果が示されています。
それは、テレワーカーとして勤務する社員と、オフィスに出社して働く社員との間に生じる「不公平感」に関する調査結果です。
同調査によると、テレワーカー側で「同僚が不公平感を感じていないか不安だ」と回答した人は32.6％、出社者側で「不公平感を感じることがある」と回答した人が31.6％となりました。
また、テレワーカー側で「同僚の業務負荷が増えていないか不安だ」と回答した人は34.2％、出社者側で「業務負荷が増えており不満だ」と回答した人は26.0％でした。
このように、テレワークと出社者双方に不公平感や不満が生まれていることが明らかになっています。
その原因は「業務負荷」と「コミュニケーション不足」の2点にあります。
テレワーク時の「業務負荷」と「コミュニケーション不足」とは
まずは「業務負荷」について考えてみましょう。
企業としてテレワークの制度を導入したとしても、業務内容がテレワークに適さないことなどを理由として、テレワーク勤務対象者を限定する企業は多くあります。
一般企業で例を挙げて説明しましょう。とくにテレワーク対象外となりやすいのは、紙の領収書・伝票を管理する経理部門、オフィスビルや備品の管理、郵送物の対応をする総務部門などです。一部の社員がオフィス出社をすることで、テレワーカーは出社者に業務の一部を依頼する機会が増え、出社者に業務負荷がかかりやすくなります。
また、実際には負荷が大きく増えていないとしても、考えられる心理として「私はテレワークできないのに、一部の人だけずるい」と感じてしまう、コミュニケーションの精神的部分もあるでしょう。
テレワークでの不公平感を解消するポイント
このような不公平感・不満感を解消するためのポイントは2つです。
１つ目は、出社者への業務負荷を減らす仕組みづくりをすること。２つ目は、双方が遠慮や不満を抱くことがないように、密なコミュニケーションを図る機会を設けることです。
まずは出社者への業務負荷を減らす方法として、「ハイブリッドワーク」の制度を取り入れることは、有効な手段のひとつです。ハイブリッドワークとは、テレワークとオフィスワークを組み合わせた働き方のこと。
ハイブリッドワークを導入することで、本来テレワークで業務ができる社員も週に数日は出社に。また通常オフィス出社が必要な職種であっても、同職種間でワークシェアリングをして出社を交代制にする、といった働き方もできます。
どんな職種でも一部出社・一部テレワークの体制をとることで、特定の出社者のみが業務過多になるリスクを防ぐことができるでしょう。
ハイブリッドワーク（出社とリモートワーク）の導入メリット・デメリットを解説
さらに、出社者の業務負荷軽減について、最もドラスティックな手段は「オフィスを閉鎖する」ことです。最近ではテレワーク勤務者の増加に伴い、オフィスを手放したり、大幅にオフィスを縮小する企業も増えてきています。
オフィスのダウンサイジングは賃料負担を減らすだけではなく、オフィスが存在することによって生じる業務を減少することができます。出社者そのものを減らす施策として、オフィス縮小はひとつの解決策となり得ます。
またオフィスそのものを削減することは難しいとしても、「オフィスではないとできない仕事」を減らすことはできます。紙の契約書・請求書などを減少させるためのペーパーレス対策、固定電話やファックスの廃止などがあげられます。
次に、「コミュニケーション不足」についても確認してみましょう。
具体的な対策としては、LINEなどのコミュニケーションツールの導入や、ミーティングの回数を増やす、リアルタイムで行えるチャットツールの活用など、以前よりもさらに多くのコミュニケーション機会をとるようにする、といった方法を講じている企業が多いようです。上司から部下へ、より多く声をかけ、仕事の進捗状況を適宜把握するといった方法も有効でしょう。
テレワーカーと出社者の間に生じやすい不公平感の問題は、実務的な「業務負荷軽減」と、「より多くのコミュニケーションの促進」の両方の施策を検討し、実行していくようにしましょう。
テレワークをより快適に行うために
さて、ここではテレワークをより快適に行うためのポイントを、ファシリティ（設備）の観点から考えていきます。
テレワークを始めたばかりの社員から多く聞かれる声として、「自宅の家具は仕事向きでなく疲れてしまう」というものがあります。
無理な姿勢で仕事を続けてしまうと、肩こりや頭痛の症状が現れたり、ひどい場合は腰椎椎間板ヘルニアなどを発症してしまったりする社員も稀にいます。そのような身体への影響までは見られなくても、ファシリティ環境は労働生産性に直結する重要な要素です。
自宅で仕事をする環境の整備を、ぜひ進めていきましょう。まず見直したいのは、テレワークをする際の「椅子」です。
テレワークの重要アイテム「椅子」選ぶ際のポイント
オフィス家具大手のコクヨ株式会社では、テレワーク勤務者増加の市場を受けて「在宅勤務のためのチェアーの選び方」を紹介しています。
在宅環境でも快適に過ごすことができる椅子のポイントとして、以下の３点が挙げられています。（※13）
【在宅勤務時におすすめの椅子】
- 体圧が適正に分散されていること
- 背骨を自然なＳ字形状に近づけること
- 適正とされるサイズ（高さのあったサイズ）に近づけること
体にとって理想のバランスである「背骨Ｓライン」が保たれる、自身の体にあったサイズの椅子を選ぶようにしましょう。また、長時間の同姿勢に耐えるため、圧力の分散も重要です。
長い時間、作業に適さない椅子を使用し続けていると、臀部に負荷がかかりすぎたり、太ももが圧迫されるなど、不調の原因となります。上記の条件に合った椅子を使用し、身体の健康にも十分に気を配るようにしましょう。
「テレワークをホテルで」が人気急上昇中
自宅でのテレワーク環境の改善と並行して、ホテルをテレワーク活用する事例が増えています。
アパホテルに代表されるホテル業界大手アパサービス株式会社は、テレワーク増加の世情を受け、いち早くホテルのテレワーク利用促進に乗り出しました。宿泊を伴わないデイユースとして、落ち着いたホテル環境で仕事に取り組むことができます。
このようなテレワーク目的の利用客獲得を推し進めるホテルでは、快適な仕事環境の実現に向けて、高速インターネット回線の整備や大型ディスプレイの貸与、平日連続利用の割引プランなど、さまざまなサービスが実施されています。
また近年ではホテルのサブスクリプションサービスも普及し始めており、ビジネスホテルからリゾートホテルまで、テレワークで利用できる環境の選択肢が続々と増えてきています。
テレワーク・リモートワーク時におけるホテル利用は、環境の変化における気分転換がなされ、業務効率の向上が期待されます。今後ますます注目されるスタイルです。
さいごに
近年急速に一般化しつつあるテレワークや在宅勤務について、用語の定義や種類、メリット・デメリットなど、幅広くご紹介しました。
企業にとっても労働者にとってもメリットが多く見られるテレワークは、今後働き方のスタンダードになっていく可能性があるでしょう。一方で克服すべき課題が複数あることや、エッセンシャルワーカーなどのテレワークに不向きな業種が存在するのも事実です。
各社の現状や、テレワーク導入の際に発生しうるリスクも十分に分析しながら、自社におけるテレワーク制度の導入と運用について、検討してはいかがでしょうか。
【参照資料】
※1「テレワークの意義・効果／総務省」
※2「テレワークとは／一般社団法人テレワーク協会」
※3「自営型テレワーカーのためのハンドブック（PDF)／厚生労働省」
※4「副業・兼業の促進に関するガイドライン 令和4年7月8日改訂版（PDF）／厚生労働省）
※5「第10回 働く人の意識に関する調査（PDF）／公益財団法人 日本生産本部」
※6「在宅勤務者の暮らしに関する意識調査／花王株式会社」
※7「リモートワーク・テレワーク企業への転職に関する調査／パーソルキャリア株式会社
※8「令和3年版 情報通信白書「デジタルで支えるくらしと経済」（PDF）／総務省」
※9「多様な働き方に関する実態調査（テレワーク）結果報告書（PDF）／東京都産業労働局」
※10「テレワークセキュリティガイドライン（PDF）／総務省」
※11「テレワークに関する調査2022（PDF）／日本労働組合連合会」
※12「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査（PDF）／パーソルキャリア総合研究所」
※13「在宅勤務のためのチェアーの選び方／KOKUYO Workstyle Shop」
