2025年職場の昼ご飯は節約モード！平均424円時代の従業員支援策

職場昼ご飯の節約事情：最新調査をチェック

エデンレッドジャパンの最新調査「ビジネスパーソンのランチ実態調査2025」（2025年5月、20〜50代のビジネスパーソン600名を対象に実施）から、従業員の最新昼ご飯事情を紹介します。

米価格高騰がランチ事情にも影響

「昨年以上に家計が苦しい」と回答した割合は半数以上の52.0％となり、家計への値上げ影響で断トツ1位となったのが「米」（80.7％）でした。

主食である米価格高騰については、「弁当・自炊派」、「外食派」ともにランチへの影響を次のように実感しています。

【弁当・自炊派の従業員】

• 半数以上（57.3％）がランチコストの上昇を実感
• 約3割（28.9％）が「ご飯の量を減らした」
• 4人に1人が主食をパンや麺に置き換え

【外食派の従業員】

• 半数以上（55.1％）がランチコストの上昇を実感
• 約4割が「定食などのご飯の量が減った」と実感
• 約3割が「外食頻度を減少」

ランチ代は横ばいで実質目減りの可能性

物価上昇を受けて値上がりするのが自然と考えられるランチ代は、2024年と変わらず横ばいで424円です。このことからは、家計の苦しさをランチ代の節約でカバーしている可能性を示します。

【ランチ代推移】

• 2023年：400円
• 2024年：424円
• 2025年：424円（物価高だが横ばい）

関連記事：社会人のランチ代の平均は月いくら？2023・2024年の調査で確認

ランチ欠食の常態化が業務に与える影響

4人に1人（24.3％）が「勤務日にランチを食べないことがある」と回答しました。そのうち半数以上（52.7％）が週2〜3回以上の頻度で欠食しています。

また、ランチを抜いた従業員は、7割以上が仕事への悪影響を実感しています。

• やる気・集中力の低下：45.9％
• 仕事のペース低下：33.3％
• 判断力・思考力の鈍化：33.3％
• 疲労感や眠気の増加：30.1％
• イライラストレスの増加：26.1％

お腹が空いていればやる気が起きにくく、疲労も溜まってしまうものです。ランチの欠食は生産性を下げるリスク要因です。企業は経営課題として何らかの対策が求められています。

出典：エデンレッドジャパン｜ビジネスパーソンのランチ実態調査2025～コメ高騰でランチの主食危機⁉ 7割近くが“影響あり”と回答～

従業員の職場昼ご飯：節約ポイント

昼食代を節約するにあたって、従業員はどのような工夫をしているのでしょうか。エデンレッドジャパンによる調査結果「2025年度：ランチ代平均424円」という数字を念頭におくと、節約せざるを得ないお財布事情に向き合うさまざまな努力が見えてきます。

上限額設定でやりくりする

昼食代の上限額を設定します。例えば1か月に1万円まで昼食代に使える人なら、月20日間の勤務として1日に500円まで昼食代を使えます。1か月の昼食代の予算が5,000円なら1日に250円までです。上限額を設定することで、現実的なその日の予算を調整できます。

コンビニの利用を避ける

従業員によっては、節約意識を高める方法として、コンビニでの昼食購入を控える場合があります。コンビニには多様な商品が並んでおり、「おにぎりとサラダだけ」と決めて入店しても、新商品や季節限定商品が目に入り、ついで買いをしてしまう可能性があるためです。ついで買いは1回数百円でも、月間で数千円の出費増となり、家計を圧迫してしまいます。

飲み物を持参する

飲み物も毎日買っていると、積もり積もって大きな金額になります。例えば昼食時に毎回150円のペットボトル飲料を1本買っていると、20日間で3,000円です。家で作った麦茶をマイボトルで持参すれば、1日分の飲み物代を数円〜数十円ほど抑えられます。

手作りのお弁当を持参するのが難しい場合は、飲み物を持参するだけでも節約につながります。

節約にはリスクもある

できるだけ節約したくても、やり過ぎは避けたいことです。昼食をカップ麺のみで済ませれば、昼食代は200円ほどまで抑えられます。ただし栄養のバランスが悪化し、体調や仕事のパフォーマンスに影響が出てしまいかねません。

また、過度な節約は生産性低下につながるリスクとなります。健康的な食事をとることが当たり前の環境を整備することが企業の役割と言えるでしょう。

従業員の昼ご飯：節約方法をチェック

従業員は具体的にどのような節約をしているのでしょうか。企業ができるサポートを検討する上でも大事な情報となるため、詳しくみていきましょう。

ライフスタイルや好みに合う方法を選んだり組み合わせたりすることで、効果的な昼食代の節約が実現します。

お弁当を持参する

昼食代を節約するときの代表的な方法は、お弁当の持参です。手作りお弁当なら1食300円前後で用意でき、毎日持参すれば数千円以上の節約が可能です。

手作りゆえに好みのおかずを入れられ、栄養バランスを考慮し野菜を多めに入れるなど節約と健康管理の両面で役立ちます。ただし、忙しい従業員には準備の負担が増えてしまいます。

主食のみ持参する

主食を持参しおかずを買うのも節約になります。お弁当を作る時間がなくても、ご飯を容器に詰めるだけであれば比較的負担が少なく実践しやすいです。おにぎりにして手軽に持っていく方法もあります。

持参した主食にインスタントのみそ汁やスーパーのお惣菜をプラスすれば、栄養バランスも考慮した昼食を食べられます。

冷凍食品を活用する

職場に冷凍室付きの冷蔵庫や電子レンジがあるなら、冷凍食品を活用することも可能です。電子レンジで温めるだけで食べられるパスタ、カレー、丼ものなどが販売されています。1食300円以下で買えるものも多いため、昼食代の節約に役立つメニューです。職場の設備を企業が整えることで、昼食代の節約にもつながる魅力的な職場環境が整います。

スーパーで昼ご飯購入して節約する

手頃な価格で購入できるスーパーを積極的に利用し、お弁当やお惣菜を買って昼食にすることも可能です。スーパーは、昼食時になるとバラエティー豊かなお弁当やお惣菜がたくさん並びます。出勤前に立ち寄り買い物を済ませておくと、ランチタイムを効率化できます。

外食でクーポンを活用する

外食のランチでもクーポンを活用すれば節約につながります。公式アプリでクーポンを配布している飲食店が職場付近にあるか確認し、スマホへアプリをインストールしておくとよいでしょう。

ケータイキャリア、LINEクーポン、PayPayクーポンを使える飲食店もあります。お得な情報を従業員間で共有し合うことで、昼食時の支出を抑えることができます。

公共施設の食堂を利用する

職場の近くに役所や大学があるなら、一般人が利用できる食堂がある可能性があります。どちらも500円前後でボリュームたっぷりの食事が可能なケースが多く、昼食代の節約に役立ちます。

企業が導入検討：昼食代サポート制度をチェック

物価高の中、少しでも昼食代を抑えるため、さまざまな節約方法に取り組む従業員は少なくありません。ただし節約に集中すると、栄養バランスの悪化から仕事のパフォーマンスが落ちることも考えられます。

従業員が安心して質のよい食事をとり、十分な力を発揮できるよう、企業ができるサポートを見ていきましょう。

社員食堂の設置

職場に社員食堂を設置すれば、安く栄養バランスの優れた食事を従業員へ提供できます。ただし規模の大きな企業に限られやすいなど、課題もあります。

お弁当のデリバリー

お弁当のデリバリーサービスを利用し、昼食を提供することも可能です。注文方法はサービスごとに異なり、日替わり弁当のみを販売している場合や、複数のメニューから従業員が好きなものを選べる場合もあります。

インターネットで従業員が個別に注文したお弁当をまとめて届ける仕組みのサービスであれば、注文を取りまとめる手間がかかりません。

食事補助

外回りへ出る仕事が多い、テレワークで働いている、などの理由で休憩時間に従業員が職場にいないケースもあります。職場にいない時間が長いと、社員食堂やお弁当のデリバリーを用意しても従業員が利用できません。

仕事内容や働き方によっては、企業が従業員の食事代の一部を負担する食事補助の提供が向いていることもあります。

福利厚生として導入できる食事補助サービス

福利厚生として食事補助サービスを導入するなら、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」がおすすめです。全国25万店舗以上の加盟店で食事をしたり、コンビニなどで食事を購入して持ち帰ったり、「Uber Eats」でデリバリーを依頼したりできるため、従業員が全国どこで仕事をしていても利用可能です。

利用率・継続率・満足度が高い

実際に導入した3,000社以上の企業で、利用率は98％、継続率99％、満足度93％という高い実績があります。導入後に着実に利用され、満足度も高いことは、福利厚生サービス選びの魅力となる要素です。場所や勤務時間、雇用形態を問わないことから従業員へ平等に提供できるため、公平性の高さも備えます。

企業にも従業員にも実質的メリットあり

「チケットレストラン」は、一定の利用要件を満たすと福利厚生費として経費計上することが可能です。従業員は企業が補助した金額につき、同じく要件を満たすと所得税の非課税枠で実質手取りがアップします。

物価高の今、従業員にはもちろん企業にもメリットのある高パフォーマンスのサービスとして注目を集め、毎日20万人が「チケットレストラン」を利用しています。

飲み物やおやつなど多様な選択肢がある

チケットレストランの魅力の一つとして、従業員それぞれの利用方法にカスタマイズできる点が挙げられます。ランチ以外にも食後のコーヒーを購入したり、おやつや夜食を購入したりも可能です。全国25万店舗の加盟店にはコンビニやカフェチェーンが含まれるため、好きな商品を選んで好きなタイミングで購入することができるのです。

導入企業の従業員からは「チケットレストランで購入できるスイーツやコーヒーが、リフレッシュ源となっていて、午後の仕事の頑張りに欠かせません」といった声も届いています。

関連記事：「チケットレストラン」の仕組みを分かりやすく解説！選ばれる理由も

導入事例：株式会社sumarch

ご参考：名古屋テレビ「ドデスカ＋」で実質手取りを増やす福利厚生としてチケットレストランが紹介されました
NHK東海エリアニュースにて#第３の賃上げ 愛知アクション発表会とエデンレッドジャパンが紹介されました
中部経済新聞で「#第３の賃上げ 愛知アクション」とエデンレッドジャパンが紹介されました

導入企業の成功事例：名古屋商工会議所

名古屋商工会議所では、物価高の影響で食事代を節約する職員が増え、健康経営の観点も意識し、賃上げの一環として食の福利厚生サービス「チケットレストラン」を導入しました。

食のサポートにより健康面では「ランチの欠食が減った」「健康ドリンク購入が増加した」という効果が見られました。業務面では「コミュニケーションが活性化した」という変化があり、節約面では実質手取りが増え満足度が向上。導入後アンケートでは「今後も利用したい」と全員が回答し、今後は採用活動での差別化要因としても期待されています。

導入事例：名古屋商工会議所

工夫して昼食代の節約に取り組もう

物価高や米の値上がりを受け、ランチの内容、量、回数を見直し、支出を抑える従業員の姿が一般的になっています。しかし、適切なランチを食べて活力を得てこそ、高いパフォーマンスを発揮できるのではないでしょうか。

インフレの影響で昼食代の負担感が高まっている従業員をサポートしたいと考えている企業には、食事補助サービスの活用をおすすめします。現在、食事補助の非課税枠は月額3,500円（税別）までとなっていますが、今後の上限枠緩和への期待も高まっています。

従業員の健康管理と企業の生産性維持・向上を両立させるために、食の福利厚生サービス「チケットレストラン」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

資料請求はこちらから

参考：食事補助の上限枠緩和に向け、自民党小泉進次郎議員、古川康議員らに要望書を提出