福利厚生アンケートの概要
今回の分析では、2つの異なる福利厚生アンケートの結果を参照します。どちらのアンケートも、企業の福利厚生制度に関する実態を把握し、従業員のニーズを明らかにすることを目的として実施されました。
2つの福利厚生に関するアンケートは、幅広い年齢層と多様な企業規模の従業員を対象としており、信頼性が高いと考えられます。以下は本記事で参照する2つのアンケートについての詳細です。
調査1：OZmallアンケート
女性向けのライフスタイルに関する情報や予約サービスを提供するポータルサイトである「OZmall」においてのアンケート概要は以下のとおりです。
- 調査名称：「働き方や福利厚生について」に関するアンケート
- 調査対象：OZmall会員（働く方限定）494名
- 調査方法：Webアンケート
- 調査期間：2024年6月6日〜2024年6月12日
494名の内訳は、女性：430名、男性43名、回答しない21名でした。女性の回答割合が9割を超えることから、女性の意見が多く反映されていると考えられます。
出典：OZmall｜会社からの感謝、感じてる？ 正社員に聞いた福利厚生・賃金のアンケート結果は従業員規模による違いが
調査2：スターツコーポレートサービス株式会社アンケート
スターツコーポレートサービス株式会社アンケートの概要は以下のとおりです。
- 調査名称：福利厚生制度の満足度に関する調査
- 調査対象：OZmall会員の中の会社員783名
- 調査方法：会員向けにメール送付しWebで回答
- 調査期間：2024年5月20日〜2024年6月4日
793名の内訳は、29歳未満37名、30〜39歳145名、40〜49歳276名、50歳以上325名です。世代の違いによる実態がわかると考えられます。
出典：PR TIMES｜現役社員が選ぶ、一番重要な福利厚生は…「寮・社宅、住宅手当などの家賃補助」｜スターツコーポレートサービスが福利厚生に関する意識調査を実施
福利厚生満足度の現状（スターツコーポレートサービスアンケートより）
スターツコーポレートサービスの福利厚生についてのアンケート結果から、福利厚生満足度の現状を確認します。
全体的な福利厚生満足度
福利厚生アンケートの結果、現在の職場における福利厚生に対する満足度は以下のとおりでした。
- とても満足：6.1%（48人）
- 満足：42.3%（331人）
- どちらかというと不満：35.2%（276人）
- かなり不満：16.3%（128人）
全体の48.4%が「満足している」または「とても満足している」と回答していますが、半数以上が何らかの不満を抱えていることが明らかになりました。
年齢別の福利厚生満足度
年齢層による福利厚生満足度の違いも明確になりました。
- 29歳以下：37.8%
- 30〜39歳：44.1%
- 40〜49歳：51.8%（最多）
- 50歳以上：48.6%
若手従業員の満足度が最も低く、40代で最高値を示しています。この結果は、若い世代のニーズに合った福利厚生の必要性を示唆しています。
出典：PR TIMES｜福利厚生制度の満足度に関する調査
企業規模別の福利厚生満足度
企業規模による福利厚生満足度の違いも顕著になりました。
- 1000名以上：54.8%（最多）
- 500〜1000名：47.9%
- 300〜500名：48.9%
- 100〜300名：48.4%
- 100名以下：40.4%
大企業ほど福利厚生の満足度が高い傾向にあります。しかし、全体として約半数の従業員が「どちらかというと不満」「かなり不満」と回答しており、企業規模に関わらず福利厚生について改善の余地があることが読み取れます。
出典：PR TIMES｜福利厚生制度の満足度に関する調査
福利厚生と会社への感謝の関係（OZmallアンケートより）
OZmallのアンケートでは、福利厚生を含む会社からの待遇が従業員の感謝の気持ちにどのように影響しているかを調査しています。感謝の気持ちは企業エンゲージメントや帰属意識につながる項目であることを踏まえて、見てみましょう。
会社への感謝度
「会社から報いや感謝を感じることはありますか？」という質問に対する回答は以下のとおりです。
- はい、とても感じている：5.1%
- はい、ときどき感じる：17.1%
- はい、感じることはある：24.5%
- いいえ、あまり感じない：30.5%（最多）
- いいえ、全く感じない：21.0%
全体として「はい」の回答は46.7%、「いいえ」の回答は51.5%となり、半数以上の従業員が会社からの感謝を十分に感じていないことが明らかになりました。
企業規模と感謝度の関係
企業規模によって会社への感謝度に違いが見られました。
- 従業員数1000名以上の企業：「はい」の回答が49.4%と最も高い
- 従業員数が少なくなるにつれ、「はい」の割合が減少
この結果は、大企業ほど福利厚生を含む従業員への還元が充実している可能性を示唆しています。
出典：OZmall｜「働き方や福利厚生について」に関するアンケート
福利厚生とモチベーションの関係（スターツコーポレートサービス調査より）
福利厚生が充実していると、モチベーションが上がると言われていますが、数値上ではどのような状況なのかをアンケートから読み解きます。
モチベーション向上効果
「福利厚生が魅力的だと働くモチベーションは上がりますか？」という質問に対する回答は以下のとおりです。
- とても上がる：34.5%（270人）
- 上がる：60.7%（475人）（最多）
- 上がらない：3.7%（29人）
- 全く上がらない：1.1%（9人）
95.2%の回答者が、魅力的な福利厚生はモチベーションを上げると回答しています。
満足度とモチベーションの相関関係
やはり、福利厚生の満足度と仕事へのモチベーションには強い相関関係が見られています。
- 福利厚生に「とても満足している」従業員の66.6%が「仕事がおもしろい、仕事へのモチベーションが高い」と回答
- 福利厚生に「かなり不満」な従業員では、この割合が30.3%にとどまる
この結果は、福利厚生が付加的なサービスではなく、従業員の仕事に対する姿勢や生産性に直接影響を与える重要な要素であることを示しています。
出典：OZmall｜「働き方や福利厚生について」に関するアンケート
求められる福利厚生（スターツコーポレートサービス調査より）
前述のとおり、若手従業員ほどニーズを満たす福利厚生が必要である、という結果を踏まえ、新入社員の立場で最も重要だと考える福利厚生のアンケート結果を見てみましょう。
- 寮・社宅、住宅手当などの家賃補助（468票）
- 特別休暇（419票）
- 財産形成支援（267票）
- 育児・介護支援（227票）
- 社員食堂（221票）
- 自己啓発支援（191票）
- カフェテリアプラン（162票）
- 社員旅行・レクリエーション（62票）
上記のアンケートの結果を踏まえて次に考察します。
出典：PR TIMES｜福利厚生制度の満足度に関する調査
住宅支援の重要性
アンケートより、住宅関連の支援が最も求められていることが判明しました。住宅支援はとくに若手社員の生活基盤を支える重要な要素です。実際、アンケートのコメントを見ると、「生活に直結すること」「可処分所得が大きく変わること」が選ばれた理由として挙げられています。
ワークライフバランスの重視
特別休暇が2位に入っていることから、従業員がワークライフバランスを重視する傾向が強いことが分かります。これは、近年進められている働き方改革の流れとも一致しています。
企業規模と転職回数の関係（スターツコーポレートサービス調査より）
アンケートでは、企業規模と従業員の転職回数の関係も調査されました。結果は以下のとおりです。
- 1社目（転職未経験）：32.1%
- 2社目（転職1回）：17.6%
- 3社目以上（転職2回以上）：50.3%（最多）
3社以上経験している割合が半数を超えるなど、転職が一般化していることがわかります。
企業規模別の転職傾向
企業規模別の転職傾向の調査結果は、以下のようになりました。
- 1000名以上の企業：転職未経験者が49.4%と最も多い
- 100名以下の企業：転職未経験者が16.0%と最も少ない
大企業ほど転職回数が少なく、新卒から働き続けている人が多い傾向が見られました。大企業の福利厚生や待遇が充実している可能性を示唆しています。この結果より、福利厚生の充実度が、人材定着に関係していると考えられます。
出典：PR TIMES｜福利厚生制度の満足度に関する調査
効果的な福利厚生戦略
ここまでの福利厚生アンケート結果を踏まえ、以下のような福利厚生戦略が効果的だと考えられます。
- 柔軟な住宅支援
- 充実した休暇制度
- 多様なニーズに対応する柔軟な制度
- 自己啓発支援
- 食事補助の導入
柔軟な住宅支援や充実した休暇制度の導入が、従業員満足度向上に直結します。さらに、カフェテリアプランのような多様なニーズに対応する制度の導入や、自己啓発支援プログラムの提供が、企業に大事にされていると従業員に感じてもらいやすく、人材の定着と成長を促進します。
食事補助の導入は日々の生活をサポートできるだけでなく、従業員の健康維持や健康経営にも効果的です。これらの施策を適切に組み合わせることで、従業員のモチベーション向上と企業の競争力強化を同時に実現できるでしょう。
「チケットレストラン」で従業員満足度向上！人材確保を実現
近年注目を集めているエデンレッドジャパンの「チケットレストラン」は、企業の負担がほとんどかからない形で導入できる食事補助の福利厚生サービスです。「チケットレストラン」は、全国約25万店の加盟店で利用可能で、一定の利用条件下で食事代を半額で利用できるなど、柔軟性が高く、リモートワーク時代にも対応可能な福利厚生として注目されています。
チケットレストランの主な特徴
「チケットレストラン」の主な特徴を紹介します。
- 全国約25万店の加盟店で利用可能：コンビニ、ファミレス、カフェなど、幅広い店舗で使用できます。
- 食事代の実質的な割引：一定の条件下で食事代を半額で利用できるため、従業員の食費負担が軽減されます。
- 多様な勤務形態に対応：在宅勤務や出張時、夜勤時にも利用可能で、Uber Eatsとの提携によりデリバリーサービスにも対応しています。
- 簡単な導入と運用：企業側の負担が少なく、スムーズに導入・運用できます。
- 福利厚生費として計上：国税庁の確認のもと運用されているため、福利厚生費として認められます。
このように、コンビニなどで従業員が日常的に利用できるため満足度向上につながりやすく、その上企業側は運用が容易です。コストパフォーマンスの高さに魅力を感じ、導入を決める企業もみられます。
関連記事：「チケットレストラン」の仕組みを分かりやすく解説！選ばれる理由も
可処分所得が増え、実質賃上げになる仕組み
「チケットレストラン」は、可処分所得が増え、実質賃上げにもなる福利厚生です。福利厚生で手取りアップを実現する「第3の賃上げ」の具体例としても注目されています。
- 非課税枠の活用
- 所得税の影響軽減
- 実質的な収入増
「チケットレストラン」では、従業員が同等以上の負担をすることで、毎月3,500円（税別）まで食事補助が非課税となります。従業員の課税対象所得を抑えるのに効果的です。
所得税がかからない形で従業員をサポートできるため、税額が増えない分、給与で上乗せするよりも実質的な賃上げ効果があります。食費の負担軽減になることは、直接的な可処分所得の増加になるのがメリットです。
関連記事：“福利厚生”で実質手取りアップと高いエンゲージメントの実現を「#第３の賃上げアクション」プロジェクト
導入企業と利用者の実績
「チケットレストラン」の導入企業や実績も紹介します。
- 3,000社以上の企業が導入
- 1日の利用者数が15万人以上
- 継続率99％、利用率98％、満足率93％
この高い導入実績と満足率は、「チケットレストラン」が従業員の満足度向上と企業の負担軽減を両立させる効果的な手段であることを示しています。
導入事例：【導入事例】チケットレストランの導入で他社との差別化を実現！株式会社ハートコーポレーション
可処分所得が増える福利厚生が人気
2つの福利厚生アンケート結果から、効果的な福利厚生制度の導入が従業員の満足度とモチベーション向上に大きく貢献することが明らかになりました。とくに、住宅支援、休暇制度の充実、食事補助など、従業員の日常生活に直結する支援は高い効果が期待できます。
今後も変化する社会情勢や従業員のニーズに合わせて、定期的に福利厚生制度を見直し、従業員に満足してもらえるよう改善することが企業の持続的な成長につながるでしょう。エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」も、福利厚生の見直しにおける選択肢に加えてみてはいかがでしょうか。
