Workers Bistro

-働く人と働きたい人のための福利厚生マガジン-

ランチ難民を救うのは企業!あえて食べないパターンにも効く対策法を紹介

ランチ難民を救うのは企業!あえて食べないパターンにも効く対策法を紹介

2024.02.16

チケットレストランを詳しくみる

オフィスで働くときの楽しみといえばランチです。お昼が近づくと仕事をサッと切り上げ軽い足取りでランチに向かう経験をした方もいるでしょう。ところが、午後の活力源ともなるランチを満足に食べられない「ランチ難民」と呼ばれる従業員が増えているようです。

本記事では、ランチ難民についての基本的な内容や、企業ができるランチ難民対策を解説していきます。食の福利厚生や健康経営など、従業員の食や健康管理について積極的に取り組む企業の方は、ぜひ参考にしてください。

東京のオフィス街などに増える「ランチ難民」とは?

定められたランチの時間に食事が取れなかったり、取れたとしても満足できる形で食べられなかった人に対して使われる言葉が「ランチ難民」です。「昼食難民」と呼ばれる場合もあります。ランチ難民は、東京の代表的なオフィス街である丸の内・大手町など労働人口が密集しているエリアでよく見られます。

ランチ難民が増える背景

ランチ難民が増えている理由についても確認していきましょう。昼休みの時間が重なるというのが原因の1つです。ランチの時間は12時頃から13時頃にかけて設定している企業が多く、同じ時間帯に多くの人が休憩を取ると、飲食店が混雑してしまいます。混雑の影響を受け、利用しようと思っていた飲食店が利用できないことにもなるでしょう。たとえ利用できたとしても、待ち時間が長くなってしまうと、満足のいくランチにはなりません。

東京都では、2015年10月1日に路上での食品販売を衛生管理基準を設けて厳格化しています。この条例は、事実上弁当販売の規制をすることになり、ランチ難民が増える要因となりました。インフレによる影響もあります。

参照:東京都保険医療局「食品製造業等取締条例(平成27年10月1日施行後)

ランチ難民_01

出典:エデンレッドジャパン「ビジネスパーソンのランチ実態調査2023

もう1つ興味深いデータを紹介しましょう。エデンレッドジャパンが2023年に実施したアンケートでは、勤務日にランチを食べないことがある人が4人に1人いることがわかりました。また、過去3年のデータを比較すると、週4回以上食べない人の割合が右肩上がりで増えています。ランチ代の節約も、ランチ難民に関連するランチの課題として捉える必要がありそうです。

出典・参照:エデンレッドジャパン「ビジネスパーソンのランチ実態調査2023

企業がランチ難民問題に手を差し伸べるメリットとは?

企業が従業員がランチ難民となる問題を解決しようと努めることには、どのようなメリットがあるのでしょうか。詳しく解説していきます。

従業員のメリット

満足できるランチを取ることで、従業員は休息・休憩でき、リフレッシュができます。ランチの時間を設けて頭を切り替えることで、午後の作業効率を高めることも可能です。美味しいランチや健康的なランチを食べることは、従業員の健康面でもよい効果が期待できます。企業主導で、ランチ難民を解決するサービスを提供した場合は、従業員満足度の向上にもなるでしょう。

企業のメリット

たとえば食の福利厚生などでランチ難民解消に努めた場合、全従業員に適用できる福利厚生を提供できます。その結果、従業員満足度の向上が期待でき、生産性向上による業務・業績の拡大へとつながるかもしれません。健康経営に取り組めることもメリットです。そのような取り組みをしている企業に魅力を感じる従業員が増えれば、優秀な人材が定着しやすくなるメリットも得られます。

ランチを取っていても生じる課題

従業員がランチ難民とならず、ランチを取れていても安心できません。ランチを取れていても生じてしまう課題もあります。

健康的な食事を取れていない

ランチを取っていても、健康的な食事内容であるかはわかりません。仕事が忙しいなどの事情で簡単にランチを済ませてしまうと、どうしてもおにぎり・菓子パン・カップ麺などを選んでしまいます。オフィス内で簡単に済ませられるのはメリットですが、栄養バランスが偏るという問題は課題です。食事の内容が健康に配慮されているかどうかは、従業員の体調管理と仕事の生産性に関わります。健康に配慮したランチを取ってもらうために、企業ができる支援を検討する価値があるでしょう。

食べたいメニューが食べられない

ランチ難民_02出典:エデンレッドジャパン「ビジネスパーソンのランチ実態調査2023

物価の高さも、ランチの内容に影響します。2023年に株式会社エデンレッドジャパンが実施した「ビジネスパーソンのランチ実態調査」では、ランチ代の平均は、2022年436円、2023年400円と減少傾向です。また、同アンケートでは、2021年〜2023年で食べたいメニューを我慢したことがあるビジネスパーソンが年々増加していることも取り上げられました。たとえランチを取っていたとしても、満足がいくランチではない可能性があります。

出典・参照:エデンレッドジャパン「ビジネスパーソンのランチ実態調査2023

ランチ難民問題とともに注目したい「健康経営」

健康経営への取り組みは、ランチ難民問題解消への取り組みと重なります。ここでは、健康経営についての理解を深めていきましょう。

健康経営とは?

健康経営とは、企業が従業員の健康管理を経営課題として捉え、改善に向けて積極的に取り組むことです。ランチ難民問題に向き合うことで得られる効果である生産性向上ですが、健康経営への取り組みでも実現できると考えられています。

健康経営に取り組むメリット

業務においてパフォーマンスを発揮するためには、健康が保持されていることが不可欠です。コストを投じても、従業員の健康増進に取り組む必要があることが認知されており、健康経営に取り組む企業は増えています。

なお、健康経営は、経済産業省が推進している取り組みです。健康経営に取り組む企業は、「健康経営有料法人認定制度」などで見える化されるようになっています。従業員の健康増進に取り組むことを対外に認知させることで、企業イメージアップにつながるというメリットがあります。

参照:経済産業省「健康経営

【従業員向け】ランチ難民化しないための3つの取り組み

従業員が個人でできるランチ難民化を避ける方法についても確認していきましょう。3つの取り組みを紹介します。

対策1.ランチを用意しておく

家で弁当を用意したり、出社時に弁当を購入したりする方法があります。事前に準備したランチがあれば、ランチのために外に出向く必要もありません。自前の弁当を準備すれば、健康への配慮ができ、節約にもなります。

対策2.社員食堂を利用する

社員食堂などのサービスがある場合、積極的に利用しましょう。社員食堂は企業の中に併設されていることが多いため、外出の手間を省けます。さらに、健康バランスに配慮したメニューを食べられ、健康増進に取り組めるのもメリットです。

対策3.ランチの時間をずらす

従業員個人でできる取り組みとして、混雑する時間帯を避けることがあります。人気の飲食店であれば、並ばずスムーズに入店できるのがメリットです。入店後もスピーディーに食事を提供してもらえるため、時間を効率的に使うこともできます。

【企業向け】従業員のランチ難民化を避けるための4つの対策

企業の資産である従業員がランチ難民となるのは、企業にとって好ましくありません。ここからは従業員のランチ難民化を避けるための方法として、4つの対策を紹介します。

対策1.ランチの時間をフレキシブルに設定する

従業員のランチ時間をフレキシブルに設定することで、個人の裁量でランチの時間を設定できるようになります。スムーズにランチを食べられる時間帯に外出することも可能です。ただし、従業員同士でコミュニケーションを取り、急な電話などにだれかが対応できるように配慮する必要があります。

対策2.ランチが取れるスペースを導入する

ランチを取れるスペースがないことも、ランチ難民を産む原因となりえます。オフィスの中に、ランチも取れ、リラックス目的でも使えるスペースがあると理想的です。従業員が自由に利用できるスペースは、他部署との横のコミュニケーションを育むきっかけにもなるでしょう。

対策3.宅配弁当サービスを導入する

宅配弁当サービスや仕出弁当など、企業向けサービスにも注目してみましょう。事前に予約した時間に弁当を宅配してくれるとなれば、オフィスから出る必要がなく、時間の節約にもなります。

対策4.食事補助サービスを導入する

最近では、食事補助に関するサービスを導入する企業も増えているようです。専用のICカードやアプリなどで支払いができる食事補助サービスにより、充実したランチタイムを過ごせるよう促します。このような食事補助サービスは、食に関する福利厚生として提供されるものです。食事代を企業が補助すれば、従業員はランチ代に対する余裕が生まれます。もう一品追加したり、従業員が節約を強く意識せず好むメニューを選べるようになるでしょう。

従業員が企業に求める食の支援とは?

ランチ難民に対する問題を考える場合、従業員が企業に求める食の支援についての理解を深め、従業員の声に耳を向ける意識が大切です。2022年に株式会社エデンレッドジャパンが実施したビジネスパーソンに聞く「インフレ手当」実態調査では、物価高に対する支援としてインフレ手当導入を求める声が89.3%あることがわかっています。従業員は、「家計が厳しい」「生活が不安」という不安を抱えていることもわかりました。

ランチ難民_03出典:株式会社エデンレッドジャパン「ビジネスパーソンに聞く『インフレ手当』実態調査」(PR TIMESより)

同アンケートによると、インフレ手当が支給された場合の用途は「食費(70.3%)」、「光熱費(50.0%)」、「燃料費(24.7%)」です。調査結果から、従業員が企業に対してインフレ手当を求めており、その用途は食費であることが見えてきます。

ランチ難民_04出典:株式会社エデンレッドジャパン「ビジネスパーソンに聞く『インフレ手当』実態調査」(PR TIMESより)

出典・参照:PR TIMES「6月の値上げで9割が節約を意識『ビジネスパーソンのランチ実態調査2023』」

ランチ難民も救う食の福利厚生サービス「チケットレストラン」

自社の従業員に対して、より充実したランチを食べ、意欲的に働いてもらいたいと願うなら、エデンレッドジャパンの「チケットレストラン」を導入してみませんか。ランチ難民対策としても効果的な食の福利厚生サービスです。どのような魅力があるのか紹介していきます。

魅力1.ランチをする場所を自由に選べる

外食が好きな従業員もいれば、コンビニなどで弁当を購入し、オフィスの中で食べたい従業員もいるでしょう。「チケットレストラン」は、外食好きの従業員にも、オフィス内に弁当などを持ち込んで食べたい従業員にも対応できるサービスです。全国にある25万店舗以上の加盟店で利用できる専用のICカードを従業員に配り、従業員は24時間営業のコンビニ・ファミレス・Uber Eatsでの支払いで使用できます。外勤・内勤・在宅・出張などのどのような働き方の従業員にも、ランチ代を補助できる公平性の高い食の福利厚生です。

魅力2.従業員が好きなものを選んで食べられる

チケットレストラン」は、従業員が選んだ店舗で、好みのメニューを選べるという自由度の高さが魅力です。社員食堂や仕出し弁当の場合、メニューが限定的であったり、選べる品数や種類が限定されていることを残念に感じている従業員もいるかもしれません。しかし、毎日違う店舗で利用でき、オフィス内外でのランチを日によって楽しめる「チケットレストラン」なら、従業員のランチをマンネリ化させません。従業員がランチを活き活きと楽しめるようサポートできます。

魅力3.全国にある飲食店が社員食堂代わりになる

全国25万店舗以上の加盟店には、大手コンビニ・カフェチェーン店・ファミレスなどがあります。職場の近くにあるいきつけの飲食店が「チケットレストラン」の加盟店であれば、社員食堂代わりに毎日利用できます。

魅力4.時間に縛られずに利用できる

勤務時間内であれば、昼夜を問わず利用できる点も「チケットレストラン」の魅力です。ランチタイムはもちろんのこと、残業や夜勤の食事を購入するときの支払いにも使用できます。ランチに限らず、休憩時間に飲食するお茶やお菓子、残業での食事での利用も可能です。「チケットレストラン」は、これまで不規則な勤務時間の従業員には提供することが難しかった食の福利厚生を提供できるようになります。

魅力5.従業員同士のコミュニケーションを促せる

チケットレストラン」が利用できる店舗を選び、一緒にランチに出かけるといった従業員間のコミュニケーションを促す効果も期待できます。同じICカードを持ち、連れ立ってランチに行くことで会話が生まれ、業務上のコミュニケーションも取りやすくなるでしょう。食の福利厚生の導入により、企業から大事にされていると感じられれば、従業員の帰属意識も高まります。

魅力6.物価高に対するインフレ手当・賃上げ代替になる

インフレ手当や賃上げ代替にもなることが、「チケットレストラン」導入の大きなメリットです。物価高が続くことから、賃上げは企業の使命となりつつあります。しかし、実際のところ賃上げを実現する余力がない企業が多いのも事実です。とくに、人手不足問題を抱えている中小企業の場合、かなり難しいとされています。

そこで、注目されているのが賃上げ代替として活用できる「チケットレストラン」です。「チケットレストラン」は、給与ではなく福利厚生として従業員に還元できるため、物価高に対するインフレ手当や賃上げ代替えとして導入する事例も増えています。

食の福利厚生を導入しランチ難民化する従業員をサポート

「ランチ難民」が生まれた背景には、オフィスが集中することや、ランチの時間帯が集中することがありました。物価高の影響から、食費を節約するためにあえて「ランチ難民」となる従業員も増えています。企業としては、従業員が活力を持って業務にあたり、思う存分パフォーマンスを発揮してもらいたいと考えるものです。ランチで栄養をしっかり補給して活躍してもらうためには、「チケットレストラン」などの食の福利厚生が役に立つでしょう。実質手取りもアップとなる食の福利厚生は、従業員にも喜ばれます。従業員の賃上げを行う企業を応援する6か月導入キャンペーンも実施しておりますので、ぜひ導入を検討してみませんか。

資料請求はこちら

導入事例ダウンロード