すでに多くの企業が導入している福利厚生は？
まずは現在すでに企業が導入していて、定番となっている福利厚生を見ていきましょう。いくつかの調査を総合すると、以下の福利厚生は導入率が7割を超えていて、ある意味「当たり前」の福利厚生になっています。
ほかにも、次のような福利厚生は導入率がほぼ4割～5割を超えており、業界を問わず定番施策と言えそうです。
- 住宅手当（家賃補助など）
- 病気休暇
- 勤続表彰
- 社員旅行
企業で新たに導入が進んでいる福利厚生の種類
最近企業での導入が進んでいる注目の福利厚生としては、以下の施策が挙げられます。
- 人間ドックの受診補助
- メンタルヘルス相談窓口
- 育児休業・介護休業制度の充実
- 病気の治療と仕事の両立サポート
- 自己啓発プログラム
- ノー残業デー
ご覧の通り、健康関連の福利厚生がひとつのトレンドとなっています。これにはストレスチェック義務化などの動向が影響しているほか、健康経営志向の高まりも背景にあるようです。
従業員側の福利厚生ニーズとは
続いて、従業員が求めている福利厚生の種類に目を向けてみましょう。複数の調査で共通して従業員のニーズが高いのは、以下の福利厚生です。
- 住宅手当
- 食事補助
- 人間ドックの受診補助
- 病気休暇
- リフレッシュ休暇
やはりヘルスケア分野の福利厚生は従業員からのニーズも高いことがわかります。また住宅手当と食事補助を求める割合は突出していて、導入すれば高い従業員満足度が見込めそうです。
女性が求める福利厚生の種類
女性従業員に限定して福利厚生のニーズを探ってみると、住宅手当・食事補助など男女問わず人気の施策のほかに、次のような福利厚生のニーズが高い傾向にあります。
- フレックスタイム制度
- 短時間勤務制度
- リフレッシュ休暇
- 育児休業・介護休業の充実
- 自己啓発のサポート・補助
全体的に労働時間や勤務スタイルに関わる福利厚生へのニーズが高いのが特徴と言えるでしょう。女性が多い職場や、女性の活躍を推進していきたい場合は、これらの福利厚生導入を検討してみると良いかもしれません。
まとめ
福利厚生を充実させると、従業員のモチベーションアップや優秀な人材の定着など、様々なメリットが期待できます。福利厚生導入の効果を最大限に高めるには、トレンドとニーズを押さえた適切な福利厚生施策の選択が大切です。福利厚生の充実を検討している経営者・担当者の方は、今回の内容を参考にしてみてください。
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